「発電」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

メンテナンス・レジリエンスTOKYO2023：
エンジン発電で“11時間半飛行”するドローン　アミューズワンセルフの「はかる」に特化した製品開発
日本の災害では、有人のヘリコプターでは対応できないケースが多いとされている。家のすぐ裏で斜面が崩れる被害が多い日本では、ヘリコプターを飛ばすことでさらなる崩落を誘発する危険性がある。こうした災害現場の現状把握に、ドローンは有効となる。（2024/4/17）

材料技術：
カネカと大成建設が太陽電池を用いた外装発電システムの販売会社を設立
カネカと大成建設は、共同開発した太陽電池モジュールで発電する外装発電システム「Green Multi Solar」を販売する目的でG.G.Energyを設立し、2024年4月から本格的に営業を開始したと発表した。（2024/4/16）

新建材：
大成建設とカネカ、窓や外壁で発電する太陽電池発電システムの共同事業会社設立
大成建設とカネカは、太陽電池モジュールで発電する外装発電システム「Green Multi Solar」の共同事業を目的とする「G.G.Energy」を設立し本格営業を開始した。（2024/4/16）

脱炭素事例：
PR：世界で選ばれる企業であるためにアンリツが導入した太陽光発電と大容量蓄電池
世界的な「脱炭素」の機運の高まりとともに、太陽光発電を導入する企業が増えている。アンリツは、エネルギー効率を最大化するために、オムロン フィールドエンジニアリングの太陽光発電と大容量蓄電池を組み合わせたシステムを導入した。蓄電池設置までいたらない企業も多い中、アンリツはなぜ導入に踏み切ったのか。決断の背景などを聞いた。（2024/4/18）

クイズで学ぶ！　モノづくりトレンド：
有機物と無機物から成るハイブリッドの結晶構造を発電部に採用した太陽電池とは？
MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。（2024/4/12）

世界を読み解くニュース・サロン：
中国系企業が日本の“再エネビジネス”に食い込む　「透かし騒動」から見る実態
政府の再生可能エネルギー関係の会議資料に、中国企業のロゴマークの透かしが入っていたことで騒ぎとなった。これはミスだったようだが、中国系の企業が日本の太陽光発電事業に入り込んでいることは事実。FIT制度を利用して多額の収入を得ることが狙いだ。（2024/4/12）

材料技術：
発電効率63％の固体酸化物形燃料電池システムを商品化
東京ガスと三浦工業は、発電効率63％の固体酸化物形燃料電池システム「FC-6M」を共同開発し、2024年10月より販売する。高効率な発電が可能になったことで、排熱を利用せずにCO2排出量の削減に貢献するモノジェネレーションシステムを採用した。（2024/4/12）

太陽光：
国内の太陽光のPPAモデル市場、2040年度までに10倍以上に成長の見通し
富士経済がそれによると、昨今注目されている太陽光発電の「PPAモデル（第三者所有モデル）」の市場は、2022年度比で2040年度までに10倍以上に拡大する見通しだという。（2024/4/10）

太陽光パネルを垂直設置できる「ソーラーフェンス」、Yanekaraが販売開始
東京大学発ベンチャーのYanekara（千葉県柏市）が、パネルの垂直設置が可能な太陽光発電システム「ソーラーフェンス」の販売を開始した。（2024/4/9）

「小さくても大電力が欲しい」に応える：
PR：絶縁バイアス電源を9割小型化！　高い電力密度を実現する最新パワーマネジメント製品
太陽光発電システムやデータセンター、EV（電気自動車）など、さまざまなアプリケーションの電源ユニットにおいてより高い電力密度の要求が高まっている。Texas Instruments（TI）が発表した100V GaN統合型パワーステージとトランス内蔵の1.5W絶縁型DC/DCモジュールは、このニーズに応える製品だ。100V GaN統合型パワーステージはシリコンを採用する場合に対してボードサイズを40％削減できる。トランス内蔵の1.5W絶縁型DC/DCモジュールでは外付けの大型トランスが不要なのでソリューションサイズを最大で約80％削減可能だ。（2024/4/8）

リサイクルニュース：
EVの廃バッテリーと太陽光路面発電装置から成る自立給電システムの実証実験開始
MIRAI−LABOは、東海旅客鉄道（JR東海）とともに、JR東海の小牧研究施設で「太陽光路面発電装置と中古電気自動車（EV）の廃バッテリーを組み合わせた自立給電システム」の共同実証試験を開始したと発表した。（2024/4/8）

