Nothingが市場撤退のうわさを「フェイクニュース」と一蹴 AI特化の新部門設立へ

[金子麟太郎，ITmedia]

　7月25日、Nothingの共同創業者であるAkis Evangelidis氏（@AkisEvangelidis）は、一部で報じられていた同社の市場撤退に関するうわさを公式SNSで強く否定した。あわせて、次なる成長に向けた大規模な組織再編を実施していることを明らかにした。

　同氏は、出回っている市場撤退の報道を「フェイクニュース（不正確な報道）」と断言し、いかなる市場からも撤退する予定はないと一蹴した。その根拠として、新製品「Phone (4b)」が発売初日だけで2万9537台を売り上げ、同価格帯における販売記録を塗り替えるなど、事業が極めて好調であることをアピールしている。

発売初日で記録的な販売台数を達成したNothingのスマートフォンPhone (4b)

Phone (4b)のアウトカメラ

　撤退のうわさの背景にあったとみられる動きについて、同氏は「次の成長フェーズに向けたチームの再編」であると説明した。具体的には、事業運営をより効率化するため、これまで国ごとに分かれていた拠点を「地域ハブ（regional hubs）」へと統合する。さらに、「AIネイティブ事業部」を含む新たな専門ビジネスユニットの導入を進めているという。

組織再編とAIネイティブ事業部の新設について公式SNSで言及したAkis Evangelidis氏（画像はNothing公式サイト）

　この一連の組織再編に伴い、一部のポジション（従業員）に影響が出ていることは認めた。しかし、メディアで報じられている影響人数などの規模については「誇張されすぎている（way overblown）」と反論し、メディアに対して事実に基づく報道とジャーナリズムの誠実さを求めた。具体的な詳細については、法規制の順守や現地での協議プロセスが進行中であるため、現時点では公開できないとしている。

　同氏は、影響を受けるチームメンバーへの深い感謝とサポートを約束し、「人々の生活に影響を与える決断は決して軽いものではない」と苦渋の決断だったことを滲ませた。その上で、今回の再編は「パーソナルコンピューティングの次の時代を形作るための必要なステップである」とし、次代を見据えた前向きな改革であることを強調している。