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「API」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

Application Programming Interface

東証、株価や財務情報をAPI提供 実証実験開始
京証券取引所などを傘下に持つ日本取引所グループは、ITやデータ分析を活用した取引を促進するための実証実験を開始すると発表した。1月29日から7月まで行う。API形式で株価データや財務情報データを提供する。(2021/1/25)

「東証APIサービス」2月スタート 適時開示・株価情報配信 FinTech活性化へ
東証、適時開示と株価情報をWeb-API形式で外部に配信するサービスを2月1日に始める。新たなFinTechサービスの開発や金融期間の業務のデジタル化などにつなげてもらう。(2021/1/25)

「社会人のためのデータサイエンス入門」と併せて学習:
無料で受講できる「統計オープンデータのデータ分析入門」 総務省が開講
総務省は、データサイエンスに関するオンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」を開講した。統計GISやAPIを使った、統計オープンデータのデータ分析に関する基本的な知識を学べる。(2021/1/14)

マップサービス最新動向:
王者Googleマップにライバル登場!「Mapbox」はどこまで使えるか?
これまでWebサイトにマップ(地図)を載せるなら、「Googleマップ」(Google Maps JavaScript API)を使うのが「普通」だった。だが最近、「Mapbox(マップボックス)」が徐々に存在感を示し始めている。どれくらい「使える」のか、簡単な比較をしてみた。(2021/1/13)

Googleさん:
新型コロナウイルスに覆われた2020年をGoogleさんと振り返る
Appleと協力した新型コロナ曝露通知APIから「Pixel 5」まで、Googleの2020年を振り返ります。(2020/12/25)

組み込み開発ニュース:
「Qt」がメジャーバージョンアップ、「Qt 6.0」を発表
The Qt Companyは、ソフトウェア開発プラットフォーム「Qt」のメジャーバージョン「Qt 6.0」を発表した。将来の統一基盤となるよう、生産性を向上するツールやAPIの搭載、プログラミング言語の改善など、再構築がなされている。(2020/12/23)

山市良のうぃんどうず日記(197):
Windows 10で面倒になった「Windows Update」のコントロールを取り戻す方法はあるのか?
Windows 10になってWindows Updateはコントロールが難しくなりました。Windows Updateのコントロールを取り戻す方法の一つに「Windows Update Agent API(WUA API)」を利用したスクリプト化があります。しかし、Windows 10で導入された新たな更新サービスの影響なのか、Windows 8.1以前と同じようにはいかないことも……。(2020/12/23)

第1弾は地方公共団体の持つCOVID-19関連データが対象:
オープンデータをWeb API化 内閣官房のIT総合戦略室が「APIプラットフォームサイト」を開設
内閣官房の情報通信技術総合戦略室は、オープンデータの横断的活用の機能を備えた「APIプラットフォームサイト」を開設した。第1弾として地方公共団体が公開している新型コロナウイルス感染症関連のデータをWeb API化した。(2020/12/22)

レガシーアプリケーションの定型処理を自動化 Enterprise A2019とCitrix Workspaceが機能連携
オートメーション・エニウェア・ジャパンは、Enterprise A2019とCitrix Workspaceを連携させる機能を提供する。APIを備えていないレガシーアプリケーションを別のアプリケーションと連携できるようになる。(2020/12/17)

Dell Boomiが提供するiPaaSはなぜいま日本に必要なのか
IPaaSを掲げるDell傘下のBoomiが日本企業向けのアプローチを本格化する。APIマネジメントでありローコード開発ツールであり、EAIでもあるBoomiはDXを急ぐ日本企業にどんなメリットをもたらすか。(2020/11/30)

第5回 住宅・ビル・施設 Week:
「Akerun入退室管理システム」が会員管理システムと連携、予約などの事務手続きを自動化
フォトシンスはまちいろと共同で、「Akerun入退室管理システム」と月額制の会員管理システム「hacomono 予約システム」のAPI連携を開始した。両社は、今回の連携で、コロナ禍における予約と決済のオンライン化やキーレスによる無人店舗の運営を支援する。(2020/11/24)

