iOS 4.2で“輸入したiPad”も晴れて合法にふぉーんなハナシ

» 2010年11月24日 11時20分 公開
[園部修,ITmedia]

 11月23日の未明に始まったiOS 4.2.1のアップデートにより、iPhone、iPod touch、iPadが初めて同じバージョンのOSで動作するようになった。機能や操作性もほぼ同じになったことで、今後はさらにアプリ開発の可能性なども広がっていくことだろう。

 特にiPadでは、このiOS 4.2.1により、これまで対応していなかったマルチタスクやフォルダがようやく利用可能になり、多数のアプリを管理できるようになったほか、AirPlayやAirPrintといった多彩な新機能も用意され、大きな進歩を遂げた。詳細は林信行氏の記事に譲るが、ここでは1点、一部の人が待ち望んでいた機能が実装されたことを改めて指摘しておきたい。

 それは、ソフトウェアで画面上に「技適マーク」が表示されるようになったこと。技適マークとは、技術基準適合証明等のマークの略称で、電波法令で定めている技術基準に適合している無線機であることを証明する印だ。無線LAN(Wi-Fi)機器などは、技適マークが付いていれば、無線局の免許を受けないで使用できるが、技適マークが付いてない無線機を使用すると電波法違反になる場合がある。

 iPadは、米国で4月3日に発売されたが、「予想をはるかに超える需要」があったために米国外での発売が5月末に延期された。そのため米国でiPadを購入し、日本に持ち込んで使用していた人が少なからずいた。しかし米国で販売されたiPadには、当然ながら日本の電波法に準拠する技適マークは刻印されていない。国際ローミングなどをしていれば問題はなかったとはいえ、おおっぴらに日本で平行輸入したiPadを利用するのははばかられる状況だった。

 とはいえ、4月28日付の官報で公表された総務省令第五十九号「端末機器の技術基準適合認定等に関する規則の一部を改正する省令」によって、技適マークは「電磁的方法により記録し、当該端末機器の映像面に直ちに明瞭な状態で表示することができるようにする方法」で表示すればいいことになったため、Apple側の対応が待たれていた。

 今回iPadをiOS 4.2.1へアップデートすると、画面上で技適マークが表示できるようになる。これでようやく並行輸入したiPadでも、国内でWi-FiやBluetooth、3Gを法的に問題なく使える。

※3Gに関する記述を追記しました。(11/24 15:30)

PhotoPhoto 左がiOS 4.2の認証情報画面で確認できる各国の証明。右はiOS 3.2.1の認証情報画面。日本を含む多数の国の認証情報が追加されている

関連キーワード

Apple | iPad | iOS 4 | iOS | ソフトウェアアップデート


Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年04月17日 更新
  1. なぜ店員によって勧めるルーターが変わる? 自宅回線から逆算する、新生活に役立つWi-Fiルーター選びの超基本 (2026年04月16日)
  2. 3COINSの4180円「デバイスバンドPlusAL」を試す スマートウォッチの“最初の一歩”に最適な理由 (2026年04月16日)
  3. YouTube、ショート動画の「視聴上限0分」設定を一般開放 ダラダラ視聴抑止へ (2026年04月16日)
  4. 「Nothing Phone (4a)/(4a) Pro」日本上陸 LEDで個性が光る5万円台からのスマホ、FeliCaにも対応 (2026年04月15日)
  5. ソフトバンクが「今回もやる」とGalaxy S26を月額1円で販売――販売方法を早急に見直さないと撤退を迫られるメーカーも (2026年03月08日)
  6. KDDIがSIMフリーブランド「au Flex Style」開始、第1弾は「Nothing Phone (4a)」と「OPPO Find N6」 (2026年04月15日)
  7. 「好きな決済音」はありますか? SuicaやWAONを抑え、1位に「あの音」がランクイン――バイドゥ調査 (2026年04月16日)
  8. Google Geminiが「あなた個人に適した回答」を “パーソナル インテリジェンス”日本で提供 (2026年04月15日)
  9. 「iPhone 17 Pro」を5カ月使い倒して分かった真価 バッテリーと放熱性能には満足だが細かな不満も (2026年03月19日)
  10. 【3COINS】880円の「防災サコッシュ」 はっ水加工で雨でも安心 (2026年04月16日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー

2026年