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「空調管理」最新記事一覧

エネルギー管理:
列車の運行状況や天候に合わせて電力を制御、駅のCO2を40%削減
JR東日本は省エネ機器や再生可能エネルギーを活用した「エコステ」の新しいモデルを埼玉県の駅に整備する計画だ。天気予報をもとに太陽光発電量を予測しながら、駅構内の照明・空調を最適に制御できるシステムを導入する。列車の接近に合わせてホームの照明を明るくする機能も取り入れる。(2016/7/22)

PR:増え続けるアーカイブデータの保管に最適な光ディスクという選択肢
現在の企業や組織には取っておかなければならないアーカイブデータが膨大にあり、その長期保管へのニーズが高まっている。そこで注目されているのが、光ディスクだ。富士通の光ディスクライブラリ「FUJITSU Storage ETERNUS DA700」は、アーカイブデータの保管に必須ともいえる3つの要件を満たし、データ活用も視野に入れたソリューションを提供する。(2016/7/19)

電力供給サービス:
IoT時代のエネルギー事業、顧客が求めるのは「電気やガス」ではない
電力システム改革をはじめとする制度改革に加え、IoT化が進むエネルギー産業。インテルが東京都内で開催したプライベートイベントの基調講演に、東京ガスと東京電力ホールディングスが登壇し今後の両社の事業戦略について語った。(2016/7/15)

IoT観測所(23):
ホームアシスタントデバイス「Google Home」は“どうやって”家族を手助けするか
2016年5月に発表された、Googleのホームアシスタントデバイス「Google Home」。Amazon Echo対抗と目されるが、同じくGoogleの「Project Brillo」とも関連づけて考えるべきだろう。(2016/7/15)

IT活用:
悩ましいデータセンターの空調コスト、予測技術でムダを省いて20%省エネに
IoTの進展でデータセンターの使用電力量は今後さらに増えていく見込みだ。地球温暖化対策をとしても、コスト削減の観点においてもデータセンターの省エネ化は重要な課題になる。富士通研究所は、データセンターの電力消費量の多くを占める空調設備の省エネ運用を可能にする予測技術を開発した。(2016/7/4)

空調電力を従来に比べ20%も削減:
データセンターの空調、高精度な予測で省エネ
富士通研究所は、データセンター内の温度や湿度などを高い精度で予測する技術を開発した。この技術を適用すると空調設備の省エネ運用が可能となり、空調電力を従来に比べて20%削減することが可能になるという。(2016/6/30)

競技映像のビッグデータが、リオ五輪のメダルを増やす切り札に?
トップアスリートの世界では、選手やコーチに加えて分析スタッフも勝敗を分ける重要な存在だ。その裏にはアスリート用の映像データベースを構築している人々がいる。日本のメダルを支える力はこんなところにもある。(2016/6/27)

産学官連携でIoTビジネスモデル創出も目指す:
「IoT体験」ができるスマートホステル、福岡に開業
IoT体験を提供するという宿泊施設「&AND HOSTEL」が福岡市に開業する。IoTの技術開発や普及に向けたテストマーケティングの場としての役割も担う。(2016/6/9)

IT活用:
真夏の作業現場を襲う熱中症、ウェアラブル端末で防ぐ
真夏に行う電力設備の設置や点検保守作業では、熱中症に気をつけたい。富士通と関電工は現場作業員の熱中症対策にウェアラブル端末を活用する実証実験を開始する。アームバンド型の端末を各作業員が装着し、熱ストレスなどを遠隔地でも把握できるようにして熱中症などの防止に役立てる。(2016/5/23)

エネルギー市場最前線:
電気の埋蔵金「需給調整技術」、導入のカギは“レジ係”にあり
京セラが取り組む「自動デマンドレスポンス」への取り組みが着実な成果を残している。ネガワット取引実現などの実証事業に参加。特に食品スーパーをベースとした試験で大きな成果を出している。しかし、その裏には地道な取り組みがあった。京セラ 東京事務所 研究開発本部 ソフトウェアラボ システム研究部責任者の草野吉雅氏に話を聞いた。(2016/5/19)

