勤怠管理アプリおすすめ15選｜無料プラン・個人利用も タイプ別の選び方と比較表で分かる

勤怠管理アプリは、スマートフォン（以下、スマホ）やタブレット、PCなどから出退勤を記録し、勤務時間や残業時間、休暇などの集計を効率化するITサービス／ツールです。製品によって、スマホをタイムレコーダー代わりに使うシンプルなものから、GPS、ICカード、顔認証、シフト管理、給与計算システムとの連携まで対応範囲が異なります。

本記事では、勤怠管理アプリを「タイムレコーダー型」「多機能型」「他業務連動型」の3タイプに整理し、15製品を比較します。無料プランや無料トライアルの注意点、個人事業主向けアプリ、iPhone／Androidの選び方までまとめました。自社に必要な機能から候補を絞りたい人は、次のリンクから確認してください。

• 勤怠管理アプリおすすめ15選の比較表を見る
• 主な勤怠管理システムの機能比較表を見る
• 勤怠管理アプリの3タイプと選び方を見る
• 無料で始めやすい勤怠管理アプリを見る
• 個人・個人事業主向けアプリを見る

 

勤怠管理アプリとは？　タイムカード・Excel管理との違い

勤怠管理アプリとは、従業員の出勤・退勤時刻や休憩、休暇などの勤怠記録をデジタルで収集し、勤務時間の集計や申請・承認を効率化するための仕組みです。

紙のタイムカードやExcelでは、記録した情報を担当者が回収し、転記・集計する作業が発生します。一方、勤怠管理アプリでは打刻データがシステム上に蓄積されるため、月末の集計や確認にかかる手間を減らしやすくなります。

スマホ・タブレットで打刻し、自動集計される仕組み

基本的な流れはシンプルです。従業員がスマホやタブレット、PCなどから出退勤を打刻すると、その記録がクラウド上の勤怠データとして保存されます。管理者は管理画面で打刻漏れや残業状況を確認し、確定したデータを給与計算などの後工程へ渡します。

直行直帰やテレワークがある企業では、GPSによる位置情報付き打刻を利用できる製品もあります。オフィスや店舗では、タブレットを共用のタイムレコーダーとして使ったり、ICカードや顔認証を組み合わせたりする方法もあります。

専用アプリ型・ブラウザ型・端末併用型の違い

「勤怠管理アプリ」と呼ばれる製品でも、必ずしもiPhoneやAndroidの専用アプリだけで利用するとは限りません。Webブラウザで打刻する製品や、ICカードリーダー、タブレットなどを組み合わせる製品もあります。

タイムカード・タイムレコーダー・Excelとの違い

勤怠管理方法は、導入コストだけでなく、集計作業や働き方への対応範囲まで含めて比較する必要があります。

紙やExcelが直ちに不適切というわけではありません。従業員数が少なく、勤務形態も単純なら十分に運用できる場合があります。ただし、拠点や勤務パターンが増えるほど、集計・確認・修正にかかる手間が膨らみやすくなります。

勤怠管理アプリでできること・主な機能

勤怠管理アプリの役割は、単に出勤と退勤を記録することだけではありません。製品によって差はありますが、主な機能は次の5つに整理できます。

集計作業を減らせる

打刻データがシステム上に集約されるため、タイムカードの回収やExcelへの転記作業を減らせます。月末に担当者が各拠点の勤怠表を集めて計算するといった運用から、管理画面上で日々確認する運用へ移しやすくなります。

打刻漏れや入力ミスを見つけやすくなる

打刻漏れや申請漏れを一覧で確認できる製品では、締め日前に修正を促しやすくなります。従業員本人へ通知できる仕組みがあれば、管理者が一人ずつ連絡する負担も抑えられます。

直行直帰やテレワークに対応しやすくなる

スマホ打刻に対応する勤怠管理アプリなら、営業先、自宅、出張先などでも出退勤を記録できます。GPSに対応する製品では、打刻時の位置情報を記録できるため、外勤者の勤務実態を確認する補助情報として利用できます。

残業時間を把握しやすくなる

勤怠情報を日々集計すれば、月末になって初めて長時間労働に気付く事態を避けやすくなります。

厚生労働省は、時間外労働の上限を原則として月45時間・年360時間としています。勤怠管理アプリのアラート機能などは、こうした労働時間管理を支援しますが、製品を導入するだけで法令順守が保証されるわけではありません。就業規則や労使協定、実際の運用とあわせて管理する必要があります。

