「国内のスマートフォン契約数は2016年度に8200万に達し、携帯電話加入数の55%を占める」「2012年度には国内スマートフォンの50%以上がAndroid端末になる」――市場調査会社のシード・プランニングが8月30日、スマートフォンの普及に関する市場予測をまとめた。
同社によると、2010年度のスマートフォン販売台数は前年比3.2倍となる770万台で、2011年度は1720万台の販売が見込まれるという。2016年度には3100万台が販売され、携帯電話販売の66%を占めると予測される。
契約数で見ると、2010年度のスマートフォン契約数は1060万で携帯電話契約全体の1割に満たないが、年々増加が見込まれる。2011年度は2700万に増え、2016年度には全体の55%を占める8200万に達するという。
スマートフォンのOSについては、近い将来Androidが過半数を占めると予測している。2010年度は契約済みスマートフォンの53.8%がiPhone(iOS)で、Androidは32.1%だったが、2012年度にもAndroidが50%を超えるという。2016年度には、iPhoneが38%なのに対し、Androidは54%に達すると同社はみている。
調査結果の詳細は「2011−2012年版 スマートフォン/タブレットの市場展望」として販売中。スマートフォンやタブレット端末の2016年度までの市場予測や海外動向、端末メーカー動向、ユーザー/法人ユーザーの利用実態分析などをまとめている。
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