MaaS基盤としてのAWSをどう活用? 採用企業が語ったサービスのこれから
MaaSサービスの開発に向けた動きが活発だ。電車やバス、タクシーがAPIを公開したら暮らしはどう変わるか。コロナ禍を経てMaaSへの国内のニーズはどう変わったかを、国内MaaSサービスで先行する4社が語った。(2020/11/12)

メリットは料金だけではない
オープンソースのAPI管理プラットフォーム「Tyk」導入事例
1日当たり140億回のAPI呼び出しを必要とするHotelbedsは、API処理のコスト増に悩んでいた。リクエスト数に依存しない料金体系のTykはコストの大幅な削減を実現したが、他にも多くのメリットがあった。(2020/11/5)

ドコモ口座問題の本質 裏口ではなく表玄関の銀行APIを使え
自分の銀行口座からいつの間にか預金が引き出されてしまうという、金融セキュリティの根幹を揺るがした「ドコモ口座事件」。「口座振替という“裏口”ではなく、セキュリティが高い表玄関を利用すべきだった。ネットバンキングや銀行API接続の中で、電子マネーチャージをうながしていくべきだった」。そう話すのは、電子決済等代行事業者協会の代表理事であり、マネーフォワードの取締役を務める瀧俊雄氏だ。(2020/10/27)

PayPayアプリに自社サービスを 開発者向けツールで「ミニアプリ」のオープンAPIを提供
自社サイトやサービスの決済システムへ「PayPay」を簡単に導入できる開発者向けツール「PayPay for Developers」でミニアプリのオープンAPIを提供開始。ミニアプリで自社サービスを展開したい企業が簡単に開発可能となる。(2020/10/26)

PayPay、「ミニアプリ」のAPIを公開 アプリ内アプリの開発が簡単に
PayPayが、モバイル決済サービス「PayPay」のミニアプリを開発するためのAPIを公開。外部ECサイトやアプリのオンライン決済に、PayPayを使えるようにする開発者向けサイトで提供する。(2020/10/26)

auは「iPhone 12」でどう攻めるのか? 既存周波数を5Gに使う意義は? 高橋誠社長インタビュー
KDDIは、iPhone 12シリーズに導入されるAPIを使い、5Gエリアでかつデータ容量無制限のプランに入っている場合のみ、動画などが高画質化・低遅延化される仕組みを導入する。同時にKDDIは、4Gからの周波数転用を活用して、5Gのエリア拡大のペースを上げていく方針だ。iPhone 12や5Gに対する意気込みを、高橋誠社長に聞いた。(2020/10/19)

自社開発なしでLINE APIを使える、企業アプリ向け「LINEマーケットプレイス」開設
ユーザー企業向けにLINE APIと接続できるアプリを提供する。既に19アプリの提供を開始し、今後の拡張予定も明らかにした。(2020/10/16)

Kong Digital Summit 2020:
KongがAPI管理やサービスメッシュをマルチクラウドで統合するサービス「Kong Konnect」を発表
Kongは、モノリシック/マイクロサービス、Kubernetes/仮想マシンと、多様なアプリケーション形態とオンプレミスやパブリッククラウドなど多様な稼働場所に対応し、API管理やサービスメッシュを一括制御できる「Kong Konnect」をプライベートβとしてリリースしたと発表した。(2020/10/9)

プレミアムコンテンツ:
Computer Weekly日本語版:APIファーストなソフトウェア開発
特集はAPIファーストなソフトウェア開発のメリット、テープのメリット/デメリット、オブジェクトストレージの3本立て。他にデジタルトランスフォーメーションを阻むレガシーなリレーショナルデータベースなどの記事をお届けする。(2020/10/2)

プレミアムコンテンツ:
「API」を「SDK」「RPA」と比較 何が違うのか?
「API」は当然ながら「SDK」とも「RPA」とも異なる。ただしアプリケーション開発やビジネスプロセスの効率化といった観点では、APIとSDK、APIとRPAは比較対象になり得る。それはどういうことなのか。(2020/9/30)

