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「調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

世界PC出荷、6年ぶりに復調──Gartner調べ
米調査会社のGartnerとIDCがそれぞれ、4〜6月期の世界PC出荷に関する調査結果を発表した。いずれの調査でも前年同期比で数%増加しており、Gartnerによると増加は6年ぶり。(2018/7/15)

今日のリサーチ:
就職人気企業の採用担当者が重視するのは「クリエイティビティー」と「デジタルリテラシー」――アドビ調査
アドビ システムズ(以下、アドビ)は、日本に所在する企業の人事担当者を対象とした「新卒採用で企業が重視するスキルについて」の調査結果を発表しました。(2018/7/13)

情報流出のコスト増大、平均386万ドル――IBMが調査
IBMの年次調査によると、個人情報などの流出に関連して企業が負担した総コストは世界平均で386万ドル。日本は7番目に多かった。(2018/7/13)

ビジネス機会の喪失が大きい:
大規模漏えいのコストは1回3億5000万ドル、機会喪失など隠れた部分をIBMが分析
日本IBMは、2018年度の「情報漏えいのコストに関する調査」の結果を発表した。ビジネス機会の喪失など目に見えないコストの管理は容易でなく、損失額も大きいことが分かった。大規模漏えいの原因の大半は、悪意のある攻撃によるものだった。(2018/7/13)

意気地なしには務まらない:
ハワイ火山噴火、科学者が自然に挑む「決死の調査」
分厚いコットン地の服にヘルメット、ガスマスクを着用して地質学者は米ハワイ島キラウエア火山の観測を続けている。同火山の斜面から噴き出る溶岩は15階建ての建物に匹敵する高さだ。(2018/7/12)

製造業IoT:
5G関連市場の調査結果を発表、2023年の5G対応基地局市場は4兆1880億円に
富士キメラ総研は、第5世代移動通信システム(5G)関連市場の調査結果「2018 5G/高速・大容量通信を実現するコアテクノロジーの将来展望」を発表した。5G対応基地局市場は、2023年には4兆1880億円になると予測する。(2018/7/11)

東京のコワーキング・スペース市場分析、2018年上期だけで前年の2倍
最近では外資系企業だけでなく、官公庁やスタートアップ企業でも広がりを見せつつある「コワーキング・スペース」。JLLは、都内のオフィス市場でのコワーキング・スペースの動向を調査したレポートを公表。2018年は既に6月末時点で、2017年の延べ床面積の倍増となり、急速に拡大していることが明らかになった。(2018/7/11)

今日のリサーチ:
問い合わせフォームへの返答、「我慢の限界は24時間以内」が7割超え――PR TIMES調査
PR TIMESは、問い合わせフォーム対応時間と顧客満足度の関係性をテーマにした調査を実施しました。(2018/7/11)

キャリアニュース:
業績好調な中小企業の40.9%が働き方改革を実施
ワークスモバイルジャパンが「中小企業の業績別働き方改革意識、実態調査」の結果を発表。業績が好調な中小企業の40.9%が働き方改革を実施していた。また、働き方改革の業績への影響については、業績が好調か不調かで感じ方に差が見られた。(2018/7/11)

製造マネジメントニュース:
1カ所だけ不正がなかった日産九州工場、分かれ目は「専門家がいたかどうか」
日産自動車は、完成検査の工程の1つである燃費と排ガスの測定において不適切な行為があったと発表した。抜き取りで燃費と排ガスの測定試験を行った2187台のうち、1171台でJC08モードで定める測定条件を満たさないまま有効な測定結果として扱ったり、測定設備の画面から測定値を一部書き換えたりしていたことが社内調査で判明した。日産自動車の九州工場を除く国内5カ所の生産拠点でこうしたことが行われていた。(2018/7/10)

DevSecOpsは重要だが:
日本の企業文化がセキュアなソフトウェア開発を阻害、CA Technologiesの調査
日本CAはセキュアなソフトウェア開発に関する調査結果を2018年7月9日に発表した。日本では企業文化が、セキュアなソフトウェア開発ライフサイクルの採用を妨げている場合が多いと分かった。(2018/7/10)

今日のリサーチ:
女性の過半数は、ファッションアイテムをWebで調べてから実店舗で購入する――ジーユー調査
ジーユーは、「ファッションアイテム購入時における情報源および購入経路に関する実態調査」を実施し、その結果を発表しました。(2018/7/10)

