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「市場調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

クライアント仮想化導入企業の約6割がデジタルワークスペースを導入、経営・ビジネス課題への貢献度は4割――IDC調べ
IDC Japanがまとめた国内クライアント仮想化市場のユーザー動向調査によると、クライアント仮想化の導入済み企業の55.8%がデジタルワークスペースを導入しており、業務、用途、利用場所は拡張傾向にあった。また、経営課題、ビジネス課題へのデジタルワークスペースの貢献度は約4割にとどまった。(2018/7/18)

格安SIM利用者シェアは楽天モバイル、総合満足度はLINEモバイルがトップ ICT総研の調査結果
ICT総研は、7月17日に「2018年MVNO格安SIMの市場動向調査」の結果を発表。利用者シェアは「楽天モバイル」がトップとなり、満足度ポイントは「コストパフォーマンスの高さ」「最適な料金プランの有無」など前年同様料金面に対する項目が相対的に高い。総合満足度は「LINEモバイル」がトップ。(2018/7/17)

中小規模の工事でBIM活用拡大、日建連の動向調査
日本建設業連合会(日建連)は2018年7月4日、BIM(Building Information Modeling)の優良事例をまとめた「施工BIMのスタイル 事例集2018」を発刊した。前回の事例集2016から掲載企業数を拡大し、施工BIMの適用場面が一つの作業所内で多岐にわたり始めたことを考慮し、取り組み内容ごとに成功要因、創意工夫点、次回改善点、生産性向上への貢献度などを共通のフォーマットで図版を中心に紹介している。(2018/7/6)

車載センサーフュージョンの実現:
ADAS・自動運転向けセンサー市場、2030年に3兆円超に
矢野経済研究所は、ADASや自動運転向けセンサーの世界市場調査結果を発表した。需要が堅調に増える同市場は今後も拡大基調が続くとみられ、2030年までに市場規模が3兆円を超えると予測されている。(2018/7/2)

OPPO+VivoはAppleに迫る勢い:
2017年のスマホシェア、上位12社のうち9社が中国勢
市場調査会社のIC Insightsが発表したレポートによると、2017年のスマートフォン市場において、販売台数が上位12社のうち9社が中国のメーカーである。残りの3社は、Samsung ElectronicsとApple、そしてLG Electronicsだ。(2018/6/26)

東芝は7位、ルネサスは12位:
産業用半導体ランキング、ADIが2位に躍進
英国の市場調査会社であるIHS Markitによると、Analog Devices(ADI)は、ライバル企業であるLinear Technologyを148億米ドルで買収したことにより、2017年の世界産業用半導体市場ランキングにおいて、2位の座を獲得したという。首位は、引き続きTexas Instruments(TI)が維持している。(2018/6/14)

ディスプレイ業界を望む 2018(1):
中国勢の台頭と有機ELの行方、ディスプレイ業界の未来
EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューを行い、複数回にわたってその内容をお届けしている。第1回は、ディスプレイ産業領域を包括的に担当する同社シニアディレクターのDavid Hsieh氏より、大型/中小型液晶と有機ELの現状と未来を聞く。(2018/6/20)

先端IT関連求人数が前年比2倍以上で提示年収も高騰:
年収4600万の求人も――ビズリーチの求人動向調査でIT技術者不足が明らかに
ビズリーチは、求人検索エンジン「スタンバイ」で実施したIT関連求人の動向調査の結果を公表した。先端ITに関する求人数は軒並み前年比2倍以上に増え、年収4600万円が提示された分野もあった。(2018/6/1)

個人のネット利用機器で初めてスマホの割合がPCを上回る 総務省「通信利用動向調査」の結果
ただし60歳以上はPCがスマホを上回っています。(2018/5/27)

個人のネット利用、スマホがPCを上回る 総務省が調査
総務省の2017年通信利用動向調査によると、個人がインターネットを利用する機器は、スマートフォンが54.2%を占め、PC(48.7%)を初めて上回った。(2018/5/25)

半導体売上高ランキング:
半導体シェア、18年1〜3月もSamsungが首位堅持
米国の市場調査会社であるIC Insightsは、Samsung Electronicsは2018年第1四半期(1〜3月)の半導体売上高で、Intelを抑え首位を堅持したと発表した。メモリ市場の成長が続いていることが影響したと考えられる。(2018/5/23)

ホワイトペーパー:
Computer Weekly日本語版:GDPR時代のメールセキュリティ対策総まとめ
特集は、改めて強化を迫られるメールセキュリティ対策。今やるべき対策をまとめた。また、Office 365とMicrosoft 365をそれぞれ特集。他に、市場調査で見えたクラウド市場の縮図、ストレージベンダーが進めるNVMe高速・高性能化競争の現状などをお届けする。(2018/5/8)

