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「ディーゼル」最新記事一覧

AT誤発進抑制など:
マツダ「デミオ」、先進安全技術を標準装備して新発売
マツダが「デミオ」全グレードに先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備して新発売。(2017/4/20)

視点:
自動車業界のメガトレンド――“MADE”を前提とした不確実性マネジメント
自動車産業では今後生活者の車の持ち方、使い方、ひいては車両自体や事業者の業界構造にも大きな変化が訪れる。重要となるのは、不確実性を乗りこなす仕組みである。(2017/4/17)

エネルギー管理:
離島で2030年の電源構成を“模擬”、再エネ導入と系統安定の両立を検証
政府が2030年の電源構成として掲げる22〜24%という再生可能エネルギー比率を“模擬”する実証が、東京都の2つの離島で始まった。東京電力ホールディングスなどがNEDO事業の一環として取り組むもので、再生可能エネルギーの導入比率が増えた場合の最適な電力系統の運用手法の確立を目指す。(2017/4/14)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
廃線観光で地域おこし 「日本ロストライン協議会」の使命
全国で廃線利活用事業を営む団体の連携組織「日本ロストライン協議会」が設立総会を開いた。4月9日の時点で15団体が参加している。廃止された鉄道施設を観光や町おこしに使おうという取り組みは、鉄道趣味を超えた新しい観光資源を作り出す。(2017/4/14)

鉄道ファン必見:
超豪華寝台列車「四季島」立ち往生のナゾ JRの豪華列車競争で大丈夫?
JR東日本が5月1日から運行を始める超豪華列車「トランスイート四季島」。本番に向けた試運転が続く中、3月20日に日光線で車両の不具合により2度も運転を停止した。(2017/4/5)

大丈夫? 豪華列車「四季島」立ち往生のナゾ
超豪華列車「トランスイート四季島」は試運転で2度も運転を停止した。大丈夫なのか?(2017/4/5)

太陽光:
伊豆七島の中央にある離島、完成した低炭素型まちづくり
日本アジアグループ傘下の国際航業は、東京都神津島村において、太陽光発電と蓄電池、電気自動車を組み合わせた再生可能エネルギー設備が、2017年2月に完成したと発表した。(2017/4/3)

蓄電・発電機器:
純度99.999%の水素をアンモニアから、低コストな新製造方式を確立
岐阜大学と澤藤電機はアンモニアから高純度の水素を製造できるシステムを開発した。プラズマを利用して製造するのが特徴で、貴金属を利用する必要がなく、低コストな水素製造が可能だという。水素エネルギーの普及課題の1つが「貯留や輸送の低コスト化」だ。この課題の解決策として注目されている「アンモニアの水素キャリアとしての利用」を実現するシステムとして、期待が掛かる。(2017/4/3)

エコカー技術:
ハイブリッド車が上位を独占、2016年末時点での乗用車燃費ランキング
国土交通省は乗用車の燃費ランキングベスト10を発表した。2016年末時点で販売されているモデルを対象にした。最も燃費が良好だったのは、登録車ではトヨタ自動車「プリウス」、軽自動車ではスズキ「アルト」(マツダにモデル名「キャロル」でOEM供給)だった。(2017/3/30)

蓄電・発電機器:
フライホイールと蓄電池、アラスカの街を照らす
大規模風力発電所の電力を利用して孤立した都市の電力を得る。このような事例では、急速な電力変動を蓄電池単体で吸収するよりも、フライホイールを組み合わせた方がよい場合がある。スイスABBがアラスカの電力事業者と共同でハイブリッド蓄電システムを立ち上げた。(2017/3/28)

自然エネルギー:
もみ殻で精米、熱と電力を100%自給
米作への依存度が高いミャンマーは、精米時に必要なエネルギーの調達に苦心している。精米後に残る「もみ殻」をバイオマスとして用い、必要な全エネルギーを得る。このような取り組みをヤンマーが始めた。(2017/3/27)

スマート工場に向けたIoT導入の一手とは:
PR:リードタイム短縮を追いかけムダを排除し続ける風土を目指すクボタの生産方式「KPS」
農業機械や産業用ディーゼルエンジンのトップメーカーであるクボタは、「GMB」実現に向けて、各生産拠点で「クボタ生産方式(Kubota Production System、KPS)」を推進。リードタイム短縮により顕在化する在庫などのムダ縮減に取り組んでいる。KPSを推進するためスマート工場化を進めるクボタ堺臨海工場の取り組みを追った。(2017/3/24)

電気自動車:
東芝のワイヤレス充電可能なEVバス、60%のCO2削減効果
東芝がワイヤレス充電システムを利用したEVバスの実証走行の成果を発表した。走行距離と消費電力などのデータをもとにCO2削減効果を計算したところ、中型のEVバスでは同じサイズのディーゼルバスと比較して約60%の削減効果があることが分かったという。(2017/3/23)

