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「水素ステーション」最新記事一覧

エネルギー列島2016年版(14)神奈川:
水素エネルギーが港のCO2を減らす、国内最大の木質バイオマス発電所も稼働
神奈川県の港を中心に水素エネルギーを地産地消する動きが広がってきた。風力発電の電力からCO2フリーの水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まる。鉄道の駅でもCO2フリーの水素を製造する計画が進む。バイオマス発電や太陽光発電でも新たな取り組みが活発だ。(2016/7/26)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/07/21
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年7月21日)(2016/7/22)

自然エネルギー:
蓄電池のように水素を使う、再生可能エネルギーの出力変動対策に
再生可能エネルギーの導入を拡大する上で出力変動への対応は必須だ。東北電力はこの課題に対し、水素製造を活用して出力変動を吸収する技術の研究開発を計画している。2016年7月19日から仙台市にある同社の研究開発センターで「水素製造システム」の設置工事が始まった。(2016/7/21)

アンモニア水素ステーション、実用化に近づく:
アンモニアから高純度水素製造、燃料電池車向け
広島大学、昭和電工らの共同研究チームは、アンモニアから燃料電池自動車向け高純度水素を製造する技術の開発に成功した。アンモニアを原料とする燃料電池自動車向け水素ステーションの実用化に大きく近づいた。(2016/7/22)

自然エネルギー:
アンモニア水素ステーション実現へ、アンモニアからFCV用水素製造に成功
広島大学、昭和電工、産業技術総合研究所、豊田自動織機、大陽日酸は、アンモニアから燃料電池自動車用高純度水素を製造する技術の共同開発に成功した(2016/7/20)

エネルギー列島2016年版(13)東京:
全国から再生可能エネルギーを集める、バイオマスの電力に続いて水素も
東京都は2030年に再生可能エネルギーの比率を30%まで高める計画を推進中だ。他県で作った再生可能エネルギーによる電力の調達量を増やすため、宮城など3県でバイオマス発電の連携プロジェクトを開始した。さらに福島県と共同でCO2フリーの水素を製造するプロジェクトにも乗り出す。(2016/7/19)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/07/14
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年7月14日)(2016/7/15)

自然エネルギー:
仙台に水素フル活用のコンビニ登場、太陽光も使い災害時は避難拠点に
水素エネルギーの活用を進めている宮城県では、仙台市宮城野区幸町に初の商用水素ステーションの建設が進んでいる。この隣接地にセブン-イレブン・ジャパンが店舗を整備することが決まった。純水素燃料電池などを活用して店舗の一部電力を賄う他、災害時には太陽光発電や燃料電池車を活用し、避難拠点としても機能する。(2016/7/12)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/07/07
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年7月7日)(2016/7/8)

エネルギー列島2016年版(11)埼玉:
水上式と追尾式で太陽光発電の効率アップ、下水からCO2フリーの水素も
日射量が豊富な埼玉県で太陽光発電の効率を向上させる取り組みが進んでいる。水上式で日本最大のメガソーラーが運転を開始する一方、駅前や公園には追尾式の太陽光発電システムが広がる。浄水場では太陽光発電に加えて、下水を利用したバイオガス発電が始まり、水素の製造にも乗り出す。(2016/7/5)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/06/30
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年6月30日)(2016/7/1)

自然エネルギー:
トヨタの工場で水素を製造、太陽光発電でCO2フリーに
福岡県にあるトヨタ自動車の工場で再生可能エネルギーを利用して水素を製造する実証プロジェクトが始まる。太陽光発電の電力を使って水を電気分解する方法で、CO2を排出しない水素を製造する試みだ。製造した水素は工場内の燃料電池フォークリフトや定置用燃料電池で自家消費する。(2016/6/30)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/06/23
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年6月23日)(2016/6/24)

電気自動車:
燃料電池でベンツが走る、2017年にプラグイン型を発売
ダイムラーは2017年に燃料電池車を発売する。SUVタイプの「GLC」をベースとし、プラグイン型での製品化を目指す。(2016/6/21)

自然エネルギー:
世界最大規模のCO2フリー水素製造へ、2020年に福島県で運転開始
安倍総理が3月に表明した「福島新エネ社会構想」の骨子が明らかになった。注目すべきは再生可能エネルギーによる1万kW級の水素を製造するプロジェクトで、2020年までに運転を開始する計画だ。再生可能エネルギーの導入量を拡大するために、福島県内の送電線の増強にも官民一体で取り組む。(2016/6/20)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/06/16
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年6月16日)(2016/6/17)

日産、バイオ燃料で走るFCV開発へ 水素ステ不要 20年市販目指す
日産自動車は14日、サトウキビなどからつくるバイオ燃料で発電してモーターを駆動させる燃料電池車を開発すると発表した。(2016/6/15)