医療用アプリケーションは増加傾向
臨床の現場でスマートフォン向けアプリケーションの利用は進んでいるのか?
IQVIAソリューションズ ジャパンは、スマートウォッチや血糖値測定器などのコネクテッドデバイスおよびスマートフォン向けのヘルスケアアプリケーションに関する調査結果を発表した。(2018/7/10)

CAEニュース:
2017年の機械系CAE世界市場の調査結果を発表、前年比6.7%増に
矢野経済研究所は、2017年の機械系CAE世界市場に関する調査結果を発表した。好調な経済環境を背景とした製造業の強気な設備投資により、CAE市場に好影響を与えていることが明らかになった。(2018/7/10)

キャリアニュース:
夏季賞与を前年比で「増額予定」、中小企業の35%
人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が「夏季賞与」に関するアンケート調査結果を発表。回答企業の35%が、2017年の夏季賞与と比較して「増額予定」と回答した。(2018/7/10)

オンライン書店の満足度1位は「楽天ブックス」、利用する理由上位は「送料無料」など各書店で差
MMD研究所は、7月9日に「オンライン書店の利用実態調査」の結果を発表。オンライン書店サービス総合満足度1位は「楽天ブックス」で、オンライン書店を利用した理由の上位は「送料無料」「ポイント決済/貯まる」「品ぞろえ」で、各書店で差が見られた。(2018/7/9)

今日のリサーチ:
TwitterとInstagramが「動画視聴のきっかけ」でYouTubeに迫る――モバーシャル調べ
モバーシャルは、「第5回スマートフォンの動画視聴実態調査」を実施しました。(2018/7/9)

2万5000ドルを超す可能性も:
「ビットコインは18年末に2万ドルまで上昇する」 米調査会社が強気の予測
米投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創業者トーマス・リー氏は7月5日、米CNBCに出演し、2018年末にはビットコインは2万ドル以上にまで値を上げると強気の予想を示した。(2018/7/6)

中小規模の工事でBIM活用拡大、日建連の動向調査
日本建設業連合会(日建連)は2018年7月4日、BIM(Building Information Modeling)の優良事例をまとめた「施工BIMのスタイル 事例集2018」を発刊した。前回の事例集2016から掲載企業数を拡大し、施工BIMの適用場面が一つの作業所内で多岐にわたり始めたことを考慮し、取り組み内容ごとに成功要因、創意工夫点、次回改善点、生産性向上への貢献度などを共通のフォーマットで図版を中心に紹介している。(2018/7/6)

今日のリサーチ:
「忖度女子」が4分の3以上、働く女性を取り巻く同調圧力の実態――アダストリア調べ
アダストリアスタイル研究所は、働く女性のライフスタイルのリアルを捉えた調査レポートを公開しました。(2018/7/6)

矢野経済研究所:
機械系CAE市場の成長率は2020年まで右肩上がり、以降は徐々に鈍化へ
矢野経済研究所は、機械系CAE(Computer Aided Engineering)市場に関する調査結果の概要を発表した。(2018/7/6)

一時6700ドルを上回る:
ビットコイン、ようやく下落トレンドを脱したか 米調査会社の予想通りに推移
7月4日、ビットコインは一時6700ドル台を回復した。6483ドルの抵抗線を上回り、今のところ市場は米調査会社Fundstrat Global Advisorsでテクニカルストラテジー長を務めるロバート・スレイマー氏の予想通りに推移しているようだ。(2018/7/5)

MONOist編集部からのお知らせ:
MONOist読者調査を実施、抽選で5000円分のAmazonギフト券をプレゼント!
MONOist編集部では、より良いメディア運営を行うための「読者アンケート」を実施しています。アンケートは10分ほどで終わる内容です。いただいたご意見はこれからのメディア運営に生かしたいと考えております!(2018/7/5)

今日のリサーチ:
Facebook女子の実態、日本と海外でどう違う?――インフォキュービック・ジャパン調べ
インフォキュービック・ジャパンは、世界各地の「Facebook女子の実態」を調査しました。(2018/7/5)

医療機器ニュース:
抗加齢医療の市場規模、2022年に9兆円超に拡大
Frost & Sullivanは、「抗加齢療法・サービス:2022年に向けた市場トレンドおよび成長機会」の調査結果を発表した。抗加齢医療のグローバル市場規模は2022年に856億ドルに成長すると予測する。(2018/7/5)