新たな排ガス疑惑:
FIATの排ガス疑惑で仏検察が正式捜査開始=関係筋
自動車大手FCAの排ガス不正疑惑に対し、フランス検察当局が正式な捜査を開始した。(2017/3/22)

材料技術:
クルマづくりは分子レベルから、「材料をモデルベース開発」「最短5分で耐食試験」
マツダのクルマづくりを支える先端材料研究を探る。モデルベース開発を応用した分子レベルでの素材開発や、耐食対策を効率化する短時間の防錆性能評価といった独自の取り組みを紹介する。(2017/3/13)

2年連続トップ:
独BMW、グループ販売で首位 「ミニ」が原動力
輸入車市場でドイツのBMWが大きな存在感を発揮している。「ミニ」を含めたグループ販売ではベンツを上回ってトップに立つ。3月2日「ミニの日」に主力車「ミニ クロスオーバー」を刷新して投入、人気の小型車を原動力に輸入車市場の覇権を握る。(2017/3/9)

ジュネーブモーターショー2017:
アウディの新型SUVは全長5m超で4人乗り、マイルドHVも搭載
アウディは「第87回ジュネーブ国際モーターショー」において、電源電圧48Vの車載システムと電動スーパーチャージャー、ガソリンターボエンジンを組み合わせたマイルドハイブリッドSUV「Q8 sport concept」を披露した。(2017/3/9)

ジュネーブモーターショー2017:
フォルクスワーゲンの新たな“顔”となるか、新型セダン「アルテオン」
Volkswagenは「第87回ジュネーブ国際モーターショー」において、新型セダン「アルテオン」を世界初公開した。「パサート」の上位モデルであり、VWのラインアップを拡大する新しいプレミアムモデルと位置付ける。(2017/3/8)

エコカー技術:
三菱ふそう「スーパーグレート」が21年ぶり全面改良、地図を基に燃費走行
三菱ふそうトラック・バスは、21年ぶりにフルモデルチェンジする大型トラック「スーパーグレート」に採用する新技術を発表した。運転支援機能など先進装備による安全性改善、燃費性能や操作性の向上を実現する。(2017/3/3)

蓄電・発電機器:
通信基地局や小型電源に適したリチウムイオン電池パック
NECエナジーデバイスが48V/2kWhリチウムイオン電池パックの販売を開始。広い温度特性による多様な設置環境と長寿命性、容易な拡張性、様々なシステムで使用できる汎用性と信頼性など通信基地局や小型電源向けに適した特長を持つ。(2017/3/2)

エコカー技術:
欧州で実施中の排ガス路上走行テスト、日本版は2017年春にも最終案
国土交通省と環境省は、自動車の排気ガスを測定する路上走行テストの方法案を取りまとめた。日本で実施する路上走行テストは、欧州のRDE(Real Driving Emission)規制を基に、日本独自の条件に変更する。路上走行テストの実施条件、テストの測定対象などについては2017年4月をめどに最終とりまとめを行う。(2017/2/28)

電気自動車:
水素で200キロ走る燃料電池バス、東京都心で運行開始へ
東京都の交通局が水素社会の実現に向けて燃料電池バスの運行を3月21日に開始する。トヨタ自動車が市販する燃料電池バス2台を導入して、東京オリンピック・パラリンピックの会場周辺と東京駅を結ぶ。車体の上部に搭載した燃料電池2基と水素タンク10本で200キロメートルの走行が可能だ。(2017/2/28)

エンジン制御などに問題:
マツダ、CX-5など17万台リコール ディーゼルエンジンに不具合
マツダは「CX-5」「アクセラ」「アテンザ」の3車種計17万2095台をリコール。ディーゼルエンジンに不具合があった。(2017/2/23)

電気自動車:
ノルウェーが電気自動車で快挙、シェア4割へ
ノルウェーで電気自動車の記録が生まれた。2017年1月、新車販売台数におけるディーゼル車とガソリン車の合計シェアが5割を切った。ノルウェーは今後も電気自動車の比率を高め、2025年にはゼロエミッション車100%を目指す。(2017/2/22)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
地味な技術で大化けしたCX-5
マツダはSUV「CX-5」をフルモデルチェンジした。「すわ第7世代の登場か!」と勢い込んだが、そうではないらしい。マツダの人はこれを6.5世代だと意味あり気に言うのだ……。(2017/2/20)

