メルカリは3月26日、自社で行った「固定費見直しとギガ資産に関する意識調査」の結果を発表した。調査対象は、「自ら通信会社と契約して通信料金を支払っている」と回答した、全国の18〜69歳の男女600人だ。
回答者の43.6%が、家計における固定費の見直しを実施したという。具体的に見直した項目としては「水道・光熱費(41.7%)」と「スマートフォン代としての通信費(41.6%)」がほぼ同率でトップだった。
スマートフォン料金の見直し内容は「データ容量の削減(21.6%)」や「格安スマートフォンへの乗り換え(21.2%)」が上位となった。
一方で「余ったデータ容量の繰り越しや売却」をしているとした人は10.1%だったが、年代別で見ると10〜20代の若年層は22.7%と、全世代の回答より2倍以上高かった。同様に、格安スマートフォンへの乗り換えも31.1%と全世代の回答より高く、若年層は余ったデータ容量の活用やスマートフォンのキャリア/プラン選択を柔軟に活用していることが伺える。
現在契約しているプランのデータ容量と実際の使用量についても調査している。各回答者の現在の契約データ容量から実際の使用データ量を差し引いた値を算出し、その平均値を算出したところ、契約容量の23%が毎月使用されておらず、1人あたり毎月約7.4GBに相当することが判明した。
余ったデータ容量の取り扱いは「特に気にせず、そのまま余らせている」が40.8%となったが、余ったデータ容量を「売却できるなら売りたい」という回答は64.9%となっている。
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