ムスビーの中古スマホ調査、購入理由は「価格が安い」「格安SIMで使う」
ウェイブダッシュは、同社が運営するフリーマーケットサイト「ムスビー」で中古スマホに関するアンケート調査を実施。中古端末を購入しようと思った理由の上位は「価格が安い」「格安SIMで使う」、重視した点は「商品の状態」「価格の安さ」が多くなった。(2018/7/4)

Galaxyがユーザーの写真を勝手に送信? Samsungが調査
「私が寝ている間に、S9+が私の全フォトギャラリーをガールフレンドに送信していた」などの報告がユーザーから寄せられている。(2018/7/4)

あなたも科学者 市民が研究に参加する「シチズンサイエンス」が活況
科学研究に一般市民が参加する「シチズンサイエンス」という研究手法への関心が高まっている。はるか宇宙のかなたの銀河の解析から、庭先にいる身近な生物の調査まで活用分野は幅広い。(2018/7/4)

教育委員会がブロック塀の実態調査をPTAに丸投げ? PTAは「無資格」と賛否両論、横浜市に意図聞いた
建築のプロではないPTAが調査をすることに問題はないのかと議論に。(2018/7/3)

斜張橋の調査ロボットにカメラ3台追加などの新機能、西松建設
西松建設は佐賀大学の伊藤幸広教授と共同開発した斜張橋の斜材保護管の自走式調査ロボット「コロコロチェッカー」に新たな機能を搭載した。新機能は、進行方向の前面にフルハイビジョンカメラを3台装備し、これまで調査ができなかった主塔接続部の状況を確認できるようにした。(2018/7/3)

自動運転技術:
ADAS自動運転用センサーは2030年に3兆円市場、レーダーは1兆4000億円規模に
ADAS(先進運転支援システム)や自動運転用センサーの世界市場規模は、2030年に3兆円を突破――。矢野経済研究所は、ADASと自動運転用のキーデバイス・コンポーネントの世界市場について調査結果を発表した。(2018/7/3)

5G化率、エッジ機器は60%へ:
5G関連市場、エッジ機器は2023年に26兆円超
富士キメラ総研は2018年6月、5G(第5世代移動通信)システムの関連市場を調査し、その結果を発表した。これによると、2023年の市場規模は、5G対応基地局が4兆1880億円、5G対応エッジ機器が26兆1400億円になると予測した。(2018/7/3)

今日のリサーチ:
「LINE」と「電話」が同率1位、最も便利だと思う店舗向け問い合わせ機能――LINE調査
LINEは、「LINE@」のチャット機能利用者に対するユーザーアンケートを実施しました。最も便利だと思う店舗向け問い合わせ手段は「LINE」と「電話」が同率1位でした。(2018/7/3)

「重要インフラ」のIoT機器、150件に脆弱性 総務省が調査
総務省の調査で、「重要インフラ」で利用されている150件のIoT機器に、パスワード設定が不適切といった脆弱性があると分かった。(2018/7/2)

相場操縦などの不公正取引をAIが調査――カブドットコム証券、売買審査業務にAI「Hitachi AI Technology/H」を導入
カブドットコム証券は「見せ玉」などの相場操縦取引を見つける売買審査管理業務に「Hitachi AI Technology/H」を導入し、売買審査の高度化と審査効率の向上に取り組む。(2018/7/3)

車載センサーフュージョンの実現:
ADAS・自動運転向けセンサー市場、2030年に3兆円超に
矢野経済研究所は、ADASや自動運転向けセンサーの世界市場調査結果を発表した。需要が堅調に増える同市場は今後も拡大基調が続くとみられ、2030年までに市場規模が3兆円を超えると予測されている。(2018/7/2)

今日のリサーチ:
アフィリエイトによる1カ月の収入、「100万円以上」が1割――アフィリエイトマーケティング協会調べ
NPO法人アフィリエイトマーケティング協会は、「アフィリエイト・プログラムに関する意識調査2018」を実施しました。調査では、アフィリエイターの活動時間や収入についても聞いています。(2018/7/2)

現金以外を利用する理由は「ポイントがたまるから」 楽天リサーチの調査
楽天リサーチは、6月29日に「キャッシュレス決済に関する調査」の結果を発表。男性20代・30代の4人に1人はスマホアプリの決済サービスを利用し、現金以外を利用する理由は「ポイントが貯まるから」がトップとなっている。(2018/6/30)