自然エネルギー:
国産バイオ燃料計画が前進、58億円のプラント建設計画に道筋
国産のバイオ資源を原料に、航空機や自動車で利用できるバイオ燃料を製造する「国産バイオ燃料計画」が前進した。計画に参画するユーグレナと千代田化工建設が、製造実証プラントの建設に向けた契約を締結。2018年10月までに完成する予定だ。バイオ燃料の2020年までの実用化に向け、製造面での体制整備が整った。(2017/2/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ヴィッツとトヨタの未来
かつてトヨタのハイブリッドと言えばプリウスだったが、今やさまざまな車種バリエーションが展開、ついにはヴィッツにも採用された。その狙いや特徴などを考えたい。(2017/2/13)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
観光列車の次のブームは廃線かもしれない
岐阜県飛騨市、秋田県大館市、宮崎県高千穂町で廃止された鉄道路線を観光に生かす人々が集まり「日本ロストライン協議会」を設立する。鉄道趣味の1分野だった「廃線」が、城巡りに通じる新たな観光資源として注目されている。(2017/2/10)

材料技術:
マツダの走りを陰で支える、高機能樹脂材料の開発秘話
マツダと聞くと「SKYACTIV」の名で知られるディーゼルエンジンやガソリンエンジンの燃焼技術、シャーシ技術や魂動デザインがイメージされる。SKYACTIVテクノロジーを実現する上でも重要な材料の開発技術にも力を入れている。とりわけ樹脂に関しては、軽量化やエコロジーの観点からも重要だ。(2017/2/10)

車載ソフトウェア:
6年かかっていた分析が3年で終わる、新たな安全解析手法「STAMP/STPA」とは?
情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センター(IPA/SEC)と車載ソフトウェアの国内標準化団体であるJasParは、東京都内でメディア向け説明会を開き、新しい安全解析手法「STAMP/STPA」を紹介した。両者は2017年1月に相互協力協定を締結しており、自動車業界に向けてSTAMP/STPAの普及促進に取り組んでいく。(2017/2/3)

地域で明暗分かれる:
マツダ、営業益下方修正 日米の販売減響く 17年3月期
マツダは、2017年3月期の連結営業利益が前期比42.7%減の1300億円になる見通しだと発表。従来予想を下方修正した。(2017/2/2)

自然エネルギー:
世界需要の36%、再生可能エネで実現か
現在、各国政府が掲げる政策目標の「2倍の水準」の再生可能エネルギーを導入する必要がある。IRENA(国際再生可能エネルギー機関)が2017年1月に発表した報告書の目標だ。同報告書では再生可能エネルギーの現状と将来を政策や技術、投資から分析した。(2017/1/26)

蓄電・発電機器:
火力より安価、太陽光+大型蓄電池
離島に太陽光発電所を建設した場合、昼間の需要を全て満たす規模に達した段階で、増設が難しくなる。これを解決する技術として蓄電池に期待が集まっているものの、コスト高になる可能性があった。ハワイ州カウアイ島では、大規模太陽光と大型蓄電池を組み合わせつつ、1キロワット時当たり11セント(約12円)で電力を供給する計画を進めている。(2017/1/25)

水曜インタビュー劇場(編集公演):
なぜ時刻表に“謎ダイヤ”が存在するのか
鉄道の時刻表を調べる際、スマホで検索している人が多いだろうが、実は紙の時刻表をじっくり見ると、興味深い情報がたくさんある。例えば、実際に走っていない特急が走っていることも。どういうことか。『JTB時刻表』の大内編集長に、謎ダイヤの真相を聞いた。(2017/1/25)

自然エネルギー:
太陽神ラーが風と勝負、エジプト
経済規模が大きな途上国はいずれも電力不足に悩まされている。経済成長に追い付かないのだ。砂漠の国エジプトにも電力問題がある。政府は再生可能エネルギーで電力の20%を得る計画だ。ドイツのフラウンホーファー研究所が、各種のエネルギーコストを計算、最も安価な技術は何だろうか。(2017/1/24)

自然エネルギー:
離島で地熱発電を増強、八丈島
八丈島では東京電力が運営する地熱発電所が活躍している。2022年度をめどに、より出力を高めた地熱発電所をオリックスが建設・運営する計画だ。(2017/1/18)

4D感覚:
JR貨物の「電車でGO!!」をやってみた
東京都品川区にあるJR貨物の運転士を養成する中央研修センターには、機関車のシミュレーターが設置されている。貨物列車の「電車でGO!!」をやってみた。(2017/1/16)

自然エネルギー:
電車を「風力100%」で運行、オランダ鉄道
公共交通機関を再生可能エネルギーだけで動かす。化石燃料削減と二酸化炭素排出量0に向かう目標だ。オランダ最大の鉄道事業社であるNSは、2017年1月1日から全ての電車を風力発電由来の電力で運行し始めた。オランダは自動車でも同様の取り組みを進めようとしている。(2017/1/16)

