こうした技術は、光無線通信以外の用途も考えられるという。例えばこれまで、移動中継車が中継場所に停車して基地局に向けてアンテナを設置して……といった作業が必要だったが、到着してすぐに基地局をトラッキングして通信が行えるようになる。ジンバルにカメラを設置すれば、グラウンドの選手を自動でトラッキングしてカメラが追尾する、といった使い方もできる。
今後のスマートシティーの時代においては、町中にセンサーが配置されることになるが、センサーの電源をどうするかという課題がある。これに無線給電技術を利用し、センサーを認識して遠隔から無線給電を行う、といった用途も考えられるという。「100回動かせば、100台のセンサーに給電できる」と丹波氏。
光無線通信自体は、まだ標準化も進んでおらず、未来の技術ではある。丹波氏は、「光無線通信の実用化は2025年を目指している」と話す。画像認識によるジンバルの稼働という技術は、光無線通信とは別に実現できるため、2022〜23年には商用化にこぎつけたい考え。
今後、実用化に向けて両社は協業を続けつつ、ユースケースに応じてパートナーを募って技術開発を行っていく計画だ。
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