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「省エネ」最新記事一覧

サンケン電気 執行役員兼技術本部副本部長 中道秀機氏:
PR:自動車、産業、Power IoT―― パワエレ総合力を結集し成長市場に挑む
サンケン電気は、IGBT、MOSFETといったパワー半導体素子から、電源ユニットやUPS、パワコンなどの大型機器までを扱う総合パワーエレクトロニクスメーカーとして、自動車をはじめとした成長市場でエコ/省エネを実現する技術、製品の提供を行っている。さらには、間もなく迎えようとしているIoT(モノのインターネット)時代の新たな電源のカタチとして“Power IoT”を提唱。「素子だけでなく、モジュール、システムレベルでの提案が行えるサンケン電気ならではの強みを生かして、Power IoTなどの新しい価値提供を行っていく」という同社執行役員で技術本部副本部長を務める中道秀機氏に、技術/製品開発戦略を聞いた。(2016/8/22)

法制度・規制:
日本の新しい省エネ政策、「3つの柱」でエネルギー需要削減へ
経済産業省は2030年度のエネルギーミックスに向けた省エネ目標の達成に向け、新し省エネ政策の検討を進めている。「エネルギー原単位の改善」「エネルギー管理の単位の拡大」「サードパーティの活用」の3つを柱に、より実効性のある省エネ施策を整備していく方針だ。(2016/8/15)

FAニュース:
DC1500V以下のスマート中低圧直流配電システム事業を展開
三菱電機は、DC1500V以下のスマート中低圧直流配電システム「D-SMiree(ディースマイリー)」の事業展開を開始する。データセンター、ビル、工場、駅などの省エネ化とともに、信頼性と経済性を両立する配電システムを提供する。(2016/8/9)

三菱電機 Sシリーズ:
約35%の省エネを実現した新型エスカレーター、回生電力の有効利用も
三菱電機は、インバーターの標準搭載や照明のLED化などで約35%の省エネを実現した新型エスカレーター「Sシリーズ」の販売開始を発表した。(2016/8/9)

自然エネルギー:
サトウキビの搾りカスで作るバイオ燃料、日本の技術で50%省エネに
NEDOは東レ、三井製糖、三井物産に事業委託し、タイでバガスと呼ばれるサトウキビ搾汁後の搾りかすからバイオエタノールなどの原材料となる有用物質製造システムの実証を開始する。日本が開発した高分子膜技術を用い、従来より50%以上の省エネルギー化も目指す。(2016/8/4)

省エネビル:
風の力を自然に受け流して省エネ化する窓、中小ビル向けにも対応
アルミ建材メーカーのYKK APは、風の強さに合わせて障子が自然に稼働し、効率よく自然喚起が行える換気窓シリーズに、中小規模物件向けの製品を発売した。(2016/8/3)

省エネビル:
ビルの省エネに効く「直流配電」、三菱電機が本格展開
ビル設備に関する機器の多くは直流電力で稼働している。しかし配電システムが交流のため、実際に電力が使われるまでには交流から直流への変換を行っている場合が多く、電力損失が発生している。三菱電機はこうした変換の回数を減らし、ビルの省エネを図れるスマート中低圧直流配電システム事業を本格的に展開する。(2016/8/2)

省エネビル:
エコビルもっと省エネにするZEB化技術、エネルギー消費を50%削減
ゼネコン各社が自社ビルの「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」化を図る動きが進んでいる。大成建設は札幌市の「大成札幌ビル」をリニューアルし、一次エネルギー消費量を50%以上削減する「ZEB Ready」を達成した。新技術を自社ビルに新技術を導入してノウハウを蓄積し、ZEB市場の開拓を強化していく方針だ。(2016/7/29)

省エネビル:
建築物の省エネ評価で最高評価を取得した自走式駐車場、星5つを獲得
IHI運搬機械が施工した自走式駐車場が、駐車場として初の建築物省エネルギー性能表示制度の最高評価を取得した。(2016/7/27)

省エネビル:
日本初の全住戸BELS認証を取得した省エネマンション、最大で27%電力削減
不動産開発および販売を行う大京は、日本で初めて集合住宅として全住戸がBELSによる第三者認証を取得し省エネ性能が優れるとの評価を受けたマンションを建設し販売を開始する。(2016/7/26)

省エネ機器:
回生電力を施設内で使える、35%省エネの新型エスカレーター
三菱電機は日本国内向けエスカレーターの新製品として、安全機能を追加するとともに省エネ性能を高めた「Sシリーズ」を2016年7月27日から発売する。(2016/7/25)

エネルギー管理:
列車の運行状況や天候に合わせて電力を制御、駅のCO2を40%削減
JR東日本は省エネ機器や再生可能エネルギーを活用した「エコステ」の新しいモデルを埼玉県の駅に整備する計画だ。天気予報をもとに太陽光発電量を予測しながら、駅構内の照明・空調を最適に制御できるシステムを導入する。列車の接近に合わせてホームの照明を明るくする機能も取り入れる。(2016/7/22)

