Huaweiが「HarmonyOS 2.0」を発表 2021年に対応スマホが登場?(2/2 ページ)

» 2020年09月11日 13時37分 公開
[房野麻子,ITmedia]
前のページへ 1|2       

2020年内にスマートフォン向けHarmonyOSを展開

 ユー氏は2019年にリリースされたHarmonyOSについて「All-Scenario時代のために作られた初の分散型OS」と紹介。アプリを1つ開発するだけで異なるデバイス間で展開でき、安全で信頼性の高いソリューションを提供できると説明した。

 そして、発表された新たなHarmonyOS 2.0は、All-Scenarioのエコシステムを強化。ソフトウェアバス、データ管理、セキュリティなど既存の分散機能を包括的にアップグレードする。例えば、スマホとスマートウォッチが連携することで、ユーザーは没入感のあるインタラクティブな体験を楽しめるようになるという。

Huawei ユースケースとしてスマホとスマートウォッチの連携を紹介。スマートウォッチでターン・バイ・ターンのナビ使えるようになる

 「Adaptive UX framework」により、アプリは1つだけ開発すれば、さまざまな画面サイズに適用される。ユー氏は「世界中の何十億ものデバイスにアプリを提供することができるようになる」とメリットをアピールした。

Huawei アプリは1つだけ開発すれば、さまざまな画面サイズ、ランドスケープ表示、ポートレート表示に対応する

 さらに「AI audiovisuals」も提供。これを使うと、クルマのインフォテインメントシステムなどを音声で操作できるようになる。

 HarmonyOS 2.0は、まずスマートテレビ、時計、ヘッドユニット向けのβ版が9月10日から提供された。スマートフォン向けも用意されており、12月に利用できるようになる見込み。ユー氏は「2021年からはHarmonyOSのスマホも見られるようになるかもしれない」と期待していた。

Huawei HarmonyOS 2.0のリリースは、まずスマートテレビ、時計、ヘッドユニット向けから。スマホ向けは12月
Huawei HarmonyOSのロードマップ。9月10日から128KBから128MBメモリ(RAM)のデバイスをサポートし、2021年4月からは128MBから4GBまでのメモリに対応。2021年10月からは4GB超のメモリを含む全てのデバイスをサポートする予定

 ユー氏は、Huaweiがグローバルな開発者と販売網やチャネル、エコシステムの運営組織を共有していることに言及。「世界中のユーザーに中国の開発者を紹介している。それと同時に、海外の開発者が中国のユーザーにサービスを提供できるように支援したい。両者の架け橋になりたいと思っている」と語り、中国のみならず、世界中の開発者を支援していく姿勢を強調した。

前のページへ 1|2       

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年11月20日 更新
  1. 8年ぶり復活の「INFOBAR ZERO」実機速攻レポート 先代「xv」と徹底比較して分かった“引き算の美学”と進化点 (2026年11月18日)
  2. KDDIが約8年ぶりに新「INFOBAR ZERO」発表 通話とSMSに特化 3万2780円で12月25日に発売 (2026年11月18日)
  3. 「Suicaのペンギン」卒業騒動にまつわる背景と誤解 JR東日本に聞いた (2025年11月14日)
  4. スマホの速度競争は「古い指標になるかもしれない」 KDDI松田社長が語る“AI前提社会”のネットワーク戦略 (2026年11月16日)
  5. 「INFOBAR ZERO」はなぜ通話とSMSに特化したのか? KDDIが提案する“つながらない余白”と25年越しの原点回帰 (2026年11月18日)
  6. KDDI社長「INFOBAR ZEROの開発を直前まで知らなかった」 25年目に新たな名機を結実させた背景 (2026年11月18日)
  7. 「OPPO Find X10」シリーズが日本上陸 Find X10 Pro Maxは“トリプル2億画素カメラ”を搭載、FeliCaはX10のみ (2026年11月19日)
  8. ネットもLINEも非対応の「INFOBAR ZERO」は誰が買う? 3万2780円の価値や向き合い方を考える (2026年11月19日)
  9. 数千円で買える「スマホ用USBメモリ」の選び方 PCなしで写真をバックアップ、帰省先での家族への受け渡しにも (2026年11月18日)
  10. mineoのユーザー情報が最大142万件漏えいした可能性 解約者も対象に (2026年11月19日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー