延長サポート期間が過ぎたWindows 7の維持費はどれだけ高くつくか：鈴木淳也の「Windowsフロントライン」

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

　延長サポート終了まで1年を切ったWindows 7だが、調査データによっては4割近いWindows OSでのシェアを抱えており、おそらく2020年1月時点でも20％台のシェアが報告されるのではないかと筆者は予想している。

2018年12月時点でのWindows OSのシェア推移（出典：Net Market Share）。Windows 7のシェアが36.9％もあるのが分かる

　サポートが終了したソフトウェアを使い続ける危険性は繰り返し説明するまでもないが、Microsoftではさまざまな事情を鑑みてWindows 7を維持せざるを得ないユーザーのために「Windows 7 Extended Security Updates（ESU）」という追加の有償サポートメニューを用意しており、3年間限定ながら追加料金の支払いで継続サポートを受けることができるようになっている。

　このESUだが、「毎年値段が上昇していく」「デバイス単位での課金」という以外での情報がMicrosoftからは提示されていなかったが、情報の出所は不明ながらZDNetのメアリー・ジョー・フォリー氏がESUの料金メニューの存在を報じており、話題となっている。

　それによれば、Windows EnterpriseとWindows 7 Proで料金が分かれており、前者が1年目で1デバイスあたり25ドル、後者が50ドルとなっている。これが2年目にはそれぞれ50ドルと100ドル、3年目には100ドルと200ドルという形で倍々ペースで増え、最終的にESUは終了する。1デバイス単位からの契約が可能で、対象デバイスには1年間のパッチ提供が保証される。サポートが終わったOSの維持がいかに大変なのかが分かるだろう。

　なお、Microsoft側では情報の真偽に対するコメントを出していないものの、割引プランの存在を示唆しており、パートナー経由などでのESU購入状況によってはいくらかの割引が適用される模様だ。

　さて、このESUの値段が妥当かどうかという点だが、何らかの理由で維持しなければいけないWindows 7クライアントが企業内に存在する場合、臨時措置としてESUで延命させるという手段は十分に考えられる。それでも数百台、数千台といった単位ではなく、あくまで特定のWindows 7以前の環境で動作させるアプリケーションが必要なケースなど、少なくとも数台のマシンを残さなければいけない場合を想定すべきで、基本的にはWindows 10以降の環境へと移行を早めに進めるべきだろう。

　仮に多くの台数が延長サポート期間を過ぎて稼働する状況に陥ってしまっても、あくまで移行が間に合わなかった臨時措置として1年〜2年のESUで済ませるべきだ。

Windows 7の延長サポート終了まで1年を切っている