給与計算や人事労務へデータをつなげられる

勤怠データを給与計算システムへ連携できれば、勤務時間や残業時間を再入力する作業を減らせます。人事労務、工数管理、経費精算などを同じシリーズで提供する製品なら、従業員情報を複数システムへ登録する負担を抑えられる場合もあります。

勤怠データを管理・分析に活用できる

部署別の残業時間、休暇取得状況、勤務実績などをレポートで確認できる製品もあります。単なる給与計算の基礎データとしてではなく、人員配置や働き方の見直しに使える点もデジタル化の利点です。

主な勤怠管理システムに備わる機能

勤怠管理アプリの3つのタイプと選び方

勤怠管理アプリは機能範囲が広く、全製品を同じ基準だけで比較すると選びにくくなります。本記事では、導入目的を基に「タイムレコーダー型」「多機能型」「他業務連動型」の3タイプに整理します。

タイムレコーダー型｜打刻と集計をシンプルにデジタル化

タイムレコーダー型は、スマホやタブレットを打刻端末として使い、出退勤の記録と集計を効率化したい企業に向きます。紙のタイムカードから段階的に移行したい場合や、複雑なワークフローを必要としない小規模事業者にも選びやすいタイプです。

スマレジ・タイムカードやTeasyなど、無料枠を持つ製品もあり、まず小さく始めて運用感を確かめる方法があります。

多機能型｜申請承認・有休管理・アラートまでカバー

多機能型は、出退勤に加えて休暇、残業、シフト、申請承認、アラート、レポートなどをまとめて管理したい企業に向きます。従業員数や拠点数が増え、勤怠ルールが複雑になるほど検討価値が高まります。

勤労の獅子、レコル、ちゃっかり勤太くん、e-就業OasiSなどは、打刻や勤怠管理の機能を幅広く持つ製品です。

他業務連動型｜給与計算・人事労務まで一元化

他業務連動型は、勤怠管理を単独で完結させず、給与計算や人事労務などのバックオフィス業務につなげたい企業に向きます。

freee人事労務やジンジャー人事労務のように、同じサービス群で人事労務領域まで広げられる製品もあります。勤怠データをどこへ渡すのかを先に決めておくと、製品選定の軸が明確になります。

関連記事勤務形態や法令対応を含め、より詳細な要件定義から製品を絞り込みたい場合は「勤怠管理アプリの選び方｜失敗しない要件定義と推奨14選【2026年版】」もあわせて参考にしてください

失敗しない勤怠管理アプリの比較ポイント5つ

候補を比較するときは、搭載機能の数だけで判断しないことが重要です。特に確認したいのは、打刻方法、勤務形態への対応、料金、外部連携、サポート・法令対応の5点です。

打刻方法｜スマホ・GPS・ICカード・顔認証などを比較

打刻方法は、従業員が毎日使う操作です。自社の働く場所や端末環境に合わなければ、機能が豊富でも定着しません。

顔認証やGPSは便利ですが、全ての企業に必要なわけではありません。例えば固定席のオフィスだけなら、PCやICカードの方が運用しやすい場合があります。逆に現場や店舗を頻繁に移動する従業員が多ければ、スマホとGPSの組み合わせが有効です。

勤務形態への対応範囲｜シフト・フレックス・変形労働時間制

固定時間制だけでなく、シフト制、フレックスタイム制、変形労働時間制、複数拠点勤務などを採用している場合は、自社ルールを設定できるか確認します。

特にアルバイトやパートが多い企業では、勤怠管理とシフト管理を同時に考えた方が運用しやすいケースがあります。製品デモや無料トライアルでは、「通常勤務」だけでなく例外的な勤務パターンを登録して試すことが重要です。

【必要に応じてITセレクト「シフト管理システム」カテゴリへの内部リンクを配置】

料金｜初期費用・月額・最低利用人数を確認

勤怠管理アプリの料金は「1人当たり月額」だけを見ても比較できません。最低利用人数、最低月額、初期費用、打刻端末費、オプション費用まで含めて確認します。

例えば月額単価が安くても最低30人契約なら、5人の企業には割高です。一方、基本料金がある製品でも人数が増えるほど1人当たりの負担が下がることがあります。現在の従業員数だけでなく、1～3年後の増員も想定して試算しましょう。

