杉山淳一

杉山淳一がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

記事一覧

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東京都は「平成30年度予算案」に「東京都鉄道新線建設等準備基金(仮称)」の創設を盛り込んだ。2016年に交通政策審議会が答申第198号で示した24項目のうち、6路線の整備を加速する。6路線が選ばれた理由と、選ばれなかった路線を知りたい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

京王電鉄が2月22日にダイヤ改正を実施する。注目は同社初の座席指定列車「京王ライナー」の誕生だ。平日、土休日ともに夜間時間帯を中心に運行する。京王電鉄沿線の価値向上に貢献するけれども、ダイヤを見て少し心配になった。どうか杞憂であってほしい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東京都町田市が乗り合いタクシーの運行実験を始める。乗り合いタクシーとはどのような仕組みだろうか。そして、鉄道やバスとの関係は競合か共存か。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

1月11日夜から12日朝までに発生したJR信越線の雪害立ち往生事件について、情報と所感を整理してみた。体調を崩した方は気の毒だったけれども、何よりも死者がなく、最悪の事態に至らなくて良かった。本件は豪雪災害である。人災ではない。今後に生かそう。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」2018年新春特別編:

「企業として、需要があるところに供給する。そういう当たり前のことを、鉄道事業者はやってこなかったのではないか」。つい先日、ある第三セクター鉄道の社長さんに聞いた言葉だ。小林一三イズムが落ち着き、人口が減少傾向にある中で、鉄道の営業努力が試される。2018年は、そんな時代になると思う。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR西日本の新幹線車両台車破損、東急電鉄のケーブル火災から私たちが参考にできることもある。クルマの運行前点検とタコ足配線の見直しをした者だけが石を投げなさい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR北海道が開発し実用化できず、あまたのローカル鉄道が手を伸ばして撤退したDMV(デュアル・モード・ビークル)を、徳島県が実用化する。しかし現地に行ってみると「3年後に実現したい」という割には盛り上がっていない。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

小田急電鉄は来春から導入する新型ロマンスカー70000形「GSE」を発表した。第1編成が3月から、第2編成は第1四半期早期の導入予定。製造はこの2本の予定だ。フラッグシップの特急を同じ車両で統一しない。小田急電鉄の考え方が興味深い。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

このところ電気自動車の分野で「全固体電池」が話題になっている。リチウムイオン電池より扱いやすく、大容量。高出力。充電も早く良いことばかり。ぜひ鉄道分野でも採用していただきたい。非電化区間だけではなく、電化区間も蓄電池電車にした方がいい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

三宮駅を終点とし、神戸高速鉄道に直通する阪急神戸本線と、三宮駅を経由し西陣ニュータウンと新神戸駅を結ぶ神戸市営地下鉄西神・山手線の直通計画が再浮上した。2004年に阪急が持ちかけ、神戸市が渋った構想だ。しかし今回は神戸市長が阪急に秋波を送る。阪急HD社長も前向きで、実現の可能性が高まった。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

地域経済活性化支援機構は、長崎県の島原鉄道に対する事業再生支援を決定した。今後、島原鉄道は同郷の長崎自動車をスポンサーとして迎え、地域交通、観光事業を担っていく。関わる人々が「島原半島には鉄道が必要」と判断した結果だ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

「このままでは廃止されてしまうかも」。ローカル線を活性化するために、沿線の女子が立ち上がった。11月18日に催行予定の「癒やしの汽車旅 木次線 おくいずも女子旅列車」は地元の女性ならではの企画。地域が鉄道と関わるという意味でも重要なイベントだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

小田急電鉄は2018年3月のダイヤ改正を発表。4カ月も前に詳細を発表した背景には「4月から小田急沿線で新生活を始めてほしい」という意図がある。混雑緩和だけではなく、増収に結び付ける狙いだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

北海道新幹線の札幌駅プラットホームは、2012年に在来線プラットホームを転用する案で工事計画が認可された。しかし2年前の夏、JR北海道が原案をひっくり返してから大混乱に。このままでは妥協案として、かなり不便な地下駅になりそうだ。新幹線地下駅は北海道を死に導く。そこは、最善の選択ができなかった愚か者たちの棺おけも同然のハコになるだろう。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

