オカムラはこのほど、リモートワークを経験した3000人を対象に実施した調査結果レポート「柔軟な働き方の効果検証 長期化する新型コロナ対策下での働き方・働く場 データ集」を公開した。
リモートワークを経験した従業員100名以上の企業の正社員/公務員3000人に実施したアンケートをまとめたレポートで、これによるとリモートワークが長期化することによって3割の人が“仕事の効率が低下した”と感じていると判明。一方で、リモートとオフィスのどちらでも効率は変化しないと答えた人の割合は前回より増えており、従来より場所を問わず働けるようになってきていると言える、としている。
精神的な影響としては、約35%が精神的健康に悪影響が出ていると回答。この傾向は特に40代から年代が高くなるにつれて増加する傾向があるという。
“ニューノーマル”に向けて働き方を変えていく際に、今後望ましいと思えるシナリオとして一番多かったのは「現状程度の柔軟性で働ける“維持”シナリオ」で、コロナ禍以前よりも柔軟な働き方が望まれていることがわかった。
データ集のダウンロードはこちらから可能だ。
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