最新記事一覧
タイガー魔法瓶は21日、電気ケトル「PCS-A型」の一部で「ふたユニット」の自主回収を行うと発表した。ふた内部の部品不良で止水機構が十分に機能しない製品が混入していたという。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2026年6月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
ダイハツ工業は、軽トラック「ハイゼット トラック」および、同社がOEM供給をしているトヨタ自動車「ピクシス トラック」とSUBARU「サンバー トラック」のリコールを国土交通省に届け出た。対象になるのは2021年12月3日〜2025年7月4日に製造された合計29万8748台。
()
トヨタ車体は、超小型EV「コムス」のリコールを国土交通省に提出した。対象は2012年7月4日〜2025年4月8日に製造された合計1万1467台。
()
NTTドコモは電池内部の液体含有量を抑え、液漏れや気化が発生しにくくなった「準固体モバイルバッテリー01M」を発売。9月30日まで、全国のドコモショップ限定で通常5500円のところ880円割引で販売する。
()
スズキは、軽自動車「スペーシア」と「ハスラー」、マツダにOEM供給している「フレア ワゴン」と「フレア クロスオーバー」のリコールを国土交通省に提出した。対象は2019年1月7日〜2025年7月9日に製造された合計50万459台。
()
設計品質と量産品質の構造を整理し、品質不良が生まれるメカニズムを体系的に考察する連載「製品リコールを生む品質不良の原因と対策」。第5回では、設計プロセスにおける審査や試験／測定の役割を整理した上で、それでも製品品質を完璧には確認できない理由を、品質基準書と品質システムの観点から解説する。
()
アクションカメラのシネマカメラ化が進む中に登場した「GoPro MISSION 1」ここ数年、競争激化によるシェア減やリコール、リストラなど暗い話題が続いていたGoPro社だが、新シリーズは復活ののろしとなるのか。
()
バンダイは、2026年6月22日から販売している玩具菓子（食玩）「星のカービィ キャライト」（全7種）を自主回収すると発表した。一部商品でボタン電池の膨張により電池蓋が閉まらない不具合が確認されており、破裂や液漏れの恐れがあるという。
()
日産自動車は、ハイブリッドシステム「e-POWER」を搭載する小型車「ノート」と「ノート オーラ」、SUV「エクストレイル」のリコールを国土交通省に提出した。対象は2020年11月12日〜2026年4月6日に製造された合計60万595台。
()
Google系の自動運転企業Waymoは、ロボタクシーに搭載する自動運転システムに高速道路の工事区間に進入する恐れがあるとして、米交通当局に3871台のリコールを届け出た。恒久的な改善策の開発中は、暫定措置として高速道路での走行を制限する。
()
トヨタ自動車は、EV「bZ4X」の新モデルのリコールを国土交通省に提出した。新型bZ4Xをベースに開発したレクサスブランドの「RZ」、SUBARUにOEM供給する「ソルテラ」もリコールを提出している。対象は2025年9月3日〜2026年2月3日に製造された合計4808台。
()
トヨタ自動車は「シエンタ」のリコールを国土交通省に提出した。対象になるのは「5BA-MXPC10G」「5BA-MXPC12G」「6AA-MXPL10G」「6AA-MXPL12G」「6AA-MXPL15G」の合計5つの型式で、2022年6月15日〜2026年3月17日に製造された合計16万1190台。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2026年5月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
連載「CAEで逆引きするトラブル診断の思考法」では、身近な製品トラブルを起点に、「なぜ壊れたのか」を逆算して読み解くCAEの思考プロセスを解説する。第2回では、椅子のリコール事例を題材に、「1回は壊れないのに、なぜ使い続けると壊れるのか」という疲労破壊のメカニズムを、CAEの視点から読み解く。
()
設計品質と量産品質の構造を整理し、品質不良が生まれるメカニズムを体系的に考察する連載「製品リコールを生む品質不良の原因と対策」。第4回では、設計プロセスで「完璧な設計」が実現できない理由について引き続き解説する。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2026年4月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
「cheero」ブランドを展開するティ・アール・エイは過去にリコールを実施しています。その経験を経て、安全性を徹底的に追求した新製品「cheero PitaPower 5000mAh」を発売しました。
()
ホンダは、電動二輪車向けの着脱式可搬バッテリー「Honda Mobile Power Pack e：」のリコールを国土交通省に提出した。対象は2022年12月2日〜2023年4月22日に製造された合計2万3893台。
()
設計品質と量産品質の構造を整理し、品質不良が生まれるメカニズムを体系的に考察する連載「製品リコールを生む品質不良の原因と対策」。第3回では、設計プロセスにおいて完璧な設計ができない理由と、その対策について解説する。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2026年3月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
日産自動車は26日、EV「リーフ」（ZAA-ZE2）の一部をリコールすると国土交通省に届け出た。火災を伴う事故が報告されている。
()
設計品質と量産品質の構造を整理し、品質不良が生まれるメカニズムを体系的に考察する連載「製品リコールを生む品質不良の原因と対策」。第2回では、設計品質と量産品質が誰によって、どのような方法で確認されているのかを整理する。さらに、設計プロセスと量産プロセスの両方で担保される「製造性」に着目し、品質不良が安全問題やリコールへとつながる構造について解説する。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2026年2月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
