「Xperia XZ」はどこが進化した？／同じ「増収増益」でも違う「中身」：Mobile Weekly Top10

[井上翔，ITmedia]

ITmedia Mobile Weekly Access Top10

2016年10月31日〜2016年11月6日

1. カメラや電源周りが進化――写真で解説する「Xperia XZ SO-01J」「Xperia X Compact SO-02J」
2. ドコモがAndroid 7.0バージョンアップ予定機種を案内――19機種が対象
3. 契約純増数と端末販売数が対照的なドコモとKDDI――その理由は？
4. 本家超えの「UQ mobile」・苦戦続く「mineo」――「格安SIM」の実効速度を比較（au回線＋Y!mobile 9月編）
5. 総合ランキングに「iPhone 7」と「iPhone 5s」が同時ランクイン
6. 「安い」「速い」「真の大容量」――モバイルWi-Fiルーターの生き残る道
7. 「悪ではないが、検討すべき課題がある」――IIJのゼロ・レーティングに対する考え
8. お父さんの天敵であるYouTubeの“あの動画”
9. ICT、SIMフリースマホの品質調査を実施　総合評価トップは「HUAWEI P9」「ZenFone 3 Delux（5.5型）」
10. ドコモ、iモードケータイの出荷を2016年内に終了へ　以後は“在庫限り”

　今回のITmedia Mobile Weekly Top10は、10月31日から11月6日までのアクセスランキングを集計しました。

11月2日に発売となったNTTドコモの「Xperia XZ SO-01J」

　ランキングの1位には、Xperia Xシリーズの新機種レビュー「カメラや電源周りが進化――写真で解説する『Xperia XZ SO-01J』『Xperia X Compact SO-02J』」が輝きました。

　SO-01Jはドコモのスマートフォンでは初となる下り最大500Mbps（理論値）での通信に対応しています。2017年3月以降、対応エリアでは従来よりも高速な通信が可能となります。SO-02Jは、海外（グローバル）モデルでは保証範囲外となっているIPX5／8等級の防水性能とIP6X等級の防塵（じん）性能を保証しており、さまざまな環境下でより安心して使えるようになりました。ランキングの2位に入った「ドコモがAndroid 7.0バージョンアップ予定機種を案内――19機種が対象」にもある通り、両機種ともにAndroid 7.0へのバージョンアップが決まっています。

　両機種は、リアカメラに注力していることが特徴です。レーザーオートフォーカス（AF）センサーを搭載し、暗所でのピント合わせが高速になり、RGBC-IR（Red Green Blue Clear-Infrared）センサーを搭載することでホワイトバランスをより正確に合わせられるようになりました。また、Xperia XZでは「Xperia X」（国内未発売）や「Xperia X Performance」では省略されていた標準カメラアプリでの4K（3840×2160ピクセル）解像度の動画撮影機能も復活しました。

　Xperia XZは、ミドルレンジモデルが多い2016年冬モデルにおいて貴重なハイエンドモデルです。一方、Xperia X Compactはハイエンドとは言いきれなくなったものの、コンパクトモデルとしてはスペックは高めです。今後の売れ行きに注目です。

NTTドコモの吉澤和弘社長

　3位には、石野純也さんの連載から「契約純増数と端末販売数が対照的なドコモとKDDI――その理由は？」がランクインしました。

　ドコモとKDDIの2017年3月期（2016年度）の上期決算は、両社ともに前年同期比で「増収増益」となりました。しかし、その中身を見ると、両社の置かれている環境の違いも見えてきます。

　総務省はこれから、端末販売やSIMロック解除に関連する省令・ガイドライン改定に着手する見通しです（参考記事）。これが、両社、そしてソフトバンクグループ（ソフトバンクの親会社）の今後の業績にどのような影響を与えるのか、目が離せません。

特定の通信を無料化する「ゼロ・レーティング」

　ランキングの7位には、IIJmioのファンイベント「IIJmio meeting 13」のレポート記事「『悪ではないが、検討すべき課題がある』――IIJのゼロ・レーティングに対する考え」が入りました。

　「ゼロ・レーティング」とは、特定のアプリ・サービスの通信についてパケット（データ）通信の課金を行わないサービスで、すでに一部のMVNOが導入しています。ユーザーにとってはデメリットのないサービスのように見えますが、あらゆる通信を公平に扱うべきとする「ネットワークの中立性」に反するのではないか、という意見や日本国憲法が明確に禁じている「通信の秘密」の侵害に当たるのではないか、という指摘があります。

　この問題については、MVNOの中でも見解が大きく分かれています。だからこそ、提供するMVNOと、提供しないMVNOが出てくるのです。最終的には、担当官庁である総務省が主導して「やっても良いこと」「やってはいけないこと」のコンセンサスを作るべきなのですが、どうなるのでしょうか……？