製造ITニュース:
自動監視機能を統合・拡張し、クラウドにも対応した新たなIoTサービス
日立情報通信エンジニアリングは、従来の「温度監視サービス」の機能に、モバイル回線によるデータ収集や機器の監視・制御を加えて拡張した「スマートIoTサービス」の提供を開始した。(2016/5/10)

CAD、CAE環境をVDIへ移行するための手引き(2):
デスクトップ仮想化がCAD、CAE現場にもたらすメリット
設計・解析の現場でも、デスクトップ仮想化の一方式であるVDIに対する関心が高まっている。連載「CAD/CAE環境をVDIへ移行するための 手引き」では、VDIの基礎解説や導入メリット、運用ポイントなどを分かりやすく解説していく。第2回では、CADやCAE現場におけるデスクトップ仮想化の導入メリットについて掘り下げる。(2016/5/10)

IT活用:
三菱重工の相模原製作所、日立の統合EMSでエネルギーコストを5%削減
日立製作所が三菱重工相模原製作所(神奈川県相模原市)に導入したエネルギー・設備情報を一元管理する統合マネジメントサービス「EMilia」がこのほど本格稼働した。EMilia導入により世界トップクラスの性能をもつ三菱重工製ガスコージェネレーションシステムの運転を最適化するとともに、その性能を最大限引き出すことで相模原製作所のエネルギーコストを5%削減できる見込みだ。(2016/4/27)

「競合の28nm世代に匹敵するフラッシュ技術」:
PR:40nm世代マイコンの出荷も開始――積極的な新製品攻勢を仕掛けるCypressの車載半導体戦略
Cypress(サイプレス)は、車載半導体事業を注力事業に位置付け、積極的な技術/製品開発を展開している。2016年1月には、車載マイコンでは最先端となる40nmプロセスを採用した製品の出荷をスタートさせた。注目を集める40nm世代車載マイコンや今後の車載向け製品開発戦略について、サイプレス自動車事業本部自動車事業部長を務める赤坂伸彦氏に聞いた。(2016/4/28)

ボブはもういない
アクセス制御に関するミステイク・トップ5
アクセス制御はITセキュリティ対策の基本だが、多くの企業がミスを犯している。最も多い5つの過ちを取り上げ、その対策をアドバイスする。(2016/4/26)

自然エネルギー:
超小型の木質バイオマス発電装置が北秋田市に、道の駅と工場で5月に運転開始
フィンランドで開発された木質バイオマスを燃料に使う発電装置が日本国内でも5月に稼働する。秋田県の北秋田市にある道の駅では、駐車場の一角に設置して電力と温水の供給を開始する予定だ。フィンランドのメーカーの日本法人も本社兼工場を同市内に開設して工場の電力に利用する。(2016/4/19)

省エネ機器:
ビルをIoTで省エネに、配線や電池交換が要らない在室検知センサー
センサー開発・製造事業を展開するオプテックス(大津市)は、ビル管理を効率化するニーズを背景に、オープンシステムの普及が加速するビルオートメーション市場に参入する。その第1弾として、オープンシステムに対応した「在室検知センサ」を投入。オフィスやホテルなどのファシリティ環境に設置される照明や空調システムなどとセンサーを連動させることで、システムを最適にコントロールし、室内環境の快適化、省エネルギー化の実現をサポートしていく。(2016/4/19)

メルマガバックナンバー:
モノづくり総合版 メールマガジン 2016/04/14
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年4月14日)(2016/4/15)

エネルギー管理:
ゼロ・エネルギー・ビルを全国へ、総額40億円で補助金
2030年までに新築のビルの平均で「ゼロ・エネルギー」を実現する目標に向けて、政府は2016年度の補助金の公募を開始した。ビル全体のエネルギー消費量を基準値から50%以上削減することを条件に、全国8つの地域に分けて新築・既築・増改築の建築物から補助金の交付先を選ぶ。(2016/4/14)

エネルギー管理:
デマンドレスポンス実証で最大16.8%の電力消費削減効果を達成
川崎市とアズビルは電力利用合理化の取り組みとして、冬季使用電力のデマンドレスポンス(DR)の実証を実施し、空調設備の電力消費削減によりベースライン(基準値)に対して最大で16.8%の削減を達成する成果を得た。(2016/4/4)