今日のリサーチ:
Webサイトのブランド力、総合1位は3年連続で「Yahoo! JAPAN」――日経BPコンサルティング調査
日経BPコンサルティングは、「Webブランド調査2018-春夏」の結果を発表しました。(2018/6/29)

フィーチャーフォン利用者の76.2%が乗り換え検討せず、理想の月額料金は「1001円〜2000円」
MMD研究所は、6月28日に「2018年6月 フィーチャーフォン利用者の実態調査」の結果を発表。フィーチャーフォン利用者の76.2%がスマホへの乗り換えを検討しておらず、スマホの料金が高いと感じるユーザーが最も理想的と感じる月額料金は「1001円〜2000円」となった。(2018/6/28)

「契約自動更新」「4年縛り」「SIMロック」――公取委が考える携帯電話市場の課題
公正取引委員会が「携帯電話市場における競争政策上の課題について」の2018年度調査報告をまとめた。約2年ぶりの報告では、何を問題視したのだろうか。(2018/6/28)

キャリアニュース:
有職者の6割以上が現在の人事評価制度に「不満」あり
アデコが「人事評価制度」に関するアンケート調査結果を発表した。現在の人事評価制度に回答者の62.3%が不満を持っており、その理由に「評価基準が不明確」を挙げた人が多かった。また、同制度について77.6%が見直しが必要と考えていた。(2018/6/28)

採用が広がるOSS、脆弱性を管理すべきだ:
Synopsysが調査、対象コードの78%にオープンソース由来の脆弱性あり
Synopsys(シノプシス)のBlack Duckグループによると、さまざまなソースコードが含むオープンソースソフトウェア(OSS)の比率が高まっているという。それに伴い、OSSに起因する脆弱(ぜいじゃく)性をも取り込んでしまっている場合が少なくない。(2018/6/28)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(6):
ユーザーの声を集めても成功しない「ユーザー調査」
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は、一般的に「ユーザー調査法」と呼ばれる各種手法の使い分け方を紹介する。(2018/6/28)

Webベース攻撃の95%でソーシャルエンジニアリング
「DocuSign」を狙うフィッシングメールが急増 2018年の標的型攻撃の変化
セキュリティ対策は進化しているが、フィッシング攻撃の成功率は依然として下がっていない。Proofpointの調査から、標的型攻撃の最新動向を探る。(2018/6/28)

DXのリーダー組織は専任組織の「第2のIT部門」 DX人材の確保は共創が鍵――IDC調査
国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)で中核を担う組織は、デジタル変革のために設置された専任組織の「第2のIT部門」が最多であることが判明。また、DXの実行局面で課題となる人材については、企業の枠を超えた人材確保や共創型デジタルプロジェクトが鍵になるという。(2018/6/27)

追加整備で経済効果:
「女性就業率80%」政府目標、保育の受け皿が足りない NRI試算
野村総合研究所(NRI)は6月26日、政府が定める女性の就業率目標80%を達成するには、政府が整備を予定している32万人分の保育の受け皿に加えて、27.9万人分の追加整備が必要だとの調査結果を発表した。(2018/6/26)

今日のリサーチ:
過半数の企業がインフルエンサーを活用、フォロワー数1万〜10万人規模が人気――サイバーエージェント調査
サイバーエージェントは、マーケティング活動におけるインフルエンサーの活用状況に関する調査を実施。その結果を発表しました。(2018/6/26)

キャリアニュース:
今の会社が「第一志望」と新入社員の80.6%が回答――過去最高値
日本生産性本部が「2018年度新入社員 春の意識調査」の結果を発表した。80.6%が、今の会社が「第一志望」と回答。残業が多く専門能力が高められる職場よりも、自分の時間が持てる職場を選んだ割合など、設問の多くで過去最高値を記録した。(2018/6/26)

OPPO+VivoはAppleに迫る勢い:
2017年のスマホシェア、上位12社のうち9社が中国勢
市場調査会社のIC Insightsが発表したレポートによると、2017年のスマートフォン市場において、販売台数が上位12社のうち9社が中国のメーカーである。残りの3社は、Samsung ElectronicsとApple、そしてLG Electronicsだ。(2018/6/26)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。