トヨタ自動車はスポーツカー「スープラ」のリコールを国土交通省に提出した。対象になるのは排気量1998ccの直列4気筒エンジンを搭載するモデルで、2020年12月24日〜2023年5月31日に製造された合計617台。
()
重大製品事故は増加傾向にあり、その原因の多くは「製品起因」に分類される。しかし、設計や量産の現場では、品質を作り込み、確認する仕組みが整備されている。それにもかかわらず、なぜ重大事故やリコールは発生するのか。本連載では、設計品質と量産品質の構造を整理し、品質不良が生まれるメカニズムを体系的に考察する。
()
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた「2025年7〜9月に発表された主なリコール対象製品」をお送りします。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2026年1月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
アンカー・ジャパンは18日、モバイルバッテリーなどリチウムイオン電池搭載製品の安全性を高める包括的な取り組みを発表した。
()
消費者庁は、「cheero」ブランドのモバイルバッテリーが出火元とみられる発火事故が起こったと公表した。対象製品は2023年にリコール対象として定められ、回収と返金対応を実施している。
()
スズキが軽四輪駆動車「ジムニー」のリコールを国土交通省に提出した。対象になるのはMT仕様車で、2025年9月10日〜12月3日に製造した1211台。
()
2人以上の個人データを登録している場合、2人目の個人データが破損する場合があるという。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2025年12月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
経済産業省がアンカー・ジャパンが10月に発表したリコールについての進ちょく状況を公開した。
()
トヨタ車体は、小型EV「コムス」のリコールを国土交通省に提出した。充電器とパーキングブレーキ、2件のリコールを届け出ている。特に、充電器のリコールは、2012年7月の発売から13年以上生産してきたほぼ全ての車両が対象となる大規模なものだ。
()
エレコムは2026年1月14日、同社のグループ会社であるフォースメディアが過去に販売したモバイルバッテリーについて、発火の危険性があるため自主回収を継続していることを改めて告知した。今回の発表は、2021年8月26日にフォースメディアが公開したリコール情報の再周知を目的としており、対象製品を所有する顧客に対して直ちに使用を中止し、指定の窓口へ連絡するよう強く求めている。
()
フランフランは13日、2024年に販売した「タワーヒーター」の自主回収を発表した。
()
消費者庁は、Anker製の充電式スピーカーで発火事故が発生したと発表した。事故の原因は調査中だが、この製品はリコールの対象となっていた。
()
2025年に公開したMONOist組み込み開発フォーラムの記事をランキング形式で振り返る。1位に輝いたのは、モバイルバッテリーをはじめとするアンカー製品のリコールの記事でした。
()
2025年に公開したMONOist メカ設計フォーラムの全記事を対象とした「人気記事ランキング TOP10」（集計期間：2025年1月1日〜12月18日）をご紹介します。
()
モバイルバッテリーの発火事故が懸念される中、「MOTTERU」が安全性への抜本的な解決策を打ち出した。同社は12月11日、極めて高い安全性を持つ「準固体バッテリー」の製品化を発表し、従来のリスク低減に乗り出した。メーカー自らによるバッテリー回収についても公表し、製品の提供から廃棄に至るまでの安全対策を徹底する。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2025年11月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2025年10月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。
()
Francfrancは、充電式の携帯型扇風機「フレ スマートハンディファン（2025年製）」「フレ スマートハンディファン LITE（2025年製）」のリコールを発表。充電ICの不具合により、動作不良や発熱が発生する可能性があるという。
()
LINEヤフーが、ノベルティーとして配布していたモバイルバッテリーが自主回収の対象になったとして注意喚起した。アンカー・ジャパンの「Anker PowerCore 10000」にLINEヤフーのロゴを入れて配っていた。バッテリーを受け取った人に対しては、製造元の案内に従って対応するよう呼び掛けている。
()
アンカー・ジャパンが、充電池を内蔵する製品の一部について、自主回収を進めています。発煙や発火のリスクをゼロにできないリチウムイオンバッテリーを使う製品を買う際は、万が一の際のサポート体制が重要です。
()
Francfrancが10月23日、ハンディファンの自主回収について告知した。「フレ スマートハンディファン（2025年製）」に、充電ICの不具合による動作不良や発熱の発生率が高い。回収はオンラインで受け付けており、商品代金相当のQUOカードを送付する。
()
Francfrancが、3月から6月にかけて販売したハンディファンに動作不良や発熱の可能性があるとして、自主回収すると発表した。リチウムイオン電池に起因するものではなく、商品内部の基板（充電IC）が原因という。
()
アンカー・ジャパンが2022年12月〜2025年10月に販売したモバイルバッテリー1製品、スピーカー3製品の計4製品について、経済産業省はリコールが実施されたと発表。併せて、これまでの複数の重大製品事故報告やリコールの実施状況を受け、アンカー・ジャパンに対して管理体制／実施状況などに関する報告を要求した。
()
製造工程における不備により、使用時に意図しない電流が流れる（内部短絡：ショート）可能性があるという。
()