MaaS向けに各種APIを提供する「MONETマーケットプレイス」正式オープン
MONET Technologiesは、MaaSのシステム開発に活用できるAPIを提供する「MONETマーケットプレイス」を正式オープン。一般企業が利用できるようになった他、APIを提供する企業を募集する。(2020/9/28)

トヨタとソフトバンクの「モネ」、MaaS用APIを提供するマケプレ公開 API提供企業募集
トヨタ自動車とソフトバンクが設立したモビリティー企業MONETは、企業や自治体が、MaaSのシステム開発に活用できるさまざまなAPIを提供する「MONETマーケットプレイス」を正式オープンした。(2020/9/28)

Ignite 2020:
Microsoft、汎用言語モデル「GPT-3」のライセンス取得
イーロン・マスク氏などが率いる非営利AI企業OpenAIの高性能言語モデル「GPT-3」の独占ライセンスをMicrosoftが取得した。Microsoftは自社製品やサービスにGPT-3を採用していく。OpenAIのβ版API経由でのGPT-3へのアクセスは引き続き可能だ。(2020/9/23)

Yahoo!ニュース コメントでも活用:
コメント投稿の「良し悪し」をAIが点数評価 ヤフーがAPIを無償提供
ヤフーは、すでにコメント投稿機能のあるサービスを公開と運営している日本国内の法人向けに、「深層学習を用いた自然言語処理モデル(AI)」を利用してコメントを評価する技術のAPIを無償提供する。(2020/9/23)

ヤフー、“ヤフコメ”の表示順位付け技術を無償公開 ネット上のコメント健全化目指す
ヤフーが“ヤフコメ”の順位付けに使うAI技術を他社にAPIとして無償提供する。コメント投稿機能があるサービスを展開する日本国内の法人が対象。客観的なコメントを上位に表示させるなど、ネット上のコメント欄の健全化を後押しする。(2020/9/18)

高いパフォーマンスとスケーラビリティを提供:
Google、「Google Cloud API Gateway」のβ版をリリース
Googleは、「Google Cloud」のサーバレスバックエンドのAPIを作成、保護、モニタリングできるフルマネージドGoogle Cloudサービス「Google Cloud API Gateway」のβ版を提供開始した。(2020/9/16)

猫の写真を「共有」させて特定のファイルを盗む:
「Safari」共有APIの問題をセキュリティ企業が公表、Appleは「修正は1年後」と返答
セキュリティ企業REDTEAM.PLは、猫の写真を使ってユーザーをだまし、パスワードやWeb閲覧履歴などのファイルを共有させる不正なWebサイトのサンプルをブログに掲載している。(2020/8/27)

異なる特徴を持つ、さまざまな本人確認APIサービス:
PR:オンライン本人確認の未来 キャリアと銀行の本人確認APIは何をもたらすか?
オンラインサービスの事業者にとって、ユーザー登録のハードルを下げ、なおかつ本人確認の手間と時間を大幅に削減できるソリューションが入手可能となりつつある。携帯キャリアが提供する本人確認API、銀行が提供する本人確認API――。そして、それらを組み合わせることで、利便性と厳密性を併せ持つことも可能だ。(2020/8/24)

製造ITニュース:
デジタルツインの作成が可能なアプリ、オープンAPIでIoTサービスと連携
Aras Japanは、デジタルツインの作成、管理が可能な新しいアプリケーション「デジタルツインコア」を発表した。デジタルツインの構成を定義する強力な機能を備えており、現実に存在する固有の機器や資産の仮想表現が可能になる。(2020/8/20)

API提供でネット証券もコモディティ化 オンラインの陣取り合戦が始まる
コロナ禍の株価乱高下により、ネット証券各社には新規口座開設者が殺到、売買高は高い水準となり、直近のネット証券各社の業績は好調だ。しかし長期的に見れば、この業界は売買手数料の無料化という大きなトレンドのさなかにある。そのトレンドを推し進める出来事が起きた。(2020/8/14)

海外医療技術トレンド(62):
医療クラウド利用を支える責任共有型アクセス制御モデル
前回はクラウドプラットフォームを利用した医療API連携を取り上げたが、今回は医療・ライフサイエンス関連業界のクラウド利用拡大に欠かせないアイデンティティー/アクセス管理動向を紹介する。(2020/8/14)