Google、人工知能DeepMindでデータセンターの大幅省エネに成功
Googleが、ニューラルネットワークを手掛ける系列企業DeepMindの技術により、自社データセンターでの冷却電力を40%削減したと発表した。(2016/7/21)

省エネ機器:
バイオマス燃料になる下水汚泥、乾燥工程をヒートポンプで3割省エネに
全国で下水処理場で発生する汚泥を肥料や燃料に活用する取り組みが進んでいる。一方で脱水した汚泥を肥料や燃料にするためには、乾燥工程が必要であり、その際に多くのエネルギーを消費する。大川原製作所、関西電力、神奈川県秦野市の3者はヒートポンプ技術でこうした乾燥工程の省エネ・低コスト化を図る実証を開始した。一次エネルギー消費量を約32%、維持管理費を約47%削減する目標だ。(2016/7/21)

芝浦工業大学/カルソニックカンセイ:
心拍データから最適温度を判断する次世代車内空調システム
芝浦工業大学 機械制御システム学科の伊東敏夫教授は、カルソニックカンセイと共同で、快適性と省エネ化を両立する次世代車内空調システムの開発に向けた研究を開始した。(2016/7/15)

省エネビル:
狭いビルでも容易に省エネ、エレベーターに載せられるコンパクトな氷蓄熱システム
竹中工務店は、モジュール対応のコンパクトなアイスジェネレーターを開発し、同社が神戸市に所有するビルに導入。省エネ化を実現した。(2016/7/13)

女優・水崎綾女が一般男性と結婚 実写版「進撃の巨人」にも出演した27歳
お相手の男性は、省エネ関係に携わる36歳とのこと。(2016/7/12)

省エネビル:
ビルの免震改修に新工法、設備の更新と合わせて省エネ・省スペースも
竹中工務店はビルの設備機械室がある階を免震改修する工法を新たに開発した。設備機械の更新を同時に実施しながら、空きスペースを作って免震工事を段階的に進める。北海道庁を耐震改修する事業で初めて採用したところ、ライフサイクルコストを30%削減でき、省エネと省スペースも実現した。(2016/7/11)

価格は1〜3万円程度:
「やさしい風」で扇風機市場に“新風” DC方式は高機能と省エネを両立
最近は、直流(DC)モーター方式の「DC扇風機」商品が充実してきた。価格帯は1万円弱〜3万円程度。DCの特徴を生かして微調整した「やさしい風」などの高機能と省エネを両立。消費者のニーズも高まり、メーカー各社の開発競争が加速している。(2016/7/8)

中小企業に月額9500円で「スマート」な鍵、Suicaで労務管理も
通勤で使うSuicaをオフィスの鍵にできる、後付けスマートロックが登場する。月額制のレンタルで従業員数の少ない中小企業の労務や防災、省エネなどオフィス運営を効率化する。(2016/7/7)

IT活用:
悩ましいデータセンターの空調コスト、予測技術でムダを省いて20%省エネに
IoTの進展でデータセンターの使用電力量は今後さらに増えていく見込みだ。地球温暖化対策をとしても、コスト削減の観点においてもデータセンターの省エネ化は重要な課題になる。富士通研究所は、データセンターの電力消費量の多くを占める空調設備の省エネ運用を可能にする予測技術を開発した。(2016/7/4)

省エネビル:
エネルギー消費ゼロのビル、実現に向けた実証事業20件が決定
地球温暖化対策による国際世論が高まる中、政府がCO2排出量削減の1つのポイントとして挙げているのが「ビルの省エネ化」である。この中で注目を集めているのがエネルギーを消費しないビル「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」だ。まだまだ技術的なハードルは高いが、平成28年度の実証事業の交付決定事業者20社が決定した。(2016/7/1)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
東海道新幹線の新型車両「N700S」はリニア時代の布石
JR東海が東海道新幹線向けに新型電車「N700S」を発表した。最高速度は変わらず、最新技術は省エネルギーと安全性と乗り心地に振り向けられた。さらにN700Sには新たな使命として「標準化車両」というキーワードを与えられている。高品質な車両を国内外問わず提供するという。しかし本音は「東海道新幹線の変化に対応し、その価値を維持する」ではないか。(2016/7/1)

空調電力を従来に比べ20%も削減:
データセンターの空調、高精度な予測で省エネ
富士通研究所は、データセンター内の温度や湿度などを高い精度で予測する技術を開発した。この技術を適用すると空調設備の省エネ運用が可能となり、空調電力を従来に比べて20%削減することが可能になるという。(2016/6/30)

省エネ機器:
新規事業でエネルギー市場に参入、リコーがIoTで狙う省エネの先
法人向けの電力販売を開始するなど、新規事業としてエネルギー事業を推進しているリコー。同社は「スマートコミュニティJapan 2016」に出展し、同社のエネルギーソリューションを紹介した。現在開発を進めているオフィスをターゲットにした省エネソリューションも参考出展として披露している。(2016/6/17)

