最新記事一覧
GMOインターネット（東京都渋谷区）は10月22日、同社のFX自動売買専用サーバ「お名前.com デスクトップクラウド」で、不正アクセスにより、サーバ内に保存されていた情報が第三者に取得され、不正利用された可能性があると発表した。影響があるとみられるサーバは2万6739件。この中には取引口座のログイン情報などが含まれていた可能性があり、取引口座で第三者による不正な操作が行われたとの報告も受けているという。
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東京証券取引所などを運営するJPXが、取引システムの運用監視業務に生成AIを本格適用した。熟練者が経験に基づいて選んでいたアラート発生時の対処手順を、AIが絞り込む。PoCで判断精度97％以上を達成するために、どのような仕組みを構築したのか。
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東京ラーメンストリートに出店するなど、喜多方ラーメンが盛り上がりを見せている。老舗閉店が相次ぐ中、どのように復活を図ろうとしているのか？
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東京都など一部の自治体で太陽光発電設備の設置を義務化する動きが広がっている。しかしこれらの義務履行のために導入された設備は、J-クレジット制度では登録ができなかった。J-クレジット制度運営委員会ではこの制度を見直し、義務量を超える発電設備については、J-クレジット制度の適用を認める方針だ。
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「誤操作によって重要なデータが消失する」「ランサムウェアがバックアップデータも破壊する」――。東京農業大学の研究室はこうしたリスクに備えて、データ保護の仕組みを見直した。どう変えたのか。
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東京海上HDは、1株を15株にする株式分割と、上場以来初となる株主優待制度の導入を決めた。近年、その狙いと、今後の動向を探る。
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日立製作所や東京ガスなど4社が、データセンターと電源設備を一体開発するため協業した。関東と九州でデータセンター開発計画を策定する。発電大手JERAも、発電所一体型データセンターを建設中だ。一体型が増える背景には何があるのか。
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資産運用会社、三井住友DSアセットマネジメント（東京都港区）は、同社が運営する投資信託直販サービス「三井住友DS投信直販ネット」で不正アクセスがあり、一時的にWebサイトにログインできない状況が発生していたことを発表した。現在は復旧しているという。
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東京建物と東京不動産管理は、複数のビルをチームで管理する新拠点「BASE YNK」を開設した。AIや3Dビューアなどを活用して設備情報や対応ノウハウを共有し、担当者への業務集中や管理品質のばらつきといった課題の解消を図る。将来は25人で40物件の管理を目指し、ビル管理の効率化と人材育成、働き方改革を一体で進める。
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ECサイト構築・運営支援サービス「ショップサーブ」を手掛けるEストアー（東京都港区）は10月16日、通販サイトの利用客など約2335万6000人の個人情報が漏えいしたと発表した。
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JR東海は10月16日、東海道・山陽新幹線の「のぞみ」と「みずほ」の指定席特急料金を2027年7月1日購入分から値上げすると発表した。東京―新大阪間の場合、普通車指定席の料金は700円値上がり、1万5420円となる。物価高によるコスト増加やサービス向上へ向けた費用を反映するとしている。また同日、新幹線の新型車両「S0系」を2029年7月をめどに営業運転へ導入することも明らかにした。
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医療従事者向け情報サイトを運営するエムスリー（東京都港区）は10月15日、製薬企業向けサービス「MR君」のシステムが不正アクセスを受け、会員の医師や製薬企業の担当者の個人情報が漏えいしたと発表した。現時点では情報が不特定多数に公開された事実は確認していないという。
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八潮市の道路陥没事故は、道路インフラ対策の前提を揺さぶる事象となった。国際圧入学会のセミナーで東京大学 生産技術研究所の桑野玲子氏は、年間約1万件に及ぶ道路陥没の実態を踏まえつつ、「浅層空洞」を中心とした従来の評価手法の限界と、深層空洞や周辺地盤まで視野に入れた新たな対策の必要性を語った。
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ドイツ南西部の地方都市が、首都ベルリンを凌ぐ勢いでBtoB・ディープテックの巨大ベンチャー拠点へと変貌している。大学の知財、地場産業の課題、そして強固な民間資本が結びつき、単なる出資にとどまらない「現場実装型エコシステム」を構築。東京一極集中や「資金提供のみ」に陥りがちな日本のオープンイノベーションと地方創生に対し、強力な勝ち筋と教訓を示している。
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鉄建建設は、SORABITOの建設現場向け点検表ペーパーレス化サービス「GENBAx点検」を、東京鉄道支店の全作業所へ導入した。自社様式の点検表に合わせて柔軟にカスタマイズできる点を評価した。
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最大3.3兆円を投じて、米ニューヨーク州に半導体工場を建設するプロジェクトが始動した。日米政府が進める対米投資の一環で、関与する企業に東京エレクトロンやルネサス エレクトロニクスの名前が挙がる。日本企業はどのような商機を狙うのか。
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オムロンは、米国の産業用PCメーカーであるOnLogicを完全子会社化すると発表。併せて東京都内で記者会見を開き、買収の狙い、背景などを説明した。