脱炭素の進行、世界で滞り　企業が知っておくべき原因と適切な対応策とは
世界は「脱炭素」へ向けて足並みをそろえようとしていたが、ここに来て、進行が滞る場面が出てきた。EVの不調や洋上風力発電事業の撤退、脱炭素先行地域での取り組みの遅れなど、世界の脱炭素のイマを解説する。（2024/4/8）

燃料電池や環境発電などに適用：
高効率の直流電源　省部品で高昇圧、低ノイズを実現
神戸大学と国立中興大学（台湾）の研究グループは、受動部品の削減が可能で、高い昇圧能力と低ノイズを実現した「高効率直流電源」を開発した。燃料電池や環境発電、医療機器などで用いられる電源装置に適用していく。（2024/4/5）

研究開発の最前線：
環境に優しい素材から成り塩水で駆動する金属空気紙電池を開発
東北大学は、低環境負荷の「金属空気紙電池」を開発した。身近にある塩水で発電し、マグネシウムや紙、炭素など、環境に優しい素材で構成されていることから、ウェアラブルデバイスや非常用電源などへの応用が期待される。（2024/4/4）

太陽光：
2024年度以降の太陽光FIT/FIP価格を総まとめ、事業者が注意すべきポイントは？
FIT調達価格・FIP基準価格ともに、2024年度から実施される発電側課金への対応措置や、入札対象の拡大など留意点は少なくない。太陽光発電を中心に、そのポイントを整理する。（2024/4/3）

第30回「再エネ等に関する規制等の総点検TF」：
導入ペースが鈍化傾向の太陽光発電、導入拡大への課題と業界団体からの要望とは？
日本での導入量が減少傾向にある太陽光発電。このほど開催された第30回「再エネ等に関する規制等の総点検TF」では、太陽光発電の導入拡大に向けた課題の整理と、業界団体による制度改革要望のヒヤリングが実施された。（2024/4/1）

蓄電・発電機器：
4MWh級の新型産業用蓄電システム、トリナ・ソーラーが実機を披露
トリナ・ソーラーは「PV EXPO 国際太陽光発電展」（東京ビッグサイト、2024年2月28日〜3月1日）に出展し、新型の産業用蓄電システム「Elementa（エレメンタ） 2」を披露した。（2024/3/28）

太陽光：
ジンコソーラー、N型TOPconモジュールと蓄電池の日本展開に注力
ジンコソーラージャパンは「PV EXPO 国際太陽光発電展」に出展し、産業・系統用向け蓄電システムを披露した。日本国内での産業用蓄電池の需要拡大に合わせ、蓄電池製品の提案を強化するという。（2024/3/27）

ドローン：
大型ドローンの航続距離向上に貢献、NSKがガスタービン発電機用軸受を開発
日本精工（NSK）はeVTOL（電動垂直離着陸機）向けガスタービン発電機用軸受を開発し、市場に投入したと発表した。（2024/3/25）

ZEB：
大阪市此花区酉島でZEB最高ランク取得の物流施設が竣工、大阪ガス都市開発と三井不動産
大阪ガス都市開発と三井不動産の物流施設「MFLP・OGUD 大阪酉島」が竣工した。非常用発電設備やGHP、24時間無人コンビニを設置した従業員向けのラウンジなどを備える。（2024/3/18）

新たな熱電デバイスに応用：
熱電材料と磁性材料を積層するだけ　「横型熱電効果」が最大15.2μV/Kに
物質・材料研究機構（NIMS）は、熱電材料と磁性材料を積層しただけの単純な構造で、「横型熱電効果」を飛躍的に向上させることに成功した。開発した積層構造は新たな環境発電技術や熱流センサーといった熱電デバイスへの応用が期待される。（2024/3/18）

太陽光：
0円で落札の案件も登場、第19回の太陽光発電のFIT/FIP入札
電力広域的運営推進機関（OCCTO）は2024年3月8日、再エネ特措法に基づく太陽光の第19回入札の結果を発表した。（2024/3/15）

ソーラーシェアリング入門（65）：
営農型太陽光発電の制度改正に関するパブコメが公表、既存案件への影響は？
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は営農型太陽光発電への規制に関連する制度変更について、年末年始にかけて実施されたパブリックコメントの結果を速報します。（2024/3/13）

電力、ひっ迫に備えは　データセンター拡大、様変わりの13年　東日本大震災13年
東日本大震災から13年が経過した。東京電力福島第1原発事故の影響で、原発の稼働が滞る中、太陽光発電など再生可能エネルギーへの依存度は増している。（2024/3/12）