外部連携｜給与計算・人事労務・チャットとの接続性

勤怠データを最終的にどこで利用するのかを確認します。給与計算システムへCSVで渡せれば十分なのか、APIで自動連携したいのかでも選ぶ製品が変わります。

e-就業OasiSはSmartHRやfreee人事労務などとの連携機能を案内しており、TeasyはSlackを使った運用にも対応します。連携先や利用条件は更新されることがあるため、契約前に対象プランと連携方式を確認してください。

おすすめSlackを日常的に利用している企業は「Slackで勤怠管理を効率化｜打刻・申請・集計まで一元管理する方法」も参考になります

サポート・法令対応｜設定変更まで任せられるか

導入時は就業規則や締め日、休暇、残業などの設定が必要です。自社で設定できるか不安な場合は、初期設定支援や問い合わせ窓口の有無を確認します。

また、法改正に合わせてシステム側の計算・アラート機能が更新される製品でも、自社の就業ルールが自動的に適法になるわけではありません。「製品が法改正に対応しているか」と「自社の運用が法令に沿っているか」は分けて確認しましょう。

無料の勤怠管理アプリを選ぶときの注意点

無料プランは、小規模企業が勤怠管理をデジタル化する入り口として有効です。一方、「無料」と表示されていても、利用できる人数や期間、機能、データ保存、サポートなどの条件は製品ごとに異なります。

無料プランと無料トライアルを区別する

「勤怠管理アプリ 無料」で探すと、期間制限なく使える無料プランと、有料プランを一定期間だけ試せる無料トライアルが混在します。

例えばTeasyは5人まで無料で使えるエントリープランを案内しています。スマレジ・タイムカードは30人まで0円で、31人以上は1人110円追加となります。一方、ケンスマ勤怠は1年間無料で始められる製品です。無料条件が「人数」なのか「期間」なのかを確認してください。

「利用人数」「データ保存期間」の制限に注意

無料プランでは、登録できる従業員数や利用できる機能、データの保存・出力条件に制限が設けられることがあります。導入時には足りていても、従業員が増えた途端に有料プランへの移行が必要になることもあります。

労働基準法第109条では、労働関係書類の保存期間は5年間と定められています。ただし、経過措置として当分の間は3年間とされています。勤怠データをどの期間、どの形式で保存・出力できるかも確認しておきましょう。

サポート体制の有無を確認

無料プランでは、電話や個別設定支援などが対象外になる場合があります。勤怠ルールが単純で自社設定できる企業なら大きな問題にならなくても、複雑な勤務体系では設定に時間がかかる可能性があります。

無料であることだけを優先せず、「誰が初期設定するか」「トラブル時にどこへ問い合わせるか」まで決めておくと、導入後の混乱を避けやすくなります。

勤怠管理アプリおすすめ15選を比較

ここからは、勤怠管理アプリ15製品を紹介します。料金や無料条件は2026年9月時点の公開情報を基準にしています。プラン変更や個別見積もりがあるため、正式な契約条件は各製品の最新情報を確認してください。

おすすめ勤怠管理システム15製品の機能比較表

無料プラン・無料期間があり始めやすい4製品

Castime

Castimeは、スマホを使った打刻やシフト・勤怠管理などを行えるサービスです。公式料金ページでは、打刻実績があるアカウントについて月220円（税込）のプレミアムプランが案内されています。

今回提供された機能比較表では「無料プランあり」と整理されていますが、無料適用条件については公開前に製品側の最新条件を最終確認してください。

勤怠管理サービス「Teasy」

Teasyは、Webブラウザを中心に利用できる勤怠管理サービスです。5人まで利用できるエントリープランは月額0円で、6人以上はベーシックプランとして1人月300円（税別）が案内されています。

