複雑過ぎるスマホ「実質0円」 問題点をあらためて考える（2/3 ページ）

[井上輝一，ITmedia]

一括0円でも短期解約で追加違約金が発生する「端末購入サポート」

　真ん中のカラム、「一括0円（端末購入サポートあり）」にも言及しよう。

　端末購入サポートなしの一括0円と見比べると、端末代金は同じく0円だ。しかし、12カ月以内の解約での支払い総額がこの2つは異なる。

　端末購入サポートありの一括0円では、12カ月以内に解約すると契約解除料の他に、端末購入サポートの解除料が上乗せされる。

　これは契約者の短期解約を防ぎたいが、端末代金を安くすることで成約率を上げたいキャリア側の思惑から生まれた割引サービスで、これを利用して最近話題になったのがNTTドコモ2016年冬モデルの「MONO MO-01J」だ。

「MONO MO-01J」のブラック

　MONOは販売開始時から機種変更でも一括648円（税込、以下同様）という安さに加え、上質感のあるデザインや最新のミドルレンジ端末と同様のスペックを持ち合わせている。その価格とスペックのアンバランスさから話題になっているAndroidスマートフォンだ。

（関連記事：一括648円の驚安スマホ「MONO」は買いなのか？）

　MONOの場合だと、契約時に648円を支払うことで端末の購入は完了する。ただし、648円という額は端末購入サポートに入った場合の割引価格なので、12カ月以内に機種変更するか、回線自体を解約すると、端末購入サポート解除料として1万5876円が発生する。

　端末購入サポートに入らない場合だと端末代金は3万2400円となるため、割引額と解除料をてんびんにかけるとMONOの場合なら端末購入サポートに入るのが賢明な選択だ。

実質0円はそんなに安くない

　繰り返しとなるが、実質0円は

• 端末代金は分割払い
• 2年以内の解約でコストが大きい

　一括0円は

• 端末代金が本当に0円
• 2年以内の解約時のコストが比較的少ない
• 端末購入サポートありの場合は12カ月以内の解約で追加の違約金が発生

　と、それぞれ特徴がある。なんとなく契約時に「0円だから」と思って実質0円で契約してしまうと、2年以内にキャリアを乗り換える、あるいは機種変更をするのが難しくなってしまうのだ（途中で機種変更をすると、本来受けられた残りの月々サポートなどの割引が消えてしまう）。