くぎを刺しても発火しづらい準固体バッテリー、MOTTERUが2026年に投入 リチウムイオンやナトリウムイオンではない理由は？（1/2 ページ）
モバイルバッテリーの発火事故が社会的な懸念事項となる中、神奈川県海老名市に拠点を置くガジェットメーカーの「MOTTERU」が、安全性における抜本的な解決策を打ち出した。同社は12月11日、準固体電池を採用したモバイルバッテリーの製品化や、自社によるバッテリー回収について発表した。
近年、電車内や商業施設でのバッテリー発火トラブルが相次いで報道され、ユーザーの不安が高まっている。特に7月にJR山手線の車内で発生した発火事故は記憶に新しく、原因が経年劣化したリコール対象製品だったことから、メーカー側の安全対策と周知徹底の在り方が問われる事態となった。こうした情勢を受け、MOTTERUは「デザイン性」と「安全性」を同等に重要なテーマとして掲げ、技術革新に踏み切った。
製品の企画から、開発、設計、検証、そしてサポートまでを一貫して行う
MOTTERUは、モバイルバッテリーやケーブルなどのスマートフォン周辺機器を中心に、デスク周りのプロダクトまで幅広く展開する企業だ。製品の企画から、開発、設計、検証、そしてサポートまでを神奈川県海老名市の本社で一貫して行っており、日本企業ならではの品質管理とスピード感を強みとする。設立当初の第1期売上は約9000万円だったが、2期目には約3億1000万円、3期目に約5億8000万円、4期目に約7億9000万円と順調に推移し、5期目には約10億5000万円に到達した。わずか数年で売上規模を10倍以上に拡大させた背景には、EC販売からスタートし、現在では多数の実店舗へと販路を広げた実績があるようだ。
同社は総勢16人の少数精鋭体制で運営されており、クリエイティブな発想とテクノロジーを融合させた製品づくりを掲げている。これまでも安全性を最優先事項として設計・製造を行ってきた結果、重大なトラブルは発生していないとしている。しかし、業界全体でリチウムイオン電池に起因する事故が増加傾向にあることを重く受け止め、既存の技術にとどまらない「次の一手」が必要だと判断した。そこで2026年の主力製品として投入するのが、新技術を採用した準固体バッテリーだ。
くぎを刺しても白煙すら上がらない「準固体バッテリー」の実力
今回発表した準固体バッテリーの最大の特徴は、その圧倒的な安全性にある。従来のリチウムイオン電池は、正極と負極の間を満たす電解質が液体のため、衝撃による破損や過充電などで発熱・発火するリスクを完全には排除できなかった。対して準固体バッテリーは、電解質に固体と液体を組み合わせたゲル状の物質を採用している。これにより、リチウムイオンの伝導性を維持しつつ、液漏れやショートのリスクを劇的に低減させることに成功した。
その実力を証明するために行われた屋外における「くぎ刺し実験」の結果を動画で確認したところ、従来のリチウムイオン電池にくぎを刺す実験では、瞬く間にバッテリーが膨張し、激しい白煙が噴き出す様子を確認できたのに対し、準固体バッテリーを用いた同条件の実験では、くぎが貫通しても煙1つ上がらず、外見上の変化も全く見られなかった。動画が静止しているのかと錯覚するほどの静寂さは、発火や爆発の危険性が極限まで抑えられていることを証明している。
推奨される動作温度環境としては-20度から60度と幅広い。氷点下の寒冷地から炎天下の車内まで、あらゆるシーンでの使用に耐えうる仕様となっている。容量は1万mAhの大容量を確保し、最大30Wの急速充電に対応。2台同時充電も可能でありながら、ケーブルストラップが付属するため別途ケーブルを持ち歩く必要もない。バッテリー残量は側面のインジケーターにパーセント表示され、利便性も重視した。
準固体バッテリーの価格や発売日について未定となっている。
なぜ「リン酸鉄」や「ナトリウムイオン」ではなかったのか
燃えにくいバッテリー技術としては、他にも「リン酸鉄リチウムイオン電池」や「ナトリウムイオン電池」が存在する。なぜMOTTERUはそれらではなく、準固体電池を選択したのか？ 技術担当の川本武志氏は、その理由を説明した。
最大の理由は「サイズと重量」の問題だという。リン酸鉄リチウムイオン電池は安全性が高いものの、エネルギー密度が低いため、同じ容量を確保しようとすると製品サイズが大きく、重くなってしまう。MOTTERUの製品は「かわいらしさ」や「持ち運びやすさ」を重要なコンセプトとしており、ユーザーが日常的に携帯するガジェットとして、大きく、重くなることは致命的な欠点となる。