GPS打刻やSlack連携などにも対応し、最大3カ月の無料トライアルがあります。

ケンスマ勤怠

ケンスマ勤怠は、スマホ、PC、タブレットで利用でき、建設業の勤怠管理にも対応するクラウドサービスです。

GPS打刻や有休・残業管理、CSV出力などを備え、1年間無料で始められます。無料期間終了後の料金は個別確認が必要です。

スマレジ・タイムカード

スマレジ・タイムカードは、タブレットやスマホを活用して出退勤を記録できるサービスです。

スタンダードプランは30人まで0円で利用でき、31人以上は1人110円追加となります。シフト、休暇、給与計算など、より高度な機能は有料プランで提供されます。

多機能型・打刻方法が豊富な5製品

e-就業OasiS

e-就業OasiSは、PC、スマホ、顔認証など複数の打刻方法を利用できる勤怠管理システムです。

SmartHR、freee人事労務、カオナビなどとのシステム連携も案内されています。料金は問い合わせ方式で、1カ月の無料トライアルを利用できます。

MOT勤怠管理

MOT勤怠管理は、スマホアプリやWebブラウザ、Wi-Fi、顔認証などを使った打刻に対応します。

1～20IDは月3980円（税別）、初期費用3万1500円（税別）から案内されています。拠点や外勤者を含めた勤怠管理を行いたい企業が検討しやすい製品です。

笑顔レコーダー

笑顔レコーダーは、顔認証を活用した打刻に特徴があるサービスです。

料金は1人月250円（税別）、初期費用5万円（税別）で、最低20人から利用できます。顔認証を活用して共用端末で打刻したい企業に適した選択肢です。無料トライアルも用意されています。

ちゃっかり勤太くん

ちゃっかり勤太くんは、PCやスマホのほか、顔認証、生体認証など多様な打刻方法を選べる勤怠管理システムです。

シンプルプランは1人月200円（税別）、標準プランは1人月300円（税別）で、最低10人から利用できます。無料トライアル期間は1～2カ月程度です。

レコル

レコルは、1人月100円（税別）で利用できる勤怠管理システムです。

初期費用は0円で、最低利用料金は月3000円（税別）。スマホアプリにも対応し、30日間の無料トライアルを利用できます。低コストで多機能な勤怠管理を検討する企業に向きます。

無料トライアルで試せる6製品

Dr.オフィスLookJOB2

Dr.オフィスLookJOB2は、勤怠管理のみで40人まで月3800円、人数無制限で月9800円の料金体系が案内されています。

無料トライアルも用意されていますが、利用できる期間は申し込み時に最新条件を確認してください。

freee人事労務

freee人事労務は、勤怠管理に加えて給与計算や人事労務までまとめて管理したい企業に向くサービスです。

勤怠機能を含むスタンダードプランは、年払いの場合、5人まで月換算4000円（税別）、6人目以降は1人月800円（税別）が案内されています。30日間の無料トライアルを利用できます。

なお、勤怠管理を中心に導入したい場合は同じfreeeシリーズに「ffreee勤怠管理Plus」もあります。今回の比較ではfreee人事労務を主製品として扱いましたが、勤怠単体の要件が強い企業はこちらも併せて候補にするとよいでしょう。

manage（マネージ）

manageは、勤怠管理に加えて人事・経費などバックオフィス業務との連携を想定したサービスです。

勤怠管理は1人月400円（税別）で、最低30人から利用できます。30日間の無料トライアルが用意されています。

勤労の獅子

勤労の獅子は、複雑な勤務体系や就業ルールにも対応しやすい勤怠管理システムです。

月額料金は1人150円から案内されており、初期費用が別途必要です。無料トライアルは最大30日間利用できます。

ジンジャー人事労務

ジンジャー人事労務は、人事情報の管理を中心に、ジンジャー勤怠など同シリーズのサービスと組み合わせられます。

公開料金ではジンジャー勤怠が1人月400円（税別）、人事労務が1人月500円（税別）で、最低10人からの利用となります。無料トライアルの期間や対象機能は申し込み時に確認してください。

ラクロー

ラクローは、PCのログなど客観的な記録を活用して労働時間を把握する勤怠管理サービスです。

1人月500円（税別）、初期費用0円で、最低利用料金は月5000円（税別）です。無料トライアルは最大2カ月利用できます。

個人・個人事業主向けの勤怠管理アプリ

法人向け勤怠管理システムとは別に、自分自身の作業時間や勤務時間を記録したい個人事業主、フリーランス向けのスマホアプリもあります。

 