Twitter API v2正式リリース 1つのAPIに3つのアクセスレベル、スレッド化や投票機能が利用可能に
Twitterが不評だった「API v1.1」を基盤から一新した「API v2」をアーリーアクセスとして正式リリースした。従来の3種類のAPIではなく1つのAPIに3段階のアクセスレベルを設定した。また、「スタンダード」「学術研究」「ビジネス」という用途別の3つのトラックを用意した。(2020/8/13)

もうAPIだけでは足りない
コネクターを必要としないAPI開発を実現する「APIスキーマ」
システムを連携させるAPIとAPI記述言語が増えるに伴い、SOAPにとってのWSDLのような「APIスキーマ」が必要になってきた。なぜAPIスキーマが必要なのか。(2020/8/12)

Computer Weekly日本語版
「APIスキーマ」とは何か
ダウンロード無料のPDFマガジン「Computer Weekly日本語版」提供中!(2020/8/3)

AppleとGoogle、曝露通知APIをアップデート 国家間の相互運用性追加他多数の改善
日本の新型コロナ接触確認アプリ「COCOA」でも採用されているAppleとGoogleが共同開発した曝露通知APIがアップデートされた。国家間の相互運用性が追加され、デバイス検出精度が上がり、ユーザーインタフェースも改善した。(2020/8/1)

これ、個人データですよね:
フリークス、コロナ接触確認アプリ適法性を精査する――プライバシーフリーク・カフェ(PFC)リモート大作戦!03 #イベントレポート #完全版
アプリがひも付けるのは個人データなのか、胴元は国でよかったのか――Apple、GoogleのAPIを採用して作った新型コロナウイルス感染症(COVID-19)接触確認アプリは最適なのか、鈴木正朝、高木浩光、板倉陽一郎、山本一郎の4人が適度な距離を保って議論した。※本稿は2020年6月10日に収録したオンラインセミナーの内容に加筆修正を加えたものです(2020/7/30)

厚労省のアプリに代替案はあるのか:
キャリアのGPSを使う? アプリをプリインストール? QRコードにキャッシュレス?――プライバシーフリーク・カフェ(PFC)リモート大作戦!02 #イベントレポート #完全版
日本国は巨大プラットフォーマーに負けたのか?――Apple、GoogleのAPIを採用して作った新型コロナウイルス感染症(COVID-19)接触確認アプリは最適なのか、鈴木正朝、高木浩光、板倉陽一郎、山本一郎の4人が適度な距離を保って議論した。※本稿は2020年6月10日に収録したオンラインセミナーの内容に加筆修正を加えたものです(2020/7/29)

あらゆる法規制に対応する、本人確認ソリューションを実現:
PR:KYC/本人確認を追求するTRUSTDOCKが、ドコモの本人確認アシストAPIを導入した理由
オンラインで取引や手続きを行う際、必ず考えなくてはならないのが “本人確認”の問題だ。この本人確認に特化したソリューションを提供しているTRUSTDOCKが、NTTドコモの本人確認アシストAPIと連携する。TRUSTDOCKが本人確認を事業領域として創業した経緯、本人確認を取り巻く現状と未来、ドコモの本人確認アシストAPIと連携するに至った背景を追う。(2020/7/27)

Linux Foundation、AppleとGoogleの新型コロナAPI採用アプリ拡大支援イニシアチブ「LFPH」立ち上げ
Linux Foundationが、世界の公衆衛生当局の新型コロナ対策を支援するイニシアチブ「LFPH」を立ち上げた。AppleとGoogleが共同開発した曝露通知APIを採用するアプリ公開などを支援していく。(2020/7/21)

Twitter、開発者向けに新APIを発表 ただしアカウント乗っ取り事件で公開は延期に
米Twitterが開発者向けの新しいAPIを発表。しかし、15日に発生した著名人アカウントが乗っ取られた事件を受け、公開を延期するとしている。(2020/7/17)

