電通デジタルは2月18日、日本国内でのスマートスピーカーの利用実態調査の結果を発表した。2018年12月にインターネットで実施された、全国の満15〜69歳の男女個人を対象とした調査を基にした結果となっている。
“スマートスピーカー”の認知率は約76%となっているが、内訳を見ると「名前を知っている程度」が58%と大勢を占め、「商品の内容や特徴まで知っている」と回答したのは18.1%にとどまった。スマートスピーカーの所有率も約5.9%と、普及状況はいまだに限定的なものとなっている。
スマートスピーカーの利用用途は「音楽を聴く」目的が74.5%でトップとなった。次いで「天気予報」「アラーム/タイマー機能」「ニュース」などが利用目的として挙げられている。
スマートスピーカーを現時点で所持していない理由としては、よく目にする「発声の恥ずかしさ」「認識精度の低さ」といった意見よりも、むしろ「利用したいことがない」「どんなことができるのかよく分からない」といった根本的な理由が上位を占めており、機能面での充実などが今後の普及のカギになるのでは、と調査結果では述べられている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.