決算で判明、明暗分かれたpovoとLINEMO “オンライン”以外での差別化がカギに：石野純也のMobile Eye（3/3 ページ）

[石野純也，ITmedia]

明暗を分けたのは“オンライン”以外の差別化

　2社とも4月以降、解約率が一気に上がり、競争が激化していることもうかがえる。KDDIは、2020年度の解約率が通期で0.71％だったのに対し、第1四半期は0.83％に増加。「外の人（他キャリア）が強く、解約率が上がっていたが、6月以降はUQ mobileを強化し、電気サービスとの連携や固定通信との連携をやり、モメンタムが戻ってきた」（高橋氏）というものの、第2四半期の解約率も0.74％と水準は高い。「より下げなければいけない」（同）というのがKDDIの認識だ。povo2.0のスタートも、こうした動きの一環といえる。

KDDIの主要オペレーションデータ。解約率が2020年度の第4四半期に上がっていることが分かる。UQ mobileの強化とpovo2.0の投入で、解約率は抑えられつつあるという

　同様にソフトバンクも、2020年度は通期で0.71％に抑えていたスマートフォンの解約率が、第1四半期には1.01％に急増。第2四半期は0.91％に抑えることはできたが、料金値下げによる他社の影響は依然として大きい。ただし、先に挙げた宮川氏の「Y!mobileを強化していきたい」というコメントを踏まえると、ソフトバンクはオンライン専用ブランドのLINEMOではなく、もともと好調だったY!mobileに磨きをかけていく方針のようだ。

ソフトバンクも2020年度の第4四半期に解約率が急上昇し、第2四半期時点でも1％を上回る水準が続いている

　実際、ソフトバンクのスマートフォン累計契約数を見ると、1年でY!mobileが大きく伸びているのに対し、LINEMOとLINEMOモバイルは合算で微増、ソフトバンクブランドは純減していることが分かる。料金を下げたいソフトバンクユーザーの受け皿になっていることに加え、他社からユーザーを獲得できているのはY!mobileというわけだ。povo2.0で新しい料金体系にチャレンジするKDDIに対し、ソフトバンクは得意分野をさらに伸ばそうとしているといえる。

　方針が大きく分かれたKDDIとソフトバンクのオンライン専用料金ブランド／プランだが、現時点でユーザーの支持が厚いのはpovo2.0といえる。一方のLINEMOは、Y!mobileとの差別化が十分図れていないようにも見える。ショップでのリアルなサポートの有無はY!mobileとLINEMOの大きな違いだが、割引まで加味すると料金差は小さい。さらに「Yahoo!プレミアム」が無料でついたり、PayPayとの連携で還元率が上がったりするのもY!mobileの魅力だ。

ahamoが好調なドコモだが、ahamoはどちらかといえば、UQ mobileやY!mobileに対抗する色合いが濃い。オンラインという要素だけが強みではないというわけだ

　こうした点を加味すると、ユーザーがあえてLINEMOを契約する動機が弱くなる。オンライン専用ブランド／プランではいち早く200万契約に達しそうなドコモのahamoだが、これは同社がUQ mobileやY!mobileに相当するサブブランドを持っていないからこその勢い。KDDIがpovo2.0で料金体系を大きく変えたのも、UQ mobileとの差別化を明確にする狙いがあった。裏を返せば、“オンライン”だけではなかなか契約に結び付かないということだ。Y!mobileに注力するソフトバンクだが、LINEMOならではの工夫やサービスにも期待したい。