高根英幸　「クルマのミライ」：
ハイブリッドが当面の“現実解”である理由　勝者はトヨタだけではない
EVシフトに急ブレーキがかかっている。CO2排出や電力消費の面で現実が見えてきたからだ。現時点ではハイブリッド車、そのなかでもエンジンで発電してモーター走行するシリーズハイブリッドが最も現実的な方式だ。その理由とは……（2024/3/12）

スマートコンストラクション：
熊谷組、汎用機に実装できる吹付けコンクリート遠隔操作システムを開発
熊谷組は、汎用機械に容易に実装できる吹付けコンクリートの遠隔操作システムを開発し、九州電力発注の黒川第一発電所工事で施工を行った。遠隔作業を行ったオペレータや協力会社からは「遠隔吹付け作業を日常的に運用しても問題ない」との評価を得た。（2024/3/11）

太陽光：
敷くだけで発電量が6％向上、DNPが両面採光太陽光パネル向けシートを新開発
大日本印刷（DNP）が両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「DNP太陽光発電所用反射シート」の提供を開始すると発表。発電所内の地面に敷設することで太陽光の反射能を向上させ、発電量を高められるという。（2024/3/11）

施工：
カインズ、一部店舗で建設機械のレンタルを開始　SORABITOが支援
カインズはプロユーザー向けレンタルサービスのラインアップを拡充し、一部店舗で建設機器の取り扱いを開始した。プレートやランマー、発電機、電動ハンマードリルなどを店頭で受け取れる。（2024/3/11）

脱炭素：
日産の燃料電池が定置用でトライアル開始、使用するバイオ燃料も確保
日産自動車はバイオエタノールから取り出した水素で発電する定置型の燃料電池システムを開発し、栃木工場でトライアル運用を開始した。使用するバイオエタノールは、スタートアップ企業のバイネックスと協業して確保する。（2024/3/8）

材料技術：
両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させるシートを提供開始
大日本印刷は、両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「DNP太陽光発電所用反射シート」の提供を開始すると発表した。（2024/3/6）

太陽光：
太陽光パネルを垂直設置できる架台一体型システム、両面受光で狭小エリアにも
エア・ウォーターは「PV EXPO 国際太陽光発電展」に出展し、垂直ソーラー発電システム「VERPA（ヴァルパ）」を披露した。（2024/3/5）

太陽光：
海上に太陽光パネルを設置できるフロート架台、波高2.5メートルにも対応
ワープル（静岡市）は「PV EXPO 国際太陽光発電展」に出展し、同社が代理店を務める韓国ETI社の水上太陽光発電用フロート架台を展示した。（2024/3/5）

脱炭素：
IHIが台湾の大林発電所でアンモニア燃焼技術導入に向けた検討を開始
IHIは、台湾の公営電力会社である台湾電力や住友商事と共同で、台湾電力が台湾南部の高雄市で所有する大林発電所で、燃料アンモニアの経済性の検証やアンモニア燃焼技術の適用検討と実証試験実施の覚書を締結したと発表した。（2024/3/5）

FAニュース：
風力発電の大型化／洋上化に対応する長寿命円すいころ軸受、欧州メーカーも採用へ
日本精工（NSK）は風力発電機用次世代高負荷容量円すいころ軸受を開発した。（2024/3/1）

製品動向：
既存の窓ガラスを太陽光発電システムに転換　大成建設がリニューアル工法開発
大成建設は、ガラス交換の要領で既存窓のサッシ枠に太陽電池モジュールをはめ込み、短時間で太陽光発電システムを設置できるリニューアル工法を開発した。（2024/2/29）

日本市場に特化したファーウェイのリパワリング専用パワコンが登場：
PR：発電量が105％に増加　“リパワリングで採算が取れる”太陽光発電用パワコンの選び方
運用開始から10年以上経過する太陽光発電も増えており、発電設備を入れ替える「リパワリング」が注目されている。さまざまな設備で構成される太陽光発電の中で、パワコンはリパワリングのメリットを特に得やすい。リパワリングに最適なパワコンはどのように選ぶべきなのか、太陽光発電の運用保守に詳しいCO2OSに聞いた。（2024/2/27）

太陽光：
太陽光発電向け保険の支払い額、盗難は20倍に急増　全体では4倍に
日本損害保険協会が、太陽光発電設備向け火災保険の事故発生状況などに関する調査報告書を公開。近年大きな課題となっている、太陽光発電設備の盗難による保険金は、5年前と比べて約20倍に急増しているという。（2024/2/19）

リテルヒューズ FDA117：
フローティング電源向け光絶縁型光発電ドライバー
リテルヒューズは、光絶縁型光発電ドライバー「FDA117」を発表した。最大15.3Vの電圧と60μAの電流でフローティング電源を生成し、標準的なMOSFETやIGBTデバイスを直接駆動できる。（2024/2/19）