スマートシティ:
横浜に新たなスマートシティが2018年に誕生、街全体で電力を融通
横浜市で先進的なスマートシティの開発が進んでいる。港北区綱島地区にあるパナソニックの事業所跡地を活用し、Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」としてパナソニック、横浜市、野村不動産、東京ガス、米Apple社など10団体が参画して開発を進める。マンション、商業施設の他、米Apple社の研究開発施設も建設する。再生可能エネルギーや水素などの利用率を30%まで高める他、IT技術を活用したサービスも提供していく計画だ。(2016/3/29)

法制度・規制:
いまさら聞けない「フロン排出抑制法」、ついに始まる「漏えい量」の報告義務
「フロン排出抑制法」が2015年4月1日に施行されてから間もなく1年が経過する。今回の改正では業務用のエアコン・冷凍冷蔵機器の管理者には機器およびフロン類の適切な管理が義務付けられた他、一定の量フロンが漏えいした場合には国への報告が必要になった。環境省はこのほどこのフロン排出抑制法に関するセミナーを開催し、あらためて改正のポイントを説明するとともに、イオン、ローソンなどの企業が自社の対策状況について語った。(2016/3/24)

あなたの知らないプリンタの世界:
40年前のデザインを現代に復刻――昭和の壁紙をデジタルでリメイクしてみた
今から約40年前、高度経済成長期の壁紙には、カラフルでデザイン性の高いものがたくさん。廃番になった壁紙を最新デジタル印刷を駆使してリメイクしてみました。現代風にアレンジした「復刻壁紙」の出来栄えは――。(2016/3/24)

危険な運転中のスマホいじり、IoTデバイスの力で解決 家の施錠や空調操作も
米国では運転中のスマホ操作による不注意が引き起こす事故が年々増加している。Kickestarterに登場した「スマートマウント」は、そんな問題を解決するかもしれないデバイスだ。(2016/3/18)

法制度・規制:
ビルや住宅は省エネ性能で選ぶ時代に、4月1日から新しい法制度が始まる
ビルや住宅を対象にした「建築物省エネ法」が2016年4月1日に施行される。建築物のエネルギー消費量が基準に適合するように義務化の範囲を拡大する。さらに基準に適合していることをラベルやマークで表示する制度も拡充して、企業や家庭に省エネ型の建築物を普及させる狙いだ。(2016/3/18)

FAニュース:
FA向け国内主要PLCの“見える化”と“遠隔管理”に貢献
アットマークテクノと東海ソフトは、PLCなどのデバイスをクラウドに接続し、稼働状況を簡単に見える化・遠隔管理できるサービス「Armadillo-IoT Flex Device パッケージ」を発売した。産業向けIoTソリューションの迅速な開発・運用に貢献する。(2016/3/17)

太陽光:
転機を迎える太陽電池市場、ZEHとソリューション提案に活路
太陽電池市場が転機を迎えている。固定買取価格制度による買取価格の低廉化が進み新規受注が減少傾向にある他、好条件のメガソーラー立地は減少。太陽光パネルそのものの価格競争も激化しており、太陽電池モジュールメーカーの経営環境は厳しさを増している。こうした中でメーカー各社の戦略も多様化してきている。「PV EXPO 2016」での各社の方向性をレポートする。(2016/3/16)

業務用スマートグラス MOVERIO Pro 導入推進事例 BT-2000 東日本電信電話株式会社:
PR:稼動が多くかかるネットワーク機器のメンテナンス、エプソンの業務用スマートグラスを使い品質を維持・向上しつつ、かかる稼動の軽減に期待
17の都道県にまたがる東日本電信電話(NTT東日本)のネットワークサービス。3000超の局舎に据え付けたネットワーク機器を日々管理しなければならない。エプソンの業務用スマートグラス「MOVERIO Pro」(BT-2000)を保全業務に適用することで、どのような効果が得られるのか。機器を選定し、導入を検討している高度化推進部運用推進部門ネットワークインテグレーション担当課長 門野貴明氏にお話を伺った。(2016/3/15)

富士通研究所:
大規模・複雑化するIoTサービスの運用管理を支援するソフトウェア基盤
富士通研究所と富士通研究開発中心は、IoTサービスの運用管理において、多種多様なセンサーやデバイス、ゲートウェイ機器の動作状態やネットワーク状態を一元管理し、安定的な運用を支援するソフトウェアプラットフォームを開発した。(2016/3/14)

