調査リポート
» 2009年01月15日 15時24分 UPDATE

日本発売から半年、iPhoneの購入意向はどう変わったか

アイシェアがiPhoneに関する一連の調査結果を網羅したリポートを発表。初代iPhone発売前の2007年6月から、日本での発売から4カ月後の2008年11月までの認知度、購入意向の変化をまとめている。

[ITmedia]

 アイシェアは1月14日、iPhoneAndroidに関する一連の調査結果とネットユーザーの意識をまとめた「iPhoneに関する意識調査−2008年版」を発表した。

 日本でiPhoneが発売される1年前の2007年6月の調査で、iPhoneの認知度は7割に達していたが、ソフトバンクモバイルからの発売を1カ月後に控えた2008年6月上旬の調査で購入意向はまだ低く、9割が「今は購入予定はない」と回答。購入予定者は1割弱にとどまり、メイン端末としての利用予定者の半数近くがソフトバンクモバイルユーザーだった。

 その後、iPhoneの販売価格やサービス概要が発表された6月末の調査では、「購入を予定・検討」する人が増加し、ソフトバンクモバイルユーザーの2割以上が購入に興味を示した。また、他キャリアのユーザーも1割ほどが購入を検討していた。

 iPhone発売1週間後の7月中旬の調査では、実際にiPhoneを予約・購入した人は3%程度にとどまったものの、全体の1割強が「周囲に所持者がいる」と答え、操作経験がある回答者も2割近くに達した。操作経験者の4割以上が購買意欲をかきたてられ、4人に1人は「新しい感覚」「ケータイではない」などの感想を持った。

 こうした評価は、発売から4カ月が経過した11月初めの調査でさらに高まり、価格や今後のバージョンアップ次第で約4割が購入を検討すると回答。iPhone購入者からの評価も「満足」が5割、「やや満足」が2割半という結果となった。

 Androidを搭載した初の携帯電話「G1」が発表されて間もない9月末調査では、Androidの認知度は4割にとどまり、iPhoneに及ばなかった。

 Android搭載端末を開発してほしいメーカーは、全体では「シャープ」が最多となり、ドコモユーザーでは「パナソニック モバイルコミュニケーションズ」「NEC」、auユーザーでは「ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ」の人気が高かった。

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