ナトリウムイオン電池については、「市場への供給が始まったばかりであり、量産体制が安定していない」という課題があるという。加えて、製造コストが高くなる傾向にあり、「現段階での採用は時期尚早と判断した」と川本氏は説明する。
これに対し準固体電池は、「既存のリチウムイオン電池の製造ラインや技術を転用できる部分が多く、量産と安定供給が可能だ」という。さらに、サイズや重量も従来のリチウムイオン電池とほぼ変わらないレベルで製造できる。全固体電池への完全移行にはまだ数十年単位の時間を要すると見られており、その間の「現実的な最適解」として準固体電池が選ばれたそうだ。
また、川本氏は全固体電池の技術的な難易度についても言及した。全固体電池は電極と電解質の密着を維持するのが難しく、「経年劣化が早いという課題」があるという。一方、準固体はそこに液体が介在することで密着度を高め、安定性を確保しているそうだ。まさに、理想と現実のバランスを取った技術選定といえるだろう。
関連記事
スマホやモバイルバッテリーの回収義務付けの方針、2026年4月から 発火事故低減にも
経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。
モバイルバッテリーの正しい捨て方は？ 火災や事故を防止するために定期的な整理は必須
増えがちなモバイルバッテリーの処分方法を解説。誤った廃棄は火災の危険も。メーカーや自治体、キャリアによる回収を紹介する。
モバイルバッテリーが発火したらどうすべき？ 知って得する取説、NITEがXで公開
スマートフォンなどの充電に利用できるモバイルバッテリー。その安全な使用方法や保管方法について、製品評価技術基盤機構（NITE）はXアカウントで紹介している。モバイルバッテリーを所有する人にとって、知っておきたい重要な4つのポイントがある。
山手線で燃えたバッテリーは「cheero Flat 10000mAh」と判明 販売元が文章で陳謝、他の製品は安全？
山手線でのモバイルバッテリー発火事故について、Xではさまざまな投稿が拡散されている。特に注目されているのが、発火事故の原因だった。7月24日、山手線で発火したモバイルバッテリーが「cheero Flat 10000mAh」だったことが判明した。
飛行機ではモバイルバッテリーを隠すな──7月8日からルール変更、機内での正しい使い方を解説
2025年7月8日から、日本の空港や航空会社ではモバイルバッテリーの機内持ち込みに関するルールが大きく変わる。国土交通省と定期航空協会による統一方針に基づくもので、旅客の安全を確保することが目的だ。収納場所や端子の保護に関しても新たな制限が設けられ、乗客にはより適切な管理が求められる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
アクセストップ10
- ドコモの「dバリューパス」に月額550円を払って、結局いくら得をするのか？ （2026年03月25日）
- “見せかけのスマホ性能”が話題 「テスト時だけ本気出す」闇発覚、ベンチマークに意味はない？【訂正】 （2026年03月24日）
- 文末の「。」が威圧感を与える？ 20代の約半数が気にする“マルハラ”を防ぎ、チャットで好印象を与える3つの工夫 （2026年03月25日）
- ソフトバンクが「今回もやる」とGalaxy S26を月額1円で販売――販売方法を早急に見直さないと撤退を迫られるメーカーも （2026年03月08日）
- Xiaomi 15とOPPO Find X9の画作りを徹底比較 「エモさ」のライカか、「リアリティー」のハッセルブラッドか （2026年03月25日）
- iPhoneでもミリ波の恩恵を ソフトバンクが模索する「ミリ波×Wi-Fi」という新解法 （2026年03月25日）
- スマートウォッチ「wena」が復活を果たしたワケ ソニーから独立した對馬氏が語るスタートアップの勝算 （2026年03月24日）
- 「iOS 26.4」配信開始 「Apple Music」にコンサート検索＆オフライン曲認識機能など （2026年03月25日）
- ソフトバンクの「Galaxy Z Fold7（256GB）」、MNPで2年間約6万円に 3月27日まで【スマホお得情報】 （2026年03月25日）
- スマホOSシェア、iPhoneとAndroidでほぼ半々に 利用機種は「iPhone 16」「AQUOS」が上位 MMD調べ （2026年03月24日）
過去記事カレンダー
Feed Back
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。