鉄道人情を描く漫画家、池田邦彦氏の最新作は、実在の人物である島安次郎が主人公。島は鉄道の可能性を信じ、国家の骨づくりとして取り組み、奔走した。彼を取り巻く人物や環境を通じて、日本の鉄道史と働く人々の姿が浮かび上がる。作者インタビュー後編。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR九州の株式上場からもうすぐ1年。上場準備中に熊本地震に見舞われ、上場後も豪雨災害や台風被害により不通区間が増えている。民間企業となったJR九州は、全ての路線を復旧するつもりはなさそうだ。災害は地域に鉄道の存在価値を突き付ける。もし鉄道の存在意義が観光誘客だというなら、鉄道「事業」にこだわる必要はないかもしれない。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

京都丹後鉄道を擁するWILLERと日本海沿岸の新潟市、敦賀市、舞鶴市、豊岡市は「日本海縦断観光ルート・プロジェクト」を発表した。豊かな観光資産を持つ地域が連携し、従来の拠点往復ではない「回遊の旅」を提案する。成功の条件は「移動手段の楽しさ」だ。交通事業者にとって大きなチャンスである。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR北海道で久々に明るい話題だ。沿線の101市町村と連携して制作、販売する切符の売れ行きが好調。額面は170円、12万枚も発行して2040万円の売り上げとなっている。しかし、地域との付き合い方を失敗すると、JR北海道は信頼を失いかねない。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

小田急ロマンスカーの60周年を記念して、横浜駅から徒歩数分の原鉄道模型博物館で特別展「小田急ロマンスカー物語」が始まった。流線型に展望車、子どもたちの憧れだったロマンスカー。その功績は小田急電鉄の業績向上にとどまらず、世界の高速鉄道誕生のきっかけをもたらした。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

国内の優れた鉄道旅行商品を表彰する「鉄旅オブザイヤー」で、今年も一般部門の募集が始まった。「賞金5万円、ただし表彰式は自腹で来てね」というホノボノしたイベントだけど、旅好きを自認するならチャレンジしよう。審査員の1人として応援と期待を申し上げたい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東京都が実施した「時差Biz」キャンペーンを覚えているだろうか。通年キャンペーンだと思ったら、7月11日から2週間のキャンペーンだった。「満員電車を解消するために、2週間の早朝通勤を試してみませんか」という話だ。このキャンペーンで、都民は満員電車から解放されただろうか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

お盆休みが終わり、帰省先から首都圏に人々が帰ってきた。満員の通勤通学電車も復活した。国も鉄道会社も混雑対策は手詰まり。そもそも混雑の認定基準が現状に見合っていないから、何をやっても成功できそうにない。その原因の1つが現状認識の誤りだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR九州が2016年度の路線・区間別の平均通過人員を発表した。いわば路線の通信簿だ。JR九州発足時のデータも併せて比較できるようにしている。JR九州の意図は廃線論議ではなく「現状を知ってほしい」だろう。この数値から読み取れる現状とは何か。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

長崎新幹線(九州新幹線西九州ルート)の混迷が続く。JR九州はフリーゲージトレインの導入困難を公式の場で表明した。未完成の技術をアテにしたうえ、線路の距離に応じて地元負担額を決めるという枠組みが足かせになっている。実はこれ、長崎新幹線だけではなく、鉄道路線の建設・維持に共通する問題だ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東日本は世界で初めて鉄道車両に営業用ハイブリッド方式を採用した。しかし、2018年から非電化ローカル線に導入する車両は「電気式気動車」だ。この方式は戦前からある。なぜハイブリッド方式ではなく電気式気動車を選んだか。そこにエネルギー技術の理想と現実が見える。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

「電車の色を変えて」「JR北海道を救って」「あっちの路線ばかり優遇するな」「不採算路線の切り離しを」――これらは鉄道会社の株主の発言だ。株主は会社に投資し、利益の分配を期待する。しかし、株主の中には、利益を生まない改善を要求する提案もある。鉄道会社と株主の関係はどうなっているか。そして今後どうあるべきか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

開業90周年、ロマンスカー・SE就役60周年と記念行事が続く小田急電鉄について、「新社長の指示で保存車両を全て解体するらしい」という怪文書が出回った。正確には一部解体にとどまり、将来の博物館建設につながる話でもあった。ほっとする半面、この騒ぎから読み取っておきたいことがある。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東急電鉄が田園都市線の早朝に特急を新設・増発する。その名も「時差Bizライナー」。小池都知事が提唱する“時差Biz”に対応した列車だ。都議会選挙期間中の発表はあざといけれど、ダイヤを見ると神奈川県民向けサービスになっている点が面白い。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

