「Bali」と「Bari」、そして「Cortana」の行方：鈴木淳也の「Windowsフロントライン」

Microsoftが開発を進めている音声アシスタントの「Cortana」だが、最近ではその重要度を落とす動きが相次いでいる。このままフェードアウトしてしまうのか、新たな動向があるのかを整理してみた。

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

　日本では正月明け直後の1月3日（米国時間）に、Fast Ring向けに配信が行われたWindows 10 Insider Previewの「Build 18309」だが、Microsoftが公式Blogで興味深い変更点を挙げている。

次期大型アップデート「19H1」（開発コード名）での変更点

　それによれば、「Based on feedback, if you clean install Pro, Enterprise, or Education editions of Windows, the Cortana voice-over will be disabled by default.（フィードバックに基づき、もしWindows 10 Pro、Enterprise、Educationをクリーンインストールした場合、CortanaのVoice Over機能はデフォルトで無効になる）」というものだ。

　Neowinが指摘しているが、いわゆる「OOBE（Out Of Box Experience）」と呼ばれるPCの初期セットアップ時に「Cortana」が起動して音声ガイドによる設定を促す場面において、前述のWindows 10エディションについてはこの機能が呼び出されない。もし音声読み出し機能を利用する場合、音声ガイドが無効化されていても「Win」＋「Ctrl」＋「Enter」でナレーターを呼び出せる。

音声アシスタント「Cortana」のVoice Over機能がデフォルトで無効になると指摘した記事（Nwowinより）

　このCortanaを使った音声OOBEは、Redstone 2（RS2）こと「Creators Update（1703）」で目玉機能の1つとして導入されたもので、実質的にWindows 10 Homeのようなコンシューマー向けエディション以外では不要で、むしろ複数クライアントでの同時展開でかえって煩わしいという判断だと思われる。

　加えて、1月16日（米国時間）にWindows Insider Program参加者のFast Ring向けに配信が開始された「Build 18317」では、従来のWindows 10で統合されていた「音声アシスタント」と「検索」機能が分離され、独立した機能として存在することが明らかにされた。

次期大型アップデートの「19H1」では,「音声アシスタント（Crotana）」と「検索」機能が分離して提供される

　本連載で指摘したように、Windows 10の最新開発ビルドではCortanaの重要度を落とすような変更が続いており、すでにPC以外のデバイスでユーザーとの接点を失いつつあるMicrosoftにとって「音声アシスタント」という市場でのプレゼンスは必然的に低下している。

　いろいろな見方はあるが、Microsoftは対コンシューマー向けの直接的な“ペルソナ”を用意するよりも、同社の持つクラウドや“AI”ツールを“顧客”に提供し、その“顧客”を通じて一般ユーザー向けのサービス提供の手伝いを行うという「BtoBtoC」的なポジションを志向しているという意見もある。

　実際、ZDNetのメアリー・ジョー・フォリー氏は、「CES 2019」のタイミングでMicrosoftがLGやBMWと提携を発表して自動運転向けのアシスタント用ソフトウェアの技術提供を行うことを指摘している。仮に将来的にCortanaがフェードアウトしたとしても、各社の根底の技術ではMicrosoft製品が採用されているという縁の下の力持ち的なイメージだ。

　前回の記事でも触れたが、2月にスペインで開催される「Mobile World Congress」でMicrosoftのプレスイベントが予定されており、ここでの発表も期待しておきたい。

「Bali」と「Bari」

　Windows 10のセットアップに関する話題が続いたところで、それに関してもう1つ興味深い話題を紹介しよう。ZDNetのメアリー・ジョー・フォリー氏は、Microsoft Researchが研究を進めている「Project Bali」という仕組みの存在に触れている。

　端的にいえば、インターネットや各種サービスを利用する上で、それらが収集する個人データをユーザー自らが「“どこ”に“どこ”までを提供する」かを管理する一種の「個人情報銀行」的なもので、使い方次第ではユーザーとサービス提供事業者の両者によってメリットがある。

　プロジェクト自体は初期段階であり、実際に市販サービスとして提供されるかも含めて詳細は不明だが、「相手をどこまで信用できるか」という課題をクリアすればサービスとして成立するのではないかと考える。個人情報を個々のサービスに必要に応じて提供していくか、あるいは1カ所にすべて預けて出入りをユーザーが管理していくか、プライバシーについて改めて考えるきっかけになるかもしれない。

　もう1つは余談となるが、Microsoftにはこれとは別に「Bari」という開発コード名の製品が存在するようだ。同件を報じているのはブラッド・サムス氏で、Surface Hub 2の写真にも登場しているWebカメラがこの「Bari」だという。

　これは、先日本連載でも紹介したMicrosoftが2019年内にも市場投入を計画しているといわれる深度センサーを備えた4Kカメラと同一のものとみられ、語呂の似ている2つの異なるプロジェクトが水面下で進んでいる状況だ。

開発コード名で「Bari」と呼ばれるWebカメラ（The Petri IT Knowledgebaseより）