佐川急便は2005年1月から、セールスドライバーに持たせる携帯端末を「7th-PDT」に刷新する。カード型FOMAを内蔵しておりWebブラウズやメール送受信を行えるほか、Bluetooth対応により付属のプリンタと連携できる点が特徴。
佐川急便は従来から、現場レベルでモバイル端末を活用することに積極的だった。1984年には、初代PDT(ポータブル・データ・ターミナル)を導入して、セールスドライバーに携帯させている。これにより、ドライバーは荷札バーコードを読み取って情報取得などが可能だった。
今回の7th-PDTは、初代から数えて7代目となる端末。フルモデルチェンジして「業界では初めてカード型FOMAを内蔵した」(佐川急便)ため、単体でコールセンターとの通信を行える。
従来の端末でもセンターと通信を行うことは可能だったが、トラックの無線機などに端末を接続する必要があった。7th-PDTでは単体で、いつでもどこでも顧客からの問い合わせに応じて「荷物が現在どこにあるか」といった情報を検索できる。また、Webブラウザやメール経由でセンターからの集荷・配達指示を受けることが可能だ。
バーコードリーダを搭載しており、従来どおり荷札バーコードをスキャンして取り扱い情報を取得できる。7th-PDTと7th-MPR(モバイル・プリンター)をBluetoothで連携させれば、手書きではなくプリンタ印字で各種帳票を打ち出せる。
佐川急便は、FOMAを採用した理由として「2Gを導入してしまうと、3Gで新たに端末を開発する際にまた多大な費用がかかる」と説明する。同社はまた、「端末をRF IDに対応させることも検討した」が、今回は採用を見送ったとコメントした。
2005年1月から3月にかけて、7th-PDTを2万台導入する。次年度以降、さらに1万5000台を導入し、現在あるPDT端末をすべて7th-PDTに置き換えていく計画だ。
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