ブラシ付きモーターに置き換わりつつある:
ブラシレスDCモーターの利点と課題解決例
ブラシレスDC(BLDC)モーターは、その技術的優位性と高効率性により、多くの既存アプリケーションにおいてブラシ付きモーターに置き換わりつつある。BLDCモーターの利点を紹介するとともに、制御が複雑なBLDCモーターへの移行課題を解決する1つの例を紹介する。(2016/3/10)

蓄電・発電機器:
水素を吸収・貯蔵・放出できる合金、建物内の余剰電力を最大限に生かす
清水建設が「水素吸蔵合金」とエネルギー管理技術を組み合わせて、建物内の電力と熱を最適に利用できるシステムを開発する。水素貯蔵合金は1000倍以上の容量の水素ガスを吸収・貯蔵・放出できるため、次世代の蓄電池として期待がかかる。福島県に実証システムを構築して効果を検証する。(2016/3/7)

スマートホームを迅速に構築、顧客仕様にも対応:
ZigBeeなどIoT無線規格対応のセンサーを用意
Computimeは、「スマートエネルギーWeek2016」で、Wi-SUNやZigBeeなどの無線技術を活用した各種センサー製品やゲートウェイ製品のデモ展示を行った。(2016/3/4)

省エネ機器:
2016年度は国内空調需要が盛り上がる、波に乗りたいメーカー各社の切り札
2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。(2016/3/2)

企画倒れを避けるための「目標設定」とは?
次の注目「インダストリアルIoT」を成功させる企業の条件
インダストリアルIoT(産業向けのIoT)は潜在的価値を有するデータを大量に生み出している。企業がこれらのデータを活用するためには、ビジネス価値につなげる目標を明確にすることが肝要だ。(2016/3/2)

クラウドベースのBIを活用
IT部門に頼らないデータ分析、やってみて分かるこれだけのメリット
データ管理とレポート作成についてIT部門に頼りきっていたある企業が、クラウドベースのBIを利用することで、その状況を緩和した。その結果、アナリストは自社のデータをさらに活用できるようになった。(2016/2/29)

IBM InterConnect 2016 Report:
IBMとVMwareとAppleが一堂に会する意味――AWS対抗に変化
IBMがモバイルやクラウドの最新施策を明らかにする「InterConnect 2016」が開幕した。ラスベガスの会場にはVMwareとAppleも一堂に会し、IBMのクラウド/モバイルが企業ITに与える未来像を示した。(2016/2/23)

自然エネルギー:
3次元解析で自然エネルギーを省エネに生かす、ビル空調コストを20%削減
清水建設は設計初期段階において建物の自然換気性能を評価する3次元シミュレーションシステム「VisualNETS-3D」を開発した。自然換気性能とは建物の屋外風の風圧や、建物内外温度差による差圧を利用して外気を建物内に取り込む冷房方式だ。3次元シミュレーションにより、建物にこうした自然換気を活用しやすくし、空調エネルギーを最大20%程度削減できる見込みだという。(2016/2/23)

IoT観測所(18):
「Lite」で普及の兆しを見せる「ECHONET」、波乱万丈の20年史と今後の課題
国内HEMSの標準プロトコルとなり電力自由化の後押しもあって、普及の兆しが見える「ECHONET Lite」だが、前身のECHONETを含めると苦難の連続といえる。その歴史を振り返り、現状の課題を確認する。(2016/2/18)

省エネ機器:
空調コストを跳ね上げる「断続運転」を抑制、東芝キヤリアの新型エアコン
東芝キヤリアと中部電力は店舗・オフィス用エアコンの室外機「スーパーパワーエコゴールドP224・P280形」を共同開発した。低負荷運転時の省エネ性能などを高めたことで、従来比18%のエネルギー消費量削減が可能になるという。東芝キヤリアから2016年4月8日より発売する。(2016/2/8)

PR:新品より高品質な“中古機器”を生み出す「東京テクノセンター」に潜入! IT機器の利用を延伸「第三者保守」を支える拠点とノウハウ
メーカーの保守サポート期間を超えて、サーバやネットワーク機器のインフラを延伸保守する「第三者保守」。中古機器のイメージを脱却し“新品以上”の品質に高めるための技術開発の現場のこだわりは――数少ない国内事業者データライブの中枢「東京テクノセンター」の潜入レポート。(2016/2/8)

