デルが国内中堅企業約1500社が対象とした「IT投資動向調査」の最新結果を発表

[ITmedia]

　デル・テクノロジーズは、国内の約1500社の中堅企業を対象にした「IT投資動向調査」の分析結果を発表した。

　今回で5年目となる同社調査「中堅企業IT投資動向調査」の最新版で、2021年2月1日〜3月5日にかけて同社顧客の中堅企業1500社を対象に実施したものとなる。

　前回実施された2020年12月の調査と企業業績の変化傾向をDI値で比較したところ、「事業変革」に取り組んだ企業の業績回復傾向が51.7％に向上。積極的な取り組みが企業業績回復の強力な後押しとなることが明らかになったとしている。

　IT投資の計画としては、21.7％の企業が「経営判断に必要な情報やデータの可視化」を検討。また75.4％の中堅企業で、経営層よりコスト削減を求められているという。

　テレワーク/在宅勤務の実施企業は69.0％で、2020年6月調査比で5.1％増加。リモートワークの浸透に伴いVPNを含む社内ネットワーク環境がボトルネックとなるケースが増大しており、IT投資としてネットワーク環境の刷新・見直しを検討・計画している企業は40.1％と、2020年対比で11％増加している。