自動運転技術:
BMW「5シリーズ」も高速道路で自動運転、自動車線変更は日本導入せず
ビー・エム・ダブリューは、7年ぶりのフルモデルチェンジとなるセダン「5シリーズ」の新モデルを発表した。既に発売している「7シリーズ」と同様の高速道路の単一車線での自動運転「ステアリング&レーンコントロールアシスト」を採用、全グレードで標準装備とする。(2017/1/13)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
鉄道と生まれ変わった宮城県女川町を旅した
東日本大震災で市街の大半が消失し、復興の過程にある宮城県女川町。石巻線の全線復旧から1年10カ月、駅前商業施設「シーパルピア女川」のオープンから1年が過ぎた。新しい町に人々が列車で訪れる様子を見て、鉄道がある町の活気を感じた。(2017/1/13)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」2017年新春特別編:
「列車の動力」革新の時代へ
2017年3月ダイヤ改正は新幹線開業などの大きなトピックがない。しかし、今後の鉄道の将来を見据えると「蓄電池電車」の本格導入に注目だ。地方の非電化路線から気動車が消える。大都市の鉄道路線から架線が消える。そんな時代へのステップになるだろう。(2017/1/2)

自然エネルギー:
日本の投資がアフリカへ、躍り出る途上国の再エネ
英米の政府機関と米Bloombergは、発展途上国58カ国を対象とした再生可能エネルギーに関するレポート「Climatescope 2016」を公開した。発展途上国は導入規模、投資のいずれにおいても先進国を超え、地域ごとに独自の成長を見せている。日本からの投資は中東や北アフリカに集中しており、企業では九州電力が目立つ。(2016/12/26)

エネルギー管理:
日本とロシアのエネルギー協力が加速、複数の大型プロジェクトが動き出す
2016年12月15日に開催された日ロ首脳会談。その中で交わされた8項目から成る日本とロシアの経済協力プランの中で、エネルギー分野の占める比重は大きい。こうした動きを受を受け、ロシアと日本企業の共同プロジェクトが相次いで発表された。(2016/12/19)

車両デザイン:
マツダ「CX-5」がフルモデルチェンジ、あえて選んだ“変えない”という挑戦
マツダは、SUV「CX-5」を全面改良して発表した。発売日は2017年2月2日。2012年2月に日本国内で販売を開始して以来、5年ぶりのフルモデルチェンジだが、「新しいモノを追い変化させるだけでは深化や熟成ができない。今回は“変えない”という挑戦」(マツダ)となる。(2016/12/16)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
「乗客がいない列車を減らす」は正解か?
青春18きっぷの利用開始日になったこともあって、中国山地のローカル線に乗ってきた。運行本数が少なく旅程作りに難儀し、乗ってみれば私一人という列車もあった。一方、快速列車で健闘する路線もある。不人気の列車の共通点は、遅さと運行時間帯だ。(2016/12/16)

エコカー技術:
TNGAのエンジンとトランスミッションは2017年から搭載、燃費は従来比20%改善
トヨタ自動車は、“もっといいクルマづくり”のための構造改革「Toyota New Global Architecture」に基づいて、エンジン/トランスミッション/ハイブリッドシステムを刷新する。TNGAパワートレインは2017年発売の新型車に搭載する。2021年までにエンジンで9機種、トランスミッションで4機種、ハイブリッドシステムで6機種を投入する計画だ。(2016/12/7)

電気自動車:
CO2フリーの水素でトラックが走る、北米364カ所にステーションも展開
米国のベンチャー企業がCO2フリーの水素で走る燃料電池トラックを初公開した。後部にトレーラーを連結するセミトラックタイプで、大容量のリチウムイオンバッテリーを搭載して1900キロメートルの走行が可能だ。太陽光発電所で作った水素を北米各地に展開するステーションに運んで供給する。(2016/12/7)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
“小さな高級車”幻想に挑むデミオとCX-3
マツダがデミオとCX-3の商品改良を行った。改良ポイントは大きく3つあるが、そもそもCX-3は単純にデミオのコンポーネンツを使っているというだけでなく、ボディも共用している。SUVでありながら室内高はデミオと変わらない。なぜそうしたクルマが作られたのだろうか?(2016/12/5)

10年7月以降の製造分が対象:
トヨタ「ハイエース」など24万台リコール
トヨタ「ハイエース」など4車種24万台リコール。(2016/11/24)

設計開発ツール:
パワトレのプラントモデルをテンプレに、いじりながらシミュレーションしやすく
MathWorksは、自動車のパワートレインのプラントモデル構築と制御設計やシステム設計を支援する「Powertrain Blockset」を発表した。プラントモデルのひな型が用意されており、ユーザーは自由にカスタマイズしながら制御をシミュレーションし、燃費改善や排ガス低減に必要な制御を検討することができる。(2016/11/24)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。