省エネ機器:
省エネ大賞決定、デンソーのエネ再生工場など省エネ技術が百花繚乱
省エネルギーセンターは2016年1月27日、「ENEX2016 第40回 地球環境とエネルギーの調和展」(東京ビッグサイト、2016年1月27〜29日)の会場で平成27年度(2015年度)の省エネ大賞の表彰式を行い各賞受賞者に表彰状とトロフィーを贈呈した。(2016/2/2)

エネルギー管理:
動き始めたEMS、課題は“補助金頼み”からの脱却
社会課題としての電力消費の削減が大きな注目を集める中、導入が徐々に広がり始めているのがEMS(エネルギーマネジメントシステム)である。省エネ・新エネに関する展示会「ENEX2016」内において、関東経済産業局およびESCO推進協議会が展示会内展示会として開催した「省エネルギ―フェア2016」の様子を紹介する。(2016/1/29)

業界団体SNIA-Jの会長が詳細解説
よく分かる「コールドストレージ」入門
アクセス頻度の低い大量のデータを取り扱う「コールドストレージ」の市場が立ち上がり始めた。コールドストレージの種類や市場動向、導入効果などの基本的解説をお届けする。(2016/1/29)

処理時間を5分の1に:
IoT機器で利用可能なTLS認証技術、富士通研究所らが開発
富士通研究所は、東京大学や東邦大学と共同で、IoT機器向けのTLS認証技術を開発した。従来に比べて認証時間を5分の1に短縮し、IoT機器でも通信時の情報漏えいや不正操作を防ぐ。(2016/1/19)

エネルギー管理:
ITを活用したエネルギー管理市場は3812億円に、HEMSが飛躍的に成長
調査機関のミック経済研究所は、日本国内におけるエネルギーマネジメントシステム(EMS)ソリューション市場について調査を行い、その結果概要について公表した。2015年度の国内市場規模は前年度比5.3%増の3812億円規模に拡大している。(2016/1/13)

三重富士通セミコンダクター 取締役執行役員常務 河野通有氏:
PR:40nm製造ラインが本格稼働、真価問われる一年に
三重富士通セミコンダクター(MIFS)は、ファウンドリ専業会社として2014年末に誕生し、1年余りが経過した。2016年始めより40nmプロセス技術に対応した製造ラインが本格的に稼働する。2016年はファウンドリ専門会社として真価が問われる一年となる。取締役執行役員常務を務める河野通有氏が、40nm製造ラインを軸とした今後の事業戦略などについて語った。(2016/1/12)

建てたらもうやり直せない
サーバを収納するなら知っておきたい「データセンター設計指針」とは
企業の移転、IT更新サイクルの短期化、仮想化の導入などの要因がデータセンターの設計に影響を与える。こうした変化に柔軟に対応するために「知っておかなければならない」指針がある。その内容を紹介しよう。(2016/1/7)

IoT、DCIM、オープン標準サーバなど
「液冷方式」普及も――2016年データセンターを変える8つのトレンド
データセンター施設は巨大な変化の波にさらされており、オープン標準やDCIM(データセンターインフラ管理)といったトレンドが流行する一方で、各種の新技術が機器密度と電力の限界を押し上げている。(2016/1/6)

スマートファクトリー:
スマートファクトリーは風と光と水で実現、生産ラインにも省エネ発想導入へ
省エネルギー法により一定規模以上の工場には年率1%以上のエネルギー削減目標が掲げられており、その実現には各企業担当者は頭を悩ませているところだ。こうした状況の中「エコプロダクツ2015」で三菱電機は自社工場の省エネ・環境への取り組みについて紹介した。(2015/12/24)

省エネ機器:
強まる省エネ規制にどう対処するか、悩める担当者を救う“武器としてのIT”
東京ビッグサイト共同開催された「システムコントロールフェア2015」と「計測展2015 TOKYO」では、今後さらに高まっていく省エネ需要に向けたITソリューションが複数披露された。本稿ではその一部を紹介していく。(2015/12/11)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。