無線LAN「802.11n」、2009年9月に最終決定へ──携帯端末や家電への急速普及も見込む：もうドラフト2.0機器でも大丈夫

[ITmedia]

Wi-Fi Allianceマーケティングディレクターのケリー・デイヴィス・フェルナー氏

　Wi-Fi Alliance（WFA）は7月23日、無線LAN規格「Wi-Fi CERTIFIED 802.11n」（IEEE802.11n）の最終決定において、すでに認定を受けたWi-Fi CERTIFIED 802.11n ドラフト2.0製品との相互接続性を中心とする基本要件を変更することなく、いくつかの新たなオプション機能のみを追加する方針とすると発表した。2009年9月にIEEE（米国電気電子学会）がIEEE802.11n標準を最終決定する予定であることに合わせ、2009年9月下旬より更新後の認定製品テストを始める。

　無線LAN搭載機器の出荷台数は2008年の3億8700万〜4億5000万台規模から、2011年には6億5000万〜10億台規模に増加すると予測され、2009年に出荷される無線LANチップのうち、約45％が802.11nをサポートするという。2007年6月に始まったWi-Fi CERTIFIED 802.11n ドラフト2.0プログラムは、無線LANルータやPCなど、すでに649（2009年7月23日現在）の機器が認定されており、今後は特に携帯端末やNetbook／MID、家庭用機器分野の急成長が見込まれる。

　今回の発表で「Wi-Fi CERTIFIED 802.11n製品は、現在認定を受け、市場投入されている802.11n ドラフト2.0準拠製品と同じ周波数帯で基本機能の変更なく相互接続性を確保する」とし、ドラフト認定された機器は最終的な認定プログラムの中核となる要件を満たすため、再テストを受けることなく「802.11n認定機器」として扱えることになった。「認定済み802.11nロゴ」の使用も認められる。

2012年までの売上げ額と出荷比率の予測値（左）、Wi-Fi Alliacne認定プログラムの概要と予定（中）、Broadcomテクニカルディレクターのスティープン・パーム博士（右）

　さらに、ユーザー利便性の向上や利用範囲・ニーズの拡大に備え、802.11nプログラムに一部のオプションテストも新たに追加する。追加予定の機能は、データ転送の効率向上を目的とする「パケット アグリゲーション（A-MPDU）」、一定の環境においてパフォーマンスを高めるためのマルチアンテナ伝送手段「Space-time Block Coding（STBC）」、2倍の帯域を用いる40MHzチャネル使用時に近隣と干渉しない環境を確保するためのチャネル共存策、3つの空間ストリームをサポートするデバイスのテストの4つ。これら追加機能はオプション扱いとし、ドラフト2.0機器との接続互換性に影響はないが、今後の認定テスト項目となる予定だ。

　このほか、機器同士で直接接続することで無線接続を実現する「Wi-Fi device-to device connectivity」の提供や、ボタン・PIN・NFC（Near Field Communication：近距離無線通信規格）の3方法で容易に無線ネットワークを有効化できるWi-Fi Protected Setupの機能拡張（アドホックモードに拡張）も行う。Wi-Fi device-to device connectivityは、親機となる無線LANルータ機器やインターネット接続の有無に関係なく、手軽に無線接続できる特徴を生かし、例えばコンシューマー用途──カメラとプリンタ（直接印刷）、携帯端末同士（音楽や情報を共有、通信ゲーム）、携帯端末とテレビ（データをテレビへ直接表示）などへの利用を想定することで、PC機器以外の「家庭用機器への普及の垣根もより低くなる」としている。