海外医療技術トレンド(61):
新型コロナで加速する欧米のクラウドネイティブな医療API連携、広がる日本との差
本連載第40回および第44回で、米国のAPIを活用した医療IT標準化動向を取り上げたが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対応を契機に、欧州でも、クラウドネイティブなAPI連携の導入が本格化している。(2020/7/17)

金融機関におけるドコモの本人確認アシストAPI利用事例:
PR:コロナ禍に先駆け、住所変更手続きの“完全オンライン完結”を実現した横浜銀行
新型コロナウイルス感染症により非対面取引の拡充が求められ、顧客の利便性向上、業務効率化、コスト削減の観点からも、デジタル技術の活用は不可欠なものとなっている。横浜銀行は、2019年12月にNTTドコモの本人確認アシストAPIを導入。Webページ上で住所・電話番号変更手続きが、人の手を要さず、最短即日でオンライン完結するようになった。ドコモ本人確認アシストAPIへの期待や今後の戦略、導入後の効果について、担当者の本音を聞いた。(2020/7/16)

複数金融情報を集約 金融データプラットフォームの魅力と怖さ
銀行APIなどの仕組みを使い、複数の銀行や証券会社などから金融データを集めて集約できるようになってきた。このデータを活用すれば、ユーザー側は手続きの手間を大きく減らしたり、事業者側は正確でよりユーザーにあったサービスを提供したりできる可能性がある。(2020/7/8)

ファーウェイは“第3の道”で成功するか 「Tizen」「Firefox OS」……過去の失敗から可能性を探る
米国の制裁によってスマートフォンでGMS(Google Mobile Service)の利用ができなくなった中国ファーウェイが、“第3の道”を模索している。Googleの各種APIを自社の「HMS」に置き換えたスマホを販売している。そんな第3の道は、本当に成功するのか。可能性を考察した。(2020/7/3)

公取も動いた銀行APIの今後 神田潤一氏に聞く
いったんの節目を迎えた銀行オープンAPI。しかし4月に公正取引委員会は「取引上の地位が優越する銀行が、契約の見直しを行い、電子決済等代行事業者に正常な商慣行に照らして不当に不利益を与える場合には、独占禁止法上問題となるおそれ」というレポートを発表した。銀行APIの今後はどうなるのか?(2020/6/24)

より多くの人が使ってこそ意味がある 「新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)」をインストールしよう
AppleとGoogleが開発したAPIを活用して開発された「新型コロナウイルス接触確認アプリ」(略称「COCOA」)の配信が始まりました。この記事では、その利用方法を簡単に紹介します。(2020/6/22)

AI・機械学習のクラウドサービス:
クラウドの「AI」サービス/APIを比較表&1行でまとめる(AWS/Azure/GCP/IBM対応)【2020年版】
「AWS AIサービス」「Azure Cognitive Services」「Google Cloud AIビルディングブロック」「IBM Watson API」という主要AIサービスの一覧表を示し、各サービスを1行程度で説明する。自分でAI/機械学習モデルを作る前に、既存のAIサービスがないか(カスタマイズできないか)を、これで確認しよう。(2020/6/22)

オンライン取引に欠かせない「本人確認」をアップデート:
PR:安全かつ迅速な非対面取引を実現する、ドコモの「本人確認アシストAPI」とは
新型コロナウイルス感染症の影響を受け、さまざまな業界で、オンラインで業務を完結できるソリューションが求められている。そうした中、国内最大の顧客基盤(※契約者数ベース。TCA調べ)を持つNTTドコモが提供を始めたのが、「本人確認アシストAPI」だ。携帯キャリアとして保有する身元確認済みの顧客情報を使い、オンラインでの本人確認(身元確認と当人認証)を支援する。(2020/6/23)

日本の新型コロナ接触確認アプリ、Android版も公開 iOS版に続き
厚生労働省は6月19日午後7時ごろ、米Appleと米Googleが共同開発したAPIを採用する新型コロナウイルス感染症(COVID-19)接触確認アプリ「新型コロナウイルス接触確認アプリ」のAndroid版をGoogle Playで公開した。(2020/6/19)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。