2025年は2016年比1.5倍の需要に:
モーター、パワトレやボディーなど車の全領域で需要増
矢野経済研究所は、車載モーターの世界市場調査を実施し、市場の概況や将来の展望などを発表した。2016年の車載モーター世界市場は約29億9900万個の需要となり、2025年には、2016年比で約1.5倍となる44億7100万個の需要が発生すると予測している。(2018/5/7)

IFA GPC:
日本メーカー、欧州のテレビ市場で再び存在感を示せるか
IFAを主催するベルリンメッセが恒例の「Global Press Conference」を開催。市場調査会社などが世界の家電市場に関する最新トレンドや動向を分析した。欧州市場に再度注力を始めたソニーやパナソニック、そして復活したシャープの状況は?(2018/4/26)

久納と鉾木の「Think Big IT!」〜大きく考えよう〜(8):
IT投資動向調査には現れない、「投資額が決まるまで」〜予算が余る/ひっ迫するしょうもない理由〜
今回はお金(予算)の管理について考えてみたい。従業員目線で言えば経費精算、企業目線で言えば予算管理。こうしたITサービス財務管理(IT Service Financial Management)の在り方を、筆者の苦い経験を基に考えてみたい。(2018/4/20)

富士経済 産業用ロボット市場調査:
産業用ロボット市場は2025年に3兆円超え、協調ロボットが高い伸び示す
労働力不足や人件費高騰などを背景とした自動化ニーズに後押しされ、産業用ロボット市場は、2025年には2017年の約3倍、3兆3140億円市場にまで成長する。富士経済が産業用ロボットの市場調査資料を発表した。(2018/4/13)

モンハンワールドも好調:
17年度の国内家庭用ゲーム市場、2年連続で拡大 Switchがけん引
ゲームメディア「ファミ通」(Gzブレイン)が発表した2017年度のゲーム市場調査の結果によると、国内家庭用ゲーム市場はハード・ソフト合計で3878.1億円(前年比21.8%増)と、2年連続で拡大した。(2018/4/3)

“恥ずかしがる人”はいない:
上陸から半年 「スマートスピーカ―」は日本市場に定着したのか
昨秋にスマートスピーカーが日本上陸してから約半年。現在はどの程度普及しているのだろうか。アクセンチュアが都内で会見を開き、市場調査の結果を発表した。(2018/4/3)

組み込み開発ニュース:
超高速開発ツールの市場規模、2018年度は550億円に
ミック経済研究所は、超高速開発ツールの市場動向調査「アジャイル開発で注目される超高速開発ツールの市場動向 2018年度版」の概要を発表した。Non-programming PaaSが今後も市場をけん引していくと見ている。(2018/4/2)

EUに拠点を持つ日本企業のGDPR対応にも遅れ:
多様化、複雑化が進む情報セキュリティのリスクを企業は捉え直すべき――JIPDECとITR、「企業IT利活用動向調査2018」発表
JIPDECとITRは「企業IT利活用動向調査2018」の結果を発表した。情報セキュリティに関するインシデントの認知状況や情報セキュリティ対策の取り組み状況などを調査・分析した。(2018/3/28)

格安SIMの認知度は約9割、メイン利用は「楽天モバイル」が最多 MMD調査
MMD研究所は、3月12日に「2018年3月格安SIMサービスの利用動向調査」の結果を発表。格安SIMサービスの認知度は89.8%となり、メイン利用のMVNOシェアは10.1%と2017年3月の7.4%から増加。メイン利用のサービス上位は「楽天モバイル」「mineo」「OCN モバイル ONE」となっている。(2018/3/12)

携帯下取りサービス、日本より米国の方が利用意向あり MMDの調査から
MMD研究所の「日本とアメリカにおけるスマートフォン中古端末市場調査」によると、携帯電話の下取りサービスの利用意向は日本61.1%、米国69.4%に。米国は中古端末に寛容な回答が集まり、意識の差が明らかとなった。(2018/2/26)

スマートフォン利用率は日本77.9%、米国93.0% 日本の中古端末購入率は4.5%に
MMD研究所がオークネット総合研究所と共同で実施した「日本とアメリカにおけるスマートフォン中古端末市場調査」の結果を発表した。スマートフォンの利用率は日本77.9%、米国93.0%となり、日本の中古端末購入率は4.5%と016年4月から2.7ポイントアップしたという。(2018/2/7)