2011年の豪雨災害で不通となっているJR只見線について、JR東日本と福島県が鉄道を復旧して存続させることで合意した。同じころ、16年の熊本地震で被災した南阿蘇鉄道について、政府が復旧費の97.5%を支援する意向と報じられた。復旧決定まで、只見線は6年、南阿蘇鉄道は1年。鉄道復旧に時間がかかる理由は、政府に鉄道専門の財源がないからだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

6月17日、JR西日本の「トワイライトエクスプレス瑞風」が運行を開始する。JR3社のクルーズトレインが出そろったことで、日本の鉄道旅が新たな高みに到達したといえる。いまや“観光列車”が鉄道業界と旅行業界のキーワードだが、そもそも観光列車とは何か。ビジネスとして語る上で、そろそろ情報の整理と定義が必要だ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

梅雨入りを控えて、ということだろうか。阪急電鉄と相模鉄道が、乗客の忘れ物に関するプレスリリースを出した。阪急電鉄は傘の保管期間を短縮するという告知、相模鉄道は2016年度の忘れ物件数が過去最多になったという報告だった。持ち主は忘れていても、忘れ物を預かる側はいろいろ手間がかかる。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

普段、何気なく乗っている電車の色。実はそこにはさまざまな理由や鉄道事業者の思いがある。路線案内という機能だったり、ブランドだったり。色を統一した会社も、自由な色使いができる会社も、それなりの理由があるのだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

出版不況と電子地図の普及によって、紙の地図には向かい風が吹いている。しかし、日本の鉄道路線図を1枚に収めた『全国鉄道旅行』が毎年1万部以上と堅調な売れ行きだ。正縮尺ではないデフォルメ地図に、一定のファンが付いている。実は筆者もそのひとりだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東海道本線の東京〜横浜間と並行する東海道貨物支線を貨客併用化する構想がある。協議会発足から約17年。まだ整備に着手されていない。この路線の進捗(しんちょく)はどうなっているのか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR北海道の新十津川駅で、地元有志が鉄道ファン向けにきっぷを販売した。JR北海道から正式に購入し、「ガチャガチャ」などと呼ばれるカプセルトイの自販機できっぷを販売するというユニークな手法で話題になったが、JR北海道から中止を求められた。これは観光ビジネスにとって教訓になりそうな事例だ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

経営努力をしても減らない赤字を自治体の補助でなんとかクリアする。多くの地方鉄道事業者の実情だ。できることなら運賃を値上げしたいはず。ところが、富山県の鉄道事業者が一部区間で運賃を値下げした。その特殊な事情とは……。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

赤字ローカル線の廃止論議で聞く言葉に「バスでは地域が衰退する」「バスは不便」「鉄道の幹線に直通できない」などがある。鉄道好きとしては大いに頷きたいところだ。しかし、ふと思った。バスの運行に携わっている人々は、これらの声に心を痛めていないだろうか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

全国で廃線利活用事業を営む団体の連携組織「日本ロストライン協議会」が設立総会を開いた。4月9日の時点で15団体が参加している。廃止された鉄道施設を観光や町おこしに使おうという取り組みは、鉄道趣味を超えた新しい観光資源を作り出す。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

4月1日にJRグループは発足して30周年を迎えた。すなわち、国鉄分割民営化から30年だ。この節目に分割民営化の功罪を問う論調も多い。しかし、どの議論も国鉄の存在を承前として始まっている。今回はあえて若い人向けに国鉄と分割民営化をまとめてみた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

“なにわ筋線”構想に新たな展開だ。阪急電鉄が参入を表明し、直通運転を見込んで十三から北梅田へ新線を建設したいという。その構想の先には、宿願の新大阪駅延伸がある。一方、中之島線を持て余す京阪電鉄にも商機が見えた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東急グループの伊豆急行で新たな観光列車が誕生する。かつて伊豆や下田などをめぐって、東急グループと西武グループが争っていたが、今度の戦いはちょっと様子が違う。両社の沿線の人々にとって楽しみが増えて、両社の沿線の価値を上げる効果が大きい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

北陸新幹線の京都〜新大阪間のルートが確定した。新大阪まで来たら山陽新幹線に乗り入れたい。ただし、岡山から先は九州ではなく、四国かもしれない。関西広域連合と四国鉄道活性化促進期成会が活気付く。ルートは2つ。瀬戸大橋と大鳴門橋だ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JRグループは3月4日、例年より少し早くダイヤ改正を実施した。新幹線開業など大きなトピックはなかったけれど、スピードアップや駅の廃止、路線延長など各地で動きがあった。その変化を正確に示す書物がある。市販の時刻表だ。

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