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OpenAI、Facebook、旧Twitter、Stripe、Slack、Oktaなど、名だたる企業を育ててきた米VC大手のアンドリーセン・ホロウィッツが、日本での活動を本格化する。同社の成功の裏には。単なる「投資」ではないユニークな戦略がある。これを日本のスタートアップにも適用する考えだ
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レクリーは、施工管理の正社員求人5993件を分析したデータ調査結果を発表した。都道府県別の求人数1位は「東京都」で、上位10都道府県で全体の半数以上を占めた。求人数が少ない地方ほど、全国展開企業の求人が占める割合が高くなる傾向が明らかになった。
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東京都は、一定の要件に該当する住民税非課税世帯の15歳以上64歳以下の都民を対象に最大3カ月間スマートフォンを貸与。併せて初期設定や基本操作などもサポートする。10月15日から専用コールセンターで受付を開始する。
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東京建物グループが開設したビルメンテナンスセンター「BASE YNK」に、THIRDが提供するAI建物管理クラウドシステム「管理ロイド」と「ナレッジAI」が採用された。複数のビルを遠隔管理する群管理のデジタル基盤となり、AI活用で業務効率化とノウハウの継承を推進する。
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プルデンシャル生命保険は10月8日、元営業社員などによる金銭詐取問題を巡る調査委員会の報告書を公表し、東京都内で記者会見を開いた。得丸博充社長は問題を「構造的かつ経営的な問題」と認識し、再発防止に向けた報酬制度や営業モデルの見直しなどについて説明した。
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東京科学大学と東京大学、北里大学、筑波大学らによる研究グループは、有機半導体のデバイス性能に、デバイス界面における分子の構造や動的な振る舞いが大きく影響することを実証した。有機半導体デバイスのさらなる高性能化が期待される。
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東京地下鉄（東京メトロ）と三菱電機は、鉄道用「同期リラクタンスモータシステム：SynTRACS」と「超小型VVVFインバータ装置」を組み合わせた新たな主回路システムを、東京メトロの東西線05系車両に導入すると発表した。これらの組み合わせを鉄道の主回路システムに導入するのは世界初となる。
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神戸市は、都市開発を支えた「須磨ベルトコンベア」跡トンネルの一部を三井不動産（東京都）などに貸し出すと発表した。同社などはデータセンターを設置し令和9年末に運用を開始する予定。データセンターは人工知能（AI）技術の普及などにより需要が高まっており、用地確保が課題となっている。トンネルの活用は国内初という。
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東京証券取引所では上場企業に価値向上の取り組みを促す制度改革が進み、東証株価指数（TOPIX）の採用銘柄の入れ替えだけでなく、2030年3月には、新興企業向けのグロース市場で上場維持基準の厳格化も控える。これを見据え、上場を急がず成長戦略を練り直す企業が増え始めた。一連の改革で投資マネー流入が拡大する契機となるか注目される。
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米Plug and Playの日本法人であるプラグアンドプレイジャパンは2026年10月21〜22日にかけて、スタートアップやイノベーション創出を支援するイベント「Japan Summit 2026」を東京・有楽町の「Tokyo Innovation Base（TIB）」で開催する。6つのテーマでセッションや展示、デモ体験などを行い、1日目には細田守監督とHelical Fusion CEOの田口昂哉氏による特別対談も実施する。
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東京大学は、p型2次元半導体として動作するホウ素炭素窒化物（BCN）を初めて実現するとともに、この単層p型BCNを2インチウエハー上に作製した。原子置換により電子状態を変化させる方法を原子1層のBCNに応用することで実現した。
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サイバーセキュリティー会社「トレンドマイクロ」（東京）によると、今年公表した日本の企業や自治体への不正アクセスなどの被害件数は9月末現在で600件に達し、昨年1年間の593件を上回った。同社シニアスペシャリストの高橋昌也氏は、「増加理由は分析中だが、特定の国や業種が狙われているわけではない」と解説する。
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東京科学大学は、東京農工大学や九州大学と共同で、静水圧をリアルタイムで計測できる高感度の蛍光ナノセンサー「Pyr-PICsome」を開発した。ナノプローブとして用いれば、深海生物や生体内の微小空間における圧力の変化を計測できる。
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PayPayは、2026年11月以降に実施する地方自治体と連携したキャンペーンについて発表。最大1万2000円分のプレミアムが付いた「プレミアム商品券」（PayPay商品券）を利用できる。
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日東電工は東京本社に設置されたイノベーションセンター「inovas TOKYO」を2026年10月1日にリニューアルオープンした。inovas TOKYOで推進する、「共創AI」と顧客との「生身の対話」を掛け合わせた潜在課題の解決とは？
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韓国発フィジカルAI（人工知能）スタートアップRLWRLD（リアルワールド）の日本法人は、東京都内で「フィジカルAI勉強会／取材会」を開催し、KDDIとの事業取り組みの詳細やスタートアップと大企業の共創時に必要な考え方などについて説明した。