エネルギー管理：
長期脱炭素電源オークション、既設原発の安全対策投資も対象に
脱炭素電源への新規投資の促進を目的に、2023年度からスタートした「長期脱炭素電源オークション」。第2回オークションの開催に向けて、水素・アンモニアや既設原子力、水力発電の取り扱いが整理された。（2024/2/16）

関西電力株式会社提供Webキャスト：
PR：CO2排出量やコストの削減を実現する、オンサイト型の太陽光発電サービスとは
脱炭素への取り組みが活発化する中、CO2排出量削減を目的に自家消費型の太陽光発電を検討する企業が増加している。特にコストメリットの大きい手法について解説するとともに、より少ない負担で導入可能なサービスについて紹介する。（2024/2/16）

関西電力株式会社提供Webキャスト：
PR：「太陽光発電」各導入方法のメリット・デメリットと活用したい補助金制度を解説
脱炭素への取り組みとして、太陽光発電の導入を検討する企業が増加している。オンサイトPPA（電力購入契約）など、それぞれの手法におけるメリット・デメリットや、導入に向けて活用したい補助金制度について、詳しく解説する。（2024/2/16）

太陽光：
NIMSがペロブスカイト太陽電池で成果、60℃で1000時間の連続発電に成功
物質・材料研究機構（NIMS）は、太陽光に対して20％以上の発電効率を維持しながら、60℃の高温雰囲気下で1000時間以上の連続発電に耐えるペロブスカイト太陽電池の開発に成功。ペロブスカイトの弱点とされていた耐久性の改善に成功した。（2024/2/14）

縦型熱電モジュールで耐久性改善：
熱流と垂直方向に発電する新しい熱電材料を開発
産業技術総合研究所（産総研）と島根大学は、熱流と垂直方向に発電する新しい熱電材料「ゴニオ極性材料」を開発した。室温より高い温度域で使用する場合でも、熱劣化が生じにくい熱電モジュールの開発が可能となる。（2024/2/14）

60℃の環境で1000時間以上発電：
ペロブスカイト太陽電池、発電効率と耐久性を両立
物質・材料研究機構（NIMS）は、20％以上の光電変換効率（発電効率）を維持しつつ、実用環境に近い60℃の高温雰囲気下で1000時間以上の連続発電が可能な「ペロブスカイト太陽電池」を開発した。（2024/2/13）

太陽光：
水上太陽光発電でコーポレートPPA事業、太陽HDが大阪府泉佐野市で
太陽グリーンエナジーが大阪府泉佐野市で水上太陽光発電を開設。同社初となる水上太陽光を利用したコーポレートPPA事業に活用する。（2024/2/7）

法制度・規制：
太陽光のFIP/FIT新規認定、「含有物質情報を登録したパネルの使用」を要件に
FIT制度の開始以降、急速に導入が進んだ太陽光発電。政府では将来大量に発生すると見込まれる太陽光発電設備の廃棄・リサイクルの適正化に向けて、新規のFIT/FIPの認定要件に「含有物質情報を登録した太陽光パネルの使用」を加える方針だ。（2024/1/30）

ロジスティクス：
東急不動産、茨木市に延べ16万m2の物流施設竣工　屋根上に約4.8MWの太陽光発電
東急不動産が大阪府茨木市で計画していた物流施設「LOGI'Q（ロジック）南茨木」が、西松建設の施工で竣工した。敷地面積約6万4510平方メートル、延べ床面積約16万1539平方メートルのS造4階建てで、東急不動産の物流施設では過去最大規模となる。屋根上に約4.8MWの発電能力を持つ太陽光発電設備を設置し、発電した電力は自家消費する。（2024/1/25）

太陽光：
営農型太陽光発電でオフサイトPPA契約を締結、中国電力と東洋鋼鈑
中国電力が山口県山口市で同社として初となる営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）の運転を開始。また、中国地域で初という、営農型太陽光発電による電力供給契約（オフサイトPPA契約）を東洋鋼鈑と締結した。（2024/1/24）

関西電力株式会社提供ホワイトペーパー：
PR：初期費用ゼロで脱炭素経営とコスト削減を推進、太陽光発電サービスの実力とは？
脱炭素経営の第一歩として太陽光発電設備を設置する企業が増加しているが、高額な初期費用や維持管理に伴う負担から、導入を断念するケースも多い。企業のこうした悩みを解消するサービスを紹介する。（2024/1/23）

JAXAの無人探査機「SLIM」が月面着陸に成功　太陽電池は発電せず
日本では初の月面着陸。（2024/1/20）