KDDIは、3月9日に基地局機能維持のためStarlinkのバックホール回線へ遠隔で切り替える機能を開発したと発表。本検証結果から2026年度以降に重要な通信拠点/エリアでの基地局強靭化対策を進めると共に、復旧機材の拡充の取り組みを本格化するという。
従来は大規模地震などの災害で基地局の光ケーブルが切断した場合、被災した基地局に作業員が入って復旧作業を行う必要があった。その際、地震での道路寸断や長期間の降雨での浸水などで対応に時間を要する場合もあった。しかし本機能では、事前にStarlinkバックアップ回線を配備した基地局は遠隔で回線を切り替えられるため、現地に駆け付けず迅速な基地局の復旧と通信環境の確保が可能になるとしている。
また、迅速に通信エリアを復旧するためにStarlinkバックホール回線を利用した可搬型基地局、車載型基地局、船舶型基地局、Starlink機材など復旧機材を2026年3月末までに拡充。全国配備数は既配備と合わせ合計約330台になる。あわせて、船舶専用の可搬型基地局を開発し、波の揺れや風の影響を受けやすい船上でも可搬型基地局を迅速に搭載して安全に維持することが可能になる。
Starlink、日本でKDDIに加え「2社」に衛星スマホ通信を提供へ 「4キャリアで衛星」の時代が到来
Starlink活用の「災害支援ローソン」千葉に KDDIと協力し2030年度までに全国100店舗へ
NTTドコモ、衛星と4Gスマホの直接通信を2026年度初頭に開始
NTTグループと携帯3キャリア、大規模災害時の連携強化 避難所の支援エリア分担や情報発信の共通化など
ソフトバンクの「空飛ぶ基地局」は衛星通信より「圧倒的に速い」 HAPS商用サービスまでのロードマップを整理Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.