これらは自分の時間を記録する用途では便利ですが、企業側が従業員の勤怠を一元管理し、申請承認や給与計算へ連携する法人向けシステムとは目的が異なります。

従業員を雇用している個人事業主は、法人向け製品も含めて要件を確認しましょう。

これらは自分の時間を記録する用途では便利ですが、企業側が従業員の勤怠を一元管理し、申請承認や給与計算へ連携する法人向けシステムとは目的が異なります。

従業員を雇用している個人事業主は、法人向け製品も含めて要件を確認しましょう。

iPhone・Androidで使える？　OS別・端末別の選び方

スマホから使える製品でも、「専用アプリがある」「スマホのブラウザで利用する」「AndroidはICカード打刻専用アプリのみ」といった違いがあります。

単に「スマホ対応」と書かれているだけでは、自社が想定する使い方ができるとは限りません。

勤怠管理アプリ導入から定着までの5ステップ

勤怠管理アプリは、製品を契約するだけでは定着しません。導入前に勤怠ルールを整理し、実際の従業員が使えるか試した上で段階的に展開することが重要です。

1．現在の勤怠ルールと課題を整理する

まず、固定勤務、シフト、フレックス、直行直帰、テレワークなど、自社の勤務パターンを洗い出します。

あわせて、月末集計、打刻漏れ、残業確認など、現在どこに工数がかかっているかを整理します。

2．必須機能で候補を絞る

「スマホGPSが必須」「ICカードを残したい」「給与計算へAPI連携したい」など、必須条件と希望条件を分けます。

全機能を求めると候補が増えすぎるため、導入目的から優先順位を付けます。

3．無料トライアルで実運用を試す

管理者だけで操作せず、実際に打刻する従業員にも試してもらいます。

通常勤務だけでなく、休暇、直行直帰、打刻漏れ、残業申請など、例外処理を重点的に確認します。

4．就業ルールとシステム設定を合わせる

締め日、所定労働時間、休憩、残業、休暇などをシステムへ設定します。

給与計算や人事労務と連携する場合は、従業員コードや項目の対応関係も確認します。

5．段階導入し、運用を見直す

1部署や1拠点で先行導入し、問題がないことを確認してから全社展開すると安全です。

導入後も打刻漏れや修正件数を確認し、ルールや設定を定期的に改善します。

関連記事勤怠管理に限らず、SaaSの選定から導入までの進め方を詳しく確認したい場合は「初めてのSaaS選定ガイド」も参考にしてください。

勤怠管理アプリに関するよくある質問

ここでは、勤怠管理アプリを比較するときに生じやすい疑問を整理します。

勤怠管理アプリは無料で使えますか？

無料プランを提供する製品はあります。ただし、人数、機能、利用期間などに条件があります。

例えばスマレジ・タイムカードは30人まで0円で、31人以上は1人110円追加です。Teasyは5人まで無料で利用できます。無料トライアルと恒久的な無料プランは分けて確認してください。

スマホだけで勤怠管理できますか？

スマホから打刻・申請・確認まで行える製品があります。一方、管理者の設定や集計はPCの方が操作しやすい製品もあります。

専用アプリかWebブラウザか、iPhoneとAndroidの両方に対応するかも確認してください。

GPS打刻なら不正打刻を完全に防げますか？

完全に防げるとは限りません。GPSは打刻時の位置情報を確認するための補助機能です。

運用ルール、端末管理、本人確認などと組み合わせて利用する必要があります。

Excelで勤怠管理するのと何が違いますか？

Excelでも勤怠管理は可能ですが、入力、ファイル回収、集計、修正などを手作業で行う場面が増えやすくなります。

勤怠管理アプリは、打刻から集計、申請承認、給与計算へのデータ受け渡しまで一連の流れを効率化しやすい点が違いです。

個人事業主でも勤怠管理アプリは必要ですか？

自分自身の勤務・作業時間を記録するだけなら、個人向けの時間記録アプリでも対応できます。

従業員を雇用している場合は、休暇、残業、帳票、給与計算との連携などを含め、法人向け勤怠管理システムを比較した方がよいでしょう。

無料トライアルでは何を確認すべきですか？

毎日の打刻だけでなく、休暇申請、打刻修正、残業、シフト変更、月次締め、給与データ出力など、実際の業務を一通り試します。

特に「例外処理が簡単か」を確認すると、導入後の運用負担を判断しやすくなります。

自社の勤務形態に合う勤怠管理アプリを選ぼう

勤怠管理アプリは、無料か有料かだけでなく、働く場所、勤務形態、打刻方法、料金体系、給与計算などの外部連携まで含めて比較することが重要です。

まず自社の必須要件を整理し、「タイムレコーダー型」「多機能型」「他業務連動型」のどこに近いかを確認しましょう。

候補を2～3製品まで絞ったら、無料プランや無料トライアルを使い、従業員と管理者の双方で実運用を試すと失敗を減らせます。

ITセレクトでは複数製品の資料をまとめて比較できるので、自社だけで判断しにくい場合はコンシェルジュ相談も活用してください。

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