燃料電池車:
バイオエタノールで走る日産の燃料電池車、「ミライ」「クラリティ」より低コストに
日産自動車は、バイオエタノールから取り出した水素で発電して走行する燃料電池車のシステム「e-Bio Fuel-Cell」を発表した。圧縮水素タンクや、白金など希少金属を使う触媒を必要としないため、トヨタ自動車の「ミライ」やホンダの「クラリティ フューエルセル」と比較してコストを大幅に低減できる。2020年に商品化する。(2016/6/15)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/06/09
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年6月9日)(2016/6/10)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/06/02
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年6月2日)(2016/6/3)

蓄電・発電機器:
40%小型化した新型水素ディスペンサー、使い勝手も向上
水素ステーションで燃料電池車に水素を充填するのに欠かせない「水素ディスペンサー」。日立オートモティブシステムズメジャメントは従来より40%小型化した新型ディスペンサーを開発し、大阪市の水素ステーションに納入した。(2016/6/2)

自然エネルギー:
下水で走る燃料電池トラック、福岡市の繁華街で貨物を輸送
「水素リーダー都市プロジェクト」を推進する福岡市は、下水から作ったCO2フリーの水素を使用した燃料電池トラックを開発し、同市の繁華街である天神地区の貨物輸送に活用する実証を開始する。(2016/5/30)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/05/26
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年5月26日)(2016/5/27)

蓄電・発電機器:
その水素料金は適切か、経産省が適正化へ計量規格を制定
経済産業省は水素燃料の取引における適正計量の実現を目的に、水素の計量システムに関する日本工業規格(JIS)を制定した。水素燃料の計量精度に関して等級を定めるなど計量器メーカーの技術開発を促進するものとなっている。将来のさらなる燃料電池車などの普及を見据え、消費者保護の観点からも適切な水素計量の実現を推進する。(2016/5/25)

スマートシティ:
水素パイプラインや次世代燃料電池も、選手村に最先端のエネルギー技術
東京都はオリンピック・パラリンピックの選手村に水素エネルギーを中核にした電力・熱の供給システムを構築するため、2016年度中に事業計画を策定して準備に入る。水素ステーションと水素パイプラインを設置するほか、次世代燃料電池や燃料電池バスによる高速輸送システムも導入する。(2016/5/25)

ホンダ スマート水素ステーション:
独自開発の高圧水電解システムを採用した小型水素ステーションを稼働
ホンダは独自開発の高圧水電解システム「Power Creator」を採用した小型水素ステーションを青山本社ビルに設置し、稼働を開始した。(2016/5/24)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/05/19
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年5月19日)(2016/5/20)

自然エネルギー:
福島県産の水素を東京へ、再生可能エネルギーが200キロの距離を越える
東京都と福島県は再生可能エネルギーによる水素の製造から輸送・貯蔵・利用までの取り組みを共同で加速させる。国の産業技術総合研究所を加えた研究開発プロジェクトを通じて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックで福島県産のCO2フリーの水素を活用できるようにする計画だ。(2016/5/19)

蓄電・発電機器:
川崎市に実証水素ステーションを建設、産官連携で水素社会実現へ
水素製造・環境設備をはじめとする機械の製造を行っている三菱化工機は、2016年5月から神奈川県川崎市と協力して水素ステーションの建設を開始すると発表した。建設する水素ステーションには、海外から技術導入した充填パッケージやCO2排出量の低い製造装置などの運転を実証する役割があるという。(2016/5/16)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/05/12
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年5月12日)(2016/5/13)

蓄電・発電機器:
自社ビル内に小型水素ステーション、ホンダが都内初
ホンダは独自開発の小型水素ステーションを東京都内の青山本社ビルに設置した。同時に太陽光発電システムも導入し、燃料電池車に対してCO2フリーな水素を供給する。(2016/5/12)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/05/06
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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/04/28
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省エネ機器:
捨てる廃材が水素に変わる、省エネにも役立つ新型リサイクル装置
リサイクル事業を手掛けるアルハイテックがNEDOプロジェクトで進めていたアルミ複合廃材から水素を製造できる実証プラントが完成した。リサイクルが困難なアルミ複合廃材から1時間に2キログラムの水素を製造できる他、油とパルプも取り出すことが可能だ。これらを工場のエネルギーとして再利用することで省エネが図れる。(2016/4/25)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/04/21
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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/04/14
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蓄電・発電機器:
仙台に東北初の商用水素ステーション、1時間でFCV6台を満タンに
宮城県仙台市に東北地方では初となる商用水素ステーションの開設が決まった。水素エネルギーの利活用推進を目指す宮城県が支援し、岩谷産業が仙台市宮城野区幸町に建設するもので、2016年度中の完成を目指す計画だ。(2016/4/11)

