矢野経済研究所の調査で、企業のタブレット導入が加速していることが分かった。2011年に9.2%だったタブレット端末の導入比率は2012年には18.4%となり、スマートフォンの17.8%を追い抜いた。
スマートデバイスの導入目的を尋ねると、スマートフォンは「Eメールの閲覧」(78.5%)がトップで、「社内情報の閲覧(メールを除くグループウェア、社内SNS、社内ポータルなど)」(69.3%)、「オフィス文書の閲覧」(24.8%)と続いた。
タブレット端末は「社内情報の閲覧」(59.0%)、「E メール閲覧」(58.1%)に続いて、「販売活動(販売用カタログ、販促用デモ、販売実績データなど)」(49.4%)が挙がっており、タブレットがより幅広い業務に使われていることが分かる。
矢野経済研究所では、今後、企業の導入においてはスマートフォンよりタブレット端末の導入が期待されるとしている。
この調査は1012年の7〜8月にかけて実施したもので、集計対象数はスマートフォンが555団体、タブレット端末が561団体。
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