まだまだPCは伸び続ける――NECPCが考える2021〜22年の市場動向（3/3 ページ）

[井上翔，ITmedia]

一番伸びしろが大きいテレスクール需要

　テレスクールにおける600万台の潜在需要は、NECPCが2020年10月に行った「K12調査」から算出されている。「K12」は米国における教育用語の1つで、小学校から高校までの教育課程を指す。

　調査によると、回答者全体の70％が「子ども専用PCを保有していない」を答え、そのうちの3分の2が「子ども専用PCの購入を検討している」と答えたという。これを日本全体のK12層の人数に当てはめて考えると「600万人」となり、1人1台で計算すると600万台となる。

　2020年3月の調査と比べると「子ども専用PCを保有している」と回答した人の比率も増えたという。ただ、増加率は4ポイントにとどまっている。主要国と比べると子ども専用PCの普及率が低い傾向にあることと合わせて、この層に対するPC普及は「一番伸びしろがある」（河島氏）と見ているようだ。

コロナ禍で「子ども専用PC」の保有率は高まったものの、主要国と比べるとまだ低い傾向にある。ここに市場拡大の余地があると考えているようだ

　ただ、この目標を達成するには、子どもにPCを持たせることに対する「親の意識」が重要になる。

　先のK12調査では、「子ども専用PCを買わない」と答えた人に、その理由を尋ねている。回答の上位には「家族共用PCで十分」「（子ども専用PCの）必要性を感じない」といった項目が並ぶ。「ゲームばかりしそう」「動画ばかり見そう」といった、使いすぎを不安視する意見も見受けられる。

　逆に「子ども専用PCを買い与えた」と答えた人に理由を尋ねると、「オンライン学習で必要」「今後、学校や授業で使う」といった回答が並ぶ。“必要性”が1つの動機になっていることが伺える。

　文部科学省の「GIGAスクール構想」によって、学校では1人1台のPC／タブレットの普及が進みつつある。これをトリガーとして、NECPCでは子ども専用PCの必要性を訴求していくようだ。

子ども専用PCを「買わない理由」と「買い与える理由」。学校での普及をトリガーに、子ども専用PCの必要性を訴えていくという

IT機器を使う「余暇」が増える

　ホームエンタメの需要増については、クロス・マーケティングが実施した「第11回新型コロナウイルス生活影響度調査」の結果を示しつつ説明された。

　この調査では、20〜69歳の男女2500人の回答を集計し、外出自粛期間中の「1週間における余暇の総時間」を算出している。それによると、PCやタブレットといったIT機器でカバーできる過ごし方が多かったという。

　このニーズに関しては、堅調な推移を想定しているようだ。

いわゆる「巣ごもり」での過ごし方は、PCやタブレットといったIT機器でカバーできるものが多かった。そのような過ごし方を快適にサポートできるPCやタブレットへのニーズは堅実に推移するとの