「アサツーディ・ケイ」最新記事一覧

radikoに地方局など出資　配信システム強化
ラジオ番組をネット配信する「radiko.jp」の運営会社に対し、北海道放送（HBC）や中部日本放送（CBC）など21社が新たに出資。（2011/12/6）

人生のピークは何歳？　男女で意識に違い
（2011/11/8）

DACとADKが合弁解消
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムとアサツーディ・ケイが合弁を解消。（2011/8/26）

Twitter・ブログの原発情報監視事業に東京弁護士会が懸念表明　「弊害の方が大きい」
原子力発電所や放射線に関連したTwitter・ブログ上の「不正確」「不適切」な情報を資源エネルギー庁が監視する事業に対し、東京弁護士会が「政府による情報コントロール」と強い懸念を表明。（2011/7/28）

電通とADK、ネット系メディアレップ新会社を合弁で設立
電通とADKがネット系メディアレップ新会社を共同出資で設立。新会社を核に協業も進めていくという。（2011/7/27）

電通とADKが合弁会社　デジタル分野で協業
電通とアサツーディ・ケイ（ADK）が、デジタル関連分野での協業に向けて合弁会社を設立することで基本合意。（2011/7/8）

SFC研究所とZenitumがARアプリ「ARAD-Japan」でAR広告の効果を検証
慶應義塾大学SFC研究所と韓国のZenitumが、ビジョンベースのAR広告の実証実験を開始。AR広告を表示するiPhoneアプリ「ARAD-Japan」を使い、実験協力企業にAR広告の誘導効果などを検証してもらう。（2011/3/15）

ローソンを“研究する”：
デジタルサイネージが変えるコンビニの未来像
ローソンは全国の店舗にデジタルサイネージ端末を設置し、コンテンツや広告を放映する「東京メディア」の展開を開始した。東京メディアはコンビニのビジネスモデル、そして消費者の生活にどう変化を及ぼすかを探っていく。（2010/11/5）

企業Twitter、「周到な準備」不可欠に
日本企業のTwitter活用が進んでいる。ループス・コミュニケーションズの斉藤徹社長は、Twitterの運用において「用意周到な準備が大切だ」と強調する。（2010/8/18）

清水洋介の「日々是相場」朝刊：
引き続き景気回復鈍化懸念から売られるも堅調な銘柄も散見される
（2010/8/13）

ADKが希望退職者100人募集　連結最終赤字に
国内広告3位のADKが100人の希望退職者募集に踏み切る。（2010/8/6）

iPadでも視聴できる：
不幸なガラパゴス化はしない――MediaFLO陣営が目指す“日本版マルチメディア放送”
「受信端末の普及が重要」――KDDIとメディアフロージャパン企画が開催した記者会見で、登壇者3人が口をそろえて述べた言葉だ。6月7日に迫ったマルチメディア放送事業者の認定申請の締め切りに向け、MediaFLO陣営はどのようなサービス像を思い描いているのだろうか。（2010/6/4）

MediaFLOを用いた委託放送事業を手がける「メディアフロー放送サービス企画」設立
KDDIが、携帯端末向けマルチメディア放送で委託放送事業を担う「メディアフロー放送サービス企画」を設立した。テレビ朝日、スペースシャワーネットワーク、アサツー ディ・ケイ、電通、博報堂が資本参加する。（2010/6/3）

ローソンがメディアになる日――デジタルサイネージの新たなビジネスモデル
ローソン店舗にデジタルサイネージを設置し、広告メディアとして展開する「東京メディア」が5月29日に始まる。店舗にいない人を新規顧客に変えるというビジネスモデルがユニークだ。（2010/5/20）

ローソン店頭を“メディア化”　ドコモなど出資の新会社、デジタルサイネージ展開
ローソン店頭にディスプレイを置き、クーポン情報や広告、地域に密着した情報を配信する「東京メディア」がスタートする。コンビニ店頭をメディア化し、集客力強化につなげる狙いだ。（2010/5/20）

「開国博Y150」「東京五輪招致」を巡る非合理な減額請求
横浜開港150周年記念イベント開国博Y150や、2016年夏季東京五輪招致を巡って、契約後の非合理な減額請求が堂々となされている。こうした非合理な減額請求が、ベストプラクティスとして広まることがないよう、その問題点を明らかにするとともに、私たちがこうした状況に陥らないようにする方法についてご紹介します。（2010/4/13）

ローソン店舗にFeliCa連携デジタルサイネージ　ローソン、ドコモ、ADKが新会社
ローソンとアサツーディ・ケイ、NTTドコモの3社が新会社を設立。ローソン店舗設置したディスプレイで広告展開するサービスなどを、6月から始める。（2010/2/3）

ローソンに電子看板の新メディア――ドコモら3社、合弁会社設立
ローソン、アサツー ディ・ケイ、NTTドコモの3社が、デジタルサイネージをベースとする新メディアを共同開発することで合意。3月に合弁会社「クロスオーシャンメディア」を設立する。（2010/2/2）

