構造上ゼロリスクは難しいモバイルバッテリーの「発火」 リスクを軽減するには？：Mobile Weekly Top10
ITmedia MobileWeekly Access Top10
2025年6月26日〜7月2日ITmedia Mobileにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia Mobile Weekly Top10」。今回は2025年6月26日から7月2日までの7日間について集計し、まとめました。
今回のアクセス数の1位は、アンカー・ジャパンが2024年9月から進めている一部モバイルバッテリーの自主回収について、対象モデルと販売時期／カラーが拡大されたことを伝える記事でした。この記事が読まれた影響で、2024年9月に自主回収を始めた際の記事も6位に入っています。
同社による一部モバイルバッテリーの回収は、海外で当初の対象モデルにおける発煙／発火事案が発生したことに伴う予防的措置として始まりました。その後、追加の調査をした結果、内部にある充電池の製造元が品質基準を満たさない部材を無断で使っていたことが判明し、追加で2モデルの自主回収を開始し、既存の対象製品も対象カラーと販売時期を拡大することにしたとのことです。
モバイルバッテリーの内部にある充電池は、ほとんどが「リチウムイオン電池」あるいは「リチウムポリマー電池」と呼ばれるものです。いずれも基本的な仕組みは一緒で、エネルギー密度が高い反面、強い衝撃が掛かると発煙／発火や破裂を起こすリスクがあります。構造上、このリスクはゼロにはできません。
そのこともあり、国土交通省は7月8日から国内の航空会社におけるモバイルバッテリーの持ち込みルールを変更し、モバイルバッテリーを機内に持ち込む際は「収納棚に格納しない」「使う際は常に状態を確認できる場所で」という風に改めることになりました。
スマートフォンやタブレット、ノートPCと比べると、モバイルバッテリーはリチウムイオン／リチウムポリマー電池の防護措置が“甘い”ケースも少なからずあります。特にECサイトで販売されている妙に安いモバイルバッテリーでは、金属やプラスチックのボディーに単に電池を入れているだけということもあります。これでは先述のリスクが高まるだけでなく、万が一に発煙／発火／破裂が発生した際の危険性も高くなってしまいます。
モバイルバッテリーは、内部の充電回路や充電池の防護がどうなっているのか、可能な限り調べてから購入することをお勧めします。それが難しい場合は、サポート体制がしっかりとしているメーカーのものを選ぶようにしたいです。
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