フリマアプリ、20代の5割が利用 一番人気は「メルカリ」 MM総研の調査
「20代の約5割がフリマアプリやオークションサイトを利用している」――MM総研は2月6日、フリマアプリ・オークションサイトの利用動向調査の結果を発表した。(2018/2/6)

深刻化するひとり情シスの「救済」、デルが出した9つの答え+α
デルおよびEMC ジャパンが中堅企業を対象にした「IT投資動向調査」を行い、国内企業の実態とその対策について発表した。(2018/1/30)

SDN導入目的の17%はセキュリティ対策:
NFVへの投資に「前向き」な企業が増加――IDC Japan、ネットワーク仮想化に関する国内企業ユーザー動向調査結果を発表
IDC Japanは、国内企業のネットワーク仮想化に関するユーザー動向調査を発表した。多くの企業がセキュリティ対策を目的にSDNを導入し、NFV導入にも前向きに取り組んでいることが明らかになった。(2018/1/11)

製造業IoT:
「2017年はIoT元年」、2030年の世界市場規模は404兆円に倍増へ
電子情報技術産業協会(JEITA)は、CPS(サイバーフィジカルシステム)/IoT(モノのインターネット)の世界市場調査結果を公表。CPS/IoTの世界市場規模は、2016年は世界で194兆円、日本で11.1兆円だったが、2030年には世界で404.4兆円、日本で19.7兆円とほぼ倍増する見込みだという。(2017/12/20)

世界モバイル利用動向調査 日本はフィーチャーフォンの所有率が高い
デロイト トーマツ コンサルティングは、全世界33カ国・地域を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査」の結果を発表。スマートフォンの所有率は6割と他国より低い一方、フィーチャーフォンは2割と他国より高い。端末の購入は店舗が主流だが、オンラインも増加している。(2017/12/14)

ゼブラ・テクノロジーズ 「製造業ビジョン調査2017」:
「スマート工場は2020年に2倍」米企業調査
スマート工場に対する需要が高まり、5年後の2022年にはその数が現在の2倍にまで拡大するという市場調査結果をゼブラ・テクノロジーズが発表した。(2017/11/20)

1年間に生成されるデータ量、2025年には2016年比で約10倍に:
ITとビジネス、両方見られる人材育成を――IDC Japan、国内IoT市場コグニティブ(AI)活用動向調査結果を発表
IDC Japanは、「IoTとコグニティブを組み合わせることで生み出される価値についての調査結果」を発表した。今後デジタルデータの生成量が急増し、それに伴ってIoTやコグニティブの活用が急拡大するという。(2017/11/15)

調査リポート:
「iPhone 8 Plus」の7〜9月期の出荷台数は「iPhone 8」超え──Canalys調べ
Canalysが7〜9月期の世界スマートフォン市場調査の結果を発表した。Appleが9月に発売した「iPhone 8/8 Plus」の初速は昨年の「iPhone 7/7 Plus」には届かなかった。メーカー別ランキングは前期から動きはなかった。(2017/11/10)

小規模構成可能、災害対策機能も標準搭載
中堅・中小企業でも無理なく導入できる “HCIのあるべき姿を体現”した製品とは
市場調査会社から高い評価を受けてきたHCI製品が日本に上陸した。容易な導入、運用管理を実現し、“HCIのあるべき姿を体現する”といわれる同製品の特徴を解説する。(2017/11/15)

DevOpsの実践企業は20%、IT部門とビジネス部門との文化の壁に課題も――IDC調査
国内DevOps市場の動向調査によると、DevOpsを実践している企業は20%で、実践検討に前向きな企業も多かった一方、IT部門とビジネス部門との連携や評価指標に課題があることが判明した。(2017/11/1)

IDC Japan 国内第3のプラットフォーム活用動向:
製造と小売分野が国内“第3のプラットフォーム”市場をけん引
IDC Japanは、国内製造/流通業界における“第3のプラットフォーム”需要動向調査の結果を発表した。(2017/10/20)

格安SIMをメインで使っている人は8.5%、サービスは「楽天モバイル」「mineo」「OCN モバイル ONE」が上位
MMD研究所は、9月21日に「2017年9月格安SIMサービスの利用動向調査」の結果を発表。メイン利用のMVNOシェアは前年の5.8%から8.5%となり、メインで利用している格安SIMサービスは「楽天モバイル」「mineo」「OCN モバイル ONE」が上位となった。(2017/9/21)

広告主と媒体社双方の需要が拡大:
インターネット広告PMP取引市場規模、2021年には約3倍に――サイバーエージェント子会社が予測
サイバーエージェント子会社のAJAは国内PMPの市場動向調査を実施。その結果を発表した。(2017/9/19)