販売データやFeliCaを駆使――ローソン、ADK、ドコモがデジタルサイネージの新会社設立へ
ローソン、アサツー ディ・ケイ、NTTドコモはデジタルサイネージ関連の事業を手掛ける合弁会社を3月に設立する。ローソンの販売データとひも付いた広告を端末で表示するサービスを6月に開始する予定だ。（2010/2/2）

御社のWebサイト、行き詰ってませんか：
リスティング広告は誘導係、説明係はどこへ行った？
リスティング広告は、ニーズが顕在化している顧客にアプローチするもの。いわば商品へのコンバージョンを高める最後の誘導係のようなものだ。それでは商品の存在自体を知らせたり、内容を説明するような広告は不要なのだろうか。（2010/1/26）

御社のWebサイト、行き詰ってませんか：
これから何を改善すればよいのだろう
Google AdWordsのようなキーワード連動型のリスティング広告。今や大企業だけでなく、中小企業や個人事業主ですら実施する広告手法となった。確かに一定の効果はあるようだが、次の一手は何だろうか――。（2010/1/7）

清水洋介の「日々是相場」朝刊：
大幅高の反動もあり上げ一服だが、低金利継続で底堅い
（2009/11/11）

清水洋介の「日々是相場」朝刊：
金融不安を煽る格好で手仕舞い売りがかさみ大幅下落
（2009/8/12）

リスティング広告次の一手：
リスティング広告を改善する5つのチェックポイント
アクションタグを利用してますか？　クリック率だけに注目してませんか？　――SEOやSEMを改善したくても、素人担当者だけでは改善策も浮かばない。自分たちだけでできるチェックポイントを5つ紹介します。（2009/5/18）

リスティング広告次の一手：
自社サイト、これから何を改善すればよいのだろう
Google AdWordsのようなキーワード連動型のリスティング広告。今や大企業だけでなく、中小企業や個人事業主ですら実施する広告手法となった。確かに一定の効果はあるようだが、次の一手は何だろうか――最新マーケティング手法を考える新連載が始まります。（2009/4/14）

DACとビットワレットがLLPを設立する狙い
博報堂系のインターネット広告会社連合DACとビットワレットが、Edyのマーケティング活用を目的とする有限責任事業組合を設立する。（2008/12/25）

富士通、ADKと共同で：
食品スーパーのカスミ、売り上げアップを目指して電子看板の実験開始
薄型ディスプレイに食品や日用品などの情報を配信するデジタルサイネージの実証実験を、食品スーパーのカスミが始めた。低迷するスーパーマーケットの売り上げ増を導く事例としても注目を集めそうだ。（2008/10/31）

DACと共同出資：
アサツーディ・ケイ、インタラクティブ広告専門の新会社設立
アサツーディ・ケイとデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムは、インタラクティブ広告事業を手掛ける合弁会社を7月下旬に設立する。（2008/6/27）

Twitter日本語版スタート　トヨタが広告出稿
Twitterの日本語版が公開された。Twitterのローカライズは世界初。世界に先駆けて広告掲載も始め、ビジネスモデルを模索していく。（2008/4/23）

ITマネージャーにお勧めの1冊（書評）
『次世代ネット広告テクノロジー 究極のターゲティング』
次世代のインターネット広告は、顧客は特定しなくてもよい。本書の主張は、従来、マーケティングが追求してきた方向とは全く逆のものに思える。しかし、「行動ターゲティング」を始めとする次世代のインターネット広告手法を知ることで、その意味が理解できるはずだ。（2007/2/5）

民放の動画ポータル「DOGATCH」正式サービス開始
（2006/12/1）

シックス・アパート、CGMマーケティングと提携しメディア事業強化
シックス・アパートは、一般のインターネット利用者が作るコンテンツ「CGM」のメディア事業強化の発表を行った。その第一弾として、8月4日に設立されるCGMマーケティングと業務提携を行う。（2006/7/4）

デジタルガレージ・電通ら新会社「CGMマーケティング」
（2006/7/3）

「テレビを楽しむネット」　民放・広告代理店連合のポータル始動
「テレビをもっと楽しむインターネット」――こんなコンセプトの動画ポータルサイト「DOGATCH」がプレオープンした。在京民放キー局5社と広告大手4社が共同出資したプレゼントキャストが運営する。（2006/6/1）

広告4社とキー局5社、番組のネット配信で新会社
電通など広告大手4社と、在京民放キー局5社は3月15日、映像のネット配信事業を行う新会社を共同設立。会員登録だけで無料で利用できる広告付きの動画コンテンツの配信や、動画ポータルの構築を行う。（2006/3/15）

ソフトバンク、動画配信を本格化　テレビ各局も参加検討
ソフトバンクとヤフーが共同出資するTVバンクが事業を開始し、「Yahoo！動画」を大幅に拡充。1万6000本の無料動画を含む国内最多級のコンテンツをそろえたほか、NHKや民放キー局が参加を検討。（2005/12/19）

電通とADK、次世代広告クリエーティブ開発で合弁会社
（2004/6/3）