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モノづくり総合版 メールマガジン 2016/04/07
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年4月7日)(2016/4/8)

イノベーションで戦う中小製造業の舞台裏(7):
ゴム業界の常識への挑戦が生んだ、水素ステーション普及の“立役者”
自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は水素ステーションに採用された「耐水素用ゴム材料」を開発した高石工業を紹介する。(2016/4/5)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

スマートシティ:
横浜に新たなスマートシティが2018年に誕生、街全体で電力を融通
横浜市で先進的なスマートシティの開発が進んでいる。港北区綱島地区にあるパナソニックの事業所跡地を活用し、Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」としてパナソニック、横浜市、野村不動産、東京ガス、米Apple社など10団体が参画して開発を進める。マンション、商業施設の他、米Apple社の研究開発施設も建設する。再生可能エネルギーや水素などの利用率を30%まで高める他、IT技術を活用したサービスも提供していく計画だ。(2016/3/29)

蓄電・発電機器:
水素社会を目指す国家戦略が前進、燃料電池車を2030年に80万台へ
政府が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を改訂した。新たに燃料電池車の導入目標を設定して2030年に80万台の普及を目指す。合わせて水素ステーションを2025年度までに320カ所へ拡大する方針だ。再生可能エネルギーから水素を製造する技術についても2016年度内に具体策の検討に入る。(2016/3/24)

スマートエネルギーWeek 2016:
ホンダが取り組む「3つのゼロ」、カギを握る水素サイクル
次世代のクリーンエネルギーとして注目を集める水素。水素社会の実現には製造から運搬、使用まで、それぞれで新たな技術革新が必要となる。これらに「つくる・つかう・つながる」コンセプトで取り組むのがホンダである。ホンダは2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の専門技術セミナーで「水素社会の実現に向けたホンダの取り組み」を紹介した。(2016/3/17)

燃料電池車:
CO2排出ゼロの物流拠点、風力発電と燃料電池フォークリフトで実現
岩谷産業と東芝、トヨタ自動車は、CO2排出量の少ない水素のサプライチェーンを京浜臨海部で構築する実証実験を行う。横浜市の風力発電の電力で製造した水素を、横浜市や川崎市に立地する企業の物流拠点で稼働する燃料電池フォークリフトに供給する。2017年度から本格的に実証運用を始める。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
CO2フリーの水素サプライチェーンをどうやって構築するのか、川崎重工の挑戦
「水素社会の実現」に向けたさまざまな技術開発が進んでいるが、1つのポイントだと見られているのが、使用する大量の水素をどうやって運ぶのか、という点だ。2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の技術セミナーでは、川崎重工業執行役員技術開発本部副本部長原田英一氏が登壇し「水素エネルギーサプライチェーンの実現に向けた川崎重工の取り組み」をテーマに講演した。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
日本政府が目指す水素社会実現への道
2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の基調講演では「水素社会の幕開け」をテーマとし、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部燃料電池推進室室長の戸邉千広氏が登壇。日本における水素社会実現に向けた取り組みを紹介した。(2016/3/11)

電気自動車:
走り出すホンダの燃料電池車、その未来を左右するGMとの提携戦略
ホンダは新型の燃料電池車「CLARITY FUEL CELL」の販売を開始する。まずは企業や自治体を中心にリース販売を行い、1年半後をめどに一般発売も開始する計画だ。普及が期待される燃料電池車だが、乗り越えなくてはならない課題も多い。ホンダは会見で今後のさらなる普及に向けた課題や取り組みの方針について語った。(2016/3/11)

スマートエネルギーWeek 2016:
課題の水素ステーション、普及に貢献する関連技術が続々登場
「水素社会」実現に向けた取り組みが進んでいるが、その大きな課題となっているのが水素ステーションなどインフラの普及である。2016年3月2〜4日に開催された水素・燃料電池関連技術の展示会「FC EXPO 2016」では水素インフラ普及に貢献するさまざまな技術が披露された。(2016/3/9)

災害時に液体水素がなくても大丈夫!:
シリコン産廃を燃料電池の水素供給源にする技術
大阪大学産業科学研究所の小林研究室は、「スマートエネルギーWeek2016」で、シリコン(Si)産業廃棄物を原材料として作製したナノ粒子を用い、大量の水素を効率よく発生させることができるプロセスのデモ展示を行った。燃料電池への水素供給源として利用できる。(2016/3/7)

燃料電池車:
2030年の燃料電池車「FCV PLUS」は「24時間働くクルマ」
トヨタ自動車が「東京モーターショー2015」で初披露した燃料電池車のコンセプトカー「TOYOTA FCV PLUS」は、2030年ごろの燃料電池車の在り方をイメージして開発された。燃料電池の発電機能を用いた「24時間働くクルマ」も、FCV PLUSのコンセプトの1つだ。(2016/3/3)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。