データセンター担当者が称賛する機能とは
HCI製品、最も売れているベンダーは? 調査で分かった期待と現実
機能性や拡張性、使いやすさに後押しされ、企業はハイパーコンバージドインフラ(HCI)を採用する方針を取りつつある。実際に導入してみてわかったHCIの魅力的な機能について市場調査結果と併せて説明する。(2017/9/14)

2017年比で約650倍に:
マイクロLED世界市場、2025年には45億ドル超に
矢野経済研究所がマイクロLEDの市場調査結果を発表した。それによると、マイクロLEDはディスプレイを中心に採用が進み、その世界市場規模は2025年には45億8300万米ドルに達するという。(2017/9/6)

フラッシュメモリの価格低下か:
17年半導体設備投資、過去最高も過剰投資の懸念
 市場調査会社のIC Insightsは2017年8月31日(米国時間)、2017年における半導体設備投資が過去最高の809億米ドルを記録すると予測した。同時に、過度の投資がフラッシュメモリの供給過剰を招き、それに伴いフラッシュメモリ価格の低下が起きるとの懸念も示している。(2017/9/5)

矢野経済研究所 駐車支援/自動駐車システム世界市場:
クルマが無人で勝手に駐車する「自動駐車システム」の実用化のめどは?
矢野経済研究所は、自動車メーカーおよびカーエレクトロニクスメーカーなどを対象に、駐車支援および自動駐車システムに関する市場調査を実施。2017年8月21日、その調査概要を発表した。(2017/8/28)

クラウド導入でベンダーに最も期待するのは「セキュリティの強化」――IDC Japan調べ
IDC Japanが実施した国内クラウド市場におけるユーザー動向調査よると、国内企業がクラウド導入に期待する効果は、コスト削減より、セキュリティの強化が上回ることが判明した。(2017/8/18)

矢野経済研究所調べ:
クラウド化が加速するERP、市場規模は前年比4.4%増
矢野経済研究所が、国内ERPの市場動向調査結果を発表。2016年のERPパッケージライセンス市場は前年比4.4%増で、伸び率はやや減速傾向だったが、クラウド化は本格的に進展する見通しだという。(2017/8/8)

調査レポート:
メーカー別世界ウェアラブルシェア、XiaomiがAppleを抜いて首位に──Strategy Analytics調べ
Strategy Analyticsの世界ウェアラブル端末市場調査によると、前期トップに立った「Apple Watch」のAppleは3位に落ち、「Mi Band」のXiaomiが初めてトップに立った。(2017/8/4)

LPWAの普及は進むも:
予想より遅いIoT市場の立ち上がり、課題はコスト
IoT市場の成長は、着実に進んではいるが予測よりも遅いようだ。課題の1つはモジュールなどのコストだと、市場調査会社は述べる。(2017/7/31)

分野を超えたプラットフォーム化:
5Gでは垂直統合が進む? “陣取り”が激化
市場調査会社のIHS マークイットは2017年7月10日、5G(第5世代移動通信)の最新動向を解説する記者説明会を開催した。5Gのバリューチェーンでは今後ますますプラットフォーム化が進み、力のある企業が“総取り”するリスクがあるという。【訂正】(2017/7/28)

2021年以降に回復か:
5G技術開発は加速も、基地局への投資は減少傾向
5G(第5世代移動通信)の実現に向けた研究開発が加速しているが、基地局への投資は今後数年間は減少するとみられている。市場調査会社のDell'Oro Groupが予測を発表した。(2017/7/24)

Amazon.comの米プライム会員は35%増の8500万人──CIRP調べ
米市場調査会社CIRPによると、Amazon.comの米国でのプライム会員数は前年比35%増の8500万人で、非会員より年額600ドル多く費やしているという。(2017/7/10)

車載ソフトウェア:
2030年には約1兆円、国内の車載ソフトウェア市場
矢野経済研究所がまとめた車載ソフトウェアの市場調査によると、国内市場の規模は、車両1台当たりのソフトウェアの容量が拡大することにより、2030年に9950億円に拡大する。(2017/6/22)

営業力は「カゴメ」が1位:
国内飲料メーカーの「営業体制」を比較 各社の強みは?
国内飲料メーカーの営業体制の違いは?――TPCマーケティングリサーチ調べ。(2017/6/16)

ITRが調査:
統合型マーケティング支援ツール、選定のポイントは「運用コスト」
アイ・ティ・アール(ITR)は従業員数100人以上でマーケティング関連製品の導入に積極的な国内企業などを対象に、それらの製品に関するユーザー動向調査を実施した。(2017/6/14)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。