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清水建設は、資機材搬入車両の入退場管理や揚重設備の予約などをデジタル化し、クラウド上で一元管理する「建設物流DXシステム」を開発し、東京都千代田区で建設中の「Torch Tower」で運用を開始している。
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東京都交通局は2026年9月29日、都営地下鉄の全駅構内に設置している公衆電話を2028年11月までに全面撤去すると発表した。携帯電話の普及に伴う利用者の激減や、総務省によるユニバーサルサービス制度の設置基準緩和を受けた措置だ。撤去予定の2週間前から現地で周知を行い、利用者に近隣の設置場所検索を呼びかける。
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東京商工リサーチが全国の主な遊園地・テーマパークを運営する企業122社を調査したところ、2025年度の売上高合計は1兆931億円（前年比3.4％増）で、4期連続増収だった。
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広告動画を見ると、天然水1本が提供される自販機「ADWATER」が東京・上野に登場しました。なぜ水なのか。広告を見る理由をつくる狙いと、運営して見えてきた課題を取材しました。
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九州大学や東京科学大学、産業技術総合研究所（産総研）らによる研究グループは、水に溶けて発光するラジカル分子を開発した。この分子が蛍光イメージング（FI）や核磁気共鳴イメージング（MRI）のイメージング材料として活用できることを「世界で初めて」実証した。
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人手不足が深刻化する中、都内の中小企業にとって女性従業員の定着とキャリア形成は重要な経営課題だ。しかし、リソースがない中で、一体何から手をつければよいのだろうか。解決のヒントとなるのが、東京都が展開する「企業と働く女性のキャリアパートナーシップ支援事業」だ。女性が長く働き続けられる職場づくりに取り組む企業の先進事例と、同事業が提供する無料のプログラムや注目のセミナー情報を紹介する。
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産業用ネットワークの最新技術やソリューションを集めた「産業オープンネット展2026」が2026年9月11日に東京都立産業貿易センターで開催された。本稿では、各ネットワークの標準化団体やネットワークコントローラー、関連ソフトウェアの展示をピックアップして紹介する。
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東京商工リサーチは、「婚活・恋活マッチングアプリ」企業動向調査を実施した。その結果……。
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人事制度コンサルティングを行う新経営サービスは、令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）をもとにした「平均年収レポート（2026年版）」を発表した。その結果……。
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三井不動産レジデンシャルは、東京都23区で広さと品質を求める住宅需要に応える「新・邸宅型」の戸建て住宅を開発した。世田谷区弦巻に誕生した「ファインコート弦巻 ザ マスターズ」は延べ床面積41坪超で、予定価格は2億円台前半〜後半。
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9月17日から開催された「東京ゲームショウ2026」直後のアキバは新製品が少なめだったが、PCケース売り場ではThermaltakeの複数の新製品が目立っていた。また、SCYROXのゲーミングマウスも登場している。
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東京エレクトロン デバイスは半導体／電子デバイスやIT製品を扱う技術商社でありながら、自社製品の開発や設計／量産受託などのメーカー機能も有する。2026年4月に社長に就任した宮本隆義氏に、足元の半導体市況や調達環境、エッジAIの顧客ニーズ、メーカー機能の成長戦略について聞いた。
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東京ゲームショウでは、ゲームソフトやPCを含むゲームハードウェア“以外”の出展も増加傾向にある。その1つが、ペンタブレットメーカーだ。実際に出展していたXPPenやHUIONに、出展に至った背景を聞いた。
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三井不動産レジデンシャルが、東京都品川区西五反田で開発した29階建て賃貸レジデンス「パークアクシス五反田スカイタワー」が竣工した。パークアクシスブランド初の城南エリアでのタワー型物件で、「職住近接」を重視する都心勤務者を主なターゲットに、自然音や香り、水などで五感を潤す「バイオフィリックデザイン」の共用空間を備える。
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東京ディズニーリゾートとユニバーサル・スタジオ・ジャパン。入園料は近い水準で推移してきた一方、年パスの有無やIP戦略、集客の考え方には違いがある。両社の戦略の違いを読み解く。
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東京都板橋区とブルーイノベーションは、ドローンの社会実装に向けた包括連携協定を締結し、「板橋スカイリンクプロジェクト」を始動した。日常的なドローン活用を有事の対応力へと転換する「フェーズフリー」を標ぼうし、都市型ドローンの真の社会実装となる「板橋モデル」の確立を目指す。
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「アイオーデータ」に社名を変更してから初めて、東京ゲームショウに「GigaCrysta（ギガクリスタ）」ブースが登場した。ビジネスデイに行われたトークショーでは、プロゲーミングチーム「父ノ背中」てるしゃん代表とアイオーデータの担当者がGigaCrystaの魅力を語った。
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