Ringが新型ドアベル/屋外カメラを披露 日本の玄関ドアやベランダを想定して取り付け方を改良(1/2 ページ)

» 2025年03月10日 18時00分 公開
[井上翔ITmedia]
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています

 既報の通り、アマゾンジャパンは2月20日、Ringブランドのドアベル(ドアホン)と屋外用セキュリティカメラの新モデルを発表した。新型ドアベル「Ring Battery Doorbell」は既に販売が始まっており、Amazon.co.jpにおける価格は1万4980円だ。一方、新型屋外カメラ「Ring Outdoor Cam Plus」については当初予定から遅れて4月15日に発売される見通しで、Amazon.co.jpでの予価は1万2980円となっている。

 新製品の発売に合わせて、同社は3月10日に説明会を開催した。説明会では米Amazon.comのマーク・フレッチャー氏(Ring/Blinkブランド アジア太平洋地域担当マネージングディレクター)とアマゾンジャパンの瀬口雄介氏(Amazonデバイス事業本部 Ring事業部 シニアプロダクトマネジャー)が登壇し、日本におけるRingブランドの取り組みについて報道関係者に説明した。

新製品群 2月20日に発表された新製品群
マーク・フレッチャー氏 Amazon.comのマーク・フレッチャー氏
瀬口雄介氏 アマゾンジャパンの瀬口雄介氏。同社に転職する前は長年とあるドアホンメーカーに勤務していたそうだ

ユーザーのニーズに応じて進化するRing

 Ringは2012年に米国で生まれた企業だ。Wi-Fi(無線LAN)で接続するスマートドアベル(呼び鈴/ドアホン)を皮切りに、屋外/屋内用カメラなどさまざまな見守りデバイス/サービスを展開してきた。

 同社は2018年に米Amazon.comに買収され、現在は同社の傘下にある。日本では、Amazon.comの日本法人であるアマゾンジャパンを通して2022年からデバイス/サービスを提供している。

約10年 Ringは創業から約13年となる。そのルーツはドアベルにある

 Ringは「ユーザーの声に求めて、自らのミッション(使命)を見つめ直す」ことを随時行っているという。見守りデバイス/サービスの拡充は、そのポリシーの表れでもある

日本未発売も含めたポートフォリオ 現在では、ドアベルや屋内/屋内カメラやこれらと組み合わせるアクセサリー類だけなく、日本未展開だが照明やドローン、ペットの見守りサービスも提供するようになった
ミッション 現在のRingは「Keeping people close to what's important(人々が重要なものと寄り添い続けられるようにする)」をミッションにしているそうだ
       1|2 次のページへ

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年03月12日 更新
  1. 「iPhone 17e」と「iPhone 17」は何が違う? 3万円の価格差をスペックから検証する (2026年03月10日)
  2. 庵野秀明、GACKT、ひろゆき、ドワンゴ川上らが集結 “カメラのいらないテレビ電話”をうたう新サービス「POPOPO」18日に発表へ (2026年03月11日)
  3. 「iPad Air(M4)」実機レビュー 「もうProじゃなくてもいい」と思えた性能、だからこそ欲しかったFace ID (2026年03月09日)
  4. 「iPhone 17e」を試して分かった“16eからの進化” ストレージ倍増と実質値下げで「10万円以下の決定版」に (2026年03月09日)
  5. 自分で修理できるスマホ「Fairphone(6th Gen.)」を見てきた わずか10分で画面交換、2033年まで長期サポート (2026年03月10日)
  6. 携帯キャリアの通信9サービス、総合満足度はpovoがトップ サブブランド勢が好調 MMDが調査 (2026年03月10日)
  7. 60ms未満の音声遅延速度で端末をワイヤレス化「UGREEN USBオーディオトランスミッター」が30%オフの2309円に (2026年03月09日)
  8. キーボード付きスマホ「Titan 2 Elite」がUnihertzから登場 実機に触れて分かった“絶妙なサイズ感” (2026年03月09日)
  9. 「Galaxy S26」シリーズはどこが安い? 一括価格と2年間の実質負担額を比較、お得なキャリアはココだ (2026年03月11日)
  10. 【無印良品】ウエストポーチもになる「スリングバッグ」が3990円に値下げ中 植物由来の原料を使用 (2026年03月11日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー

2026年