愛知製鋼:
電気炉の排熱有効活用による省エネルギー改革に着手
愛知製鋼は、電気炉から出される排熱からエネルギーを回収・変換し活用する製鋼リエンジ「電気炉の排熱有効活用」に着手することを決め、設備工事を開始した。(2016/6/14)

省エネ機器:
執務を止めずにゼロエネ改修、「使えるZEB」を自社実践
建築物の省エネに向けた規制の強化や取り組みが加速しており、今後ビルの省エネ改修需要は増加していく見込みだ。竹中工務店はこうした背景から技術検証やノウハウの蓄積を目的に、自社のオフィスビルで「ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング(ZEB)」化を目指した改修を実施した。オフィスでの執務は継続したまま改修を行ったという。(2016/6/7)

電気自動車:
充電10分でディーゼル車並の性能、2階建てバスをEV化
東芝など4社はNEDOプロジェクトで電動化が難しいとされていた2階建てバスのEV化に取り組む。開発したEVバスはマレーシアの行政首都であるプトラジャヤ市で実証走行を行う計画だ。同プロジェクトをショーケース化し、日本の技術を活用した省エネな都市交通パッケージ事業の広域展開を目指す。(2016/6/7)

法制度・規制:
省エネ度合のクラス分け制度が始動、停滞事業者には立ち入り検査も
経済産業省 資源エネルギー庁は、2016年度から、工場などでエネルギーを使用する事業者に対し、さらなる省エネを促すために、これらの事業者の省エネ具合をクラス分けした「事業者クラス分け評価制度」を開始した。(2016/6/2)

スマートファクトリー:
生産プロセス革新の一環で鋼材生産の排熱回収、工場全体を省エネ化
鋼材メーカーの愛知製鋼は、鋼材の生産プロセス改革の一環として、「電気炉の排熱有効活用」による省エネルギー改革に着手した。(2016/6/1)

電力供給サービス:
送るだけで家庭が省エネになるスゴい「レポート」、鍵は行動科学とデータ解析
太陽光発電やHEMSなど、住宅分野の省エネ対策にはさまざまな種類がある。こうした施策の1つとして、各世帯に対してあるレポートを「送るだけ」で省エネが進むという実証結果が公開された。住環境計画研究所とオーパワージャパン、北陸電力が2万世帯を対象に実施したもので、約1.2%の省エネ効果があったという。鍵となるのは行動科学とビッグデータ解析だ。(2016/5/31)

三菱電機 DIAPLANET TOWNEMS:
IoT技術で街の省エネと快適な暮らしを実現するEMSサービス
三菱電機は、IoT技術とクラウド基盤を活用し、接続された機器の省エネ化や快適な暮らしをサポートするEMSサービス「DIAPLANET TOWNEMS」の販売を2016年6月に開始すると発表した。(2016/5/30)

省エネ機器:
超省エネを実現する高温超電導、実用化が近い4分野を選定
さまざまな分野の省エネに繋がるとして普及が期待されている超電導技術。NEDOは超低温まで冷却せずに超電導状態を得られる「高温超電導」の実用化を促進する4つの技術開発プロジェクトに着手する。(2016/5/20)

National Instruments CompactRIO:
安全管理と省エネを実現するトンネル工事向けIoTシステムに採用
日本ナショナルインスツルメンツ(NI)は、錢高組がトンネル工事に試験導入した安全性・省エネ対策向けIoTシステムに、「CompactRIO」が採用されたと発表した。(2016/5/20)

法制度・規制:
電力のCO2排出量を34%削減へ、閣議決定した「地球温暖化対策計画」
政府は国全体の温室効果ガス排出量を2030年度に26%削減するため「地球温暖化対策計画」を閣議決定した。産業から家庭まで含めて省エネルギー対策を推進していく。温室効果ガスの4割を排出する電力の分野では、再生可能エネルギーを中心に低炭素電源の拡大が最重要のテーマになる。(2016/5/17)

関東グリコ、ヒートポンプチラー 省エネと高品質生産を両立
江崎グリコの主力商品「ポッキー」や「プリッツ」を生産している子会社の関東グリコは2012年に本格生産を始めた新工場で、二酸化炭素排出量削減と省エネを両立させている。(2016/5/16)

電力供給サービス:
世界の電力消費量が2040年まで年率1.9%増加、再生可能エネルギーは2.9%成長
米国政府のエネルギー情報局が世界の将来動向を予測した。電力の消費量は発展途上国を中心に年率1.9%のペースで増えていく。ただし省エネルギーが進んでGDPの成長率よりは低くなる。電源別では再生可能エネルギーの伸びが最も大きく、天然ガスの火力と原子力も2%台の成長を続ける。(2016/5/16)

太陽光:
貼るだけで窓が年間1400kWh発電、横浜のビール工場で導入
AGC旭硝子の“後付け”省エネ窓に太陽光発電機能を持たせた「アトッチ(太陽光発電仕様)」が、キリン横浜ビアビレッジに初めて採用された。同工場の試飲室の窓、75平方メートルに導入し、年間で1400kWhの発電を行うという。(2016/5/9)

省エネ機器:
重油210万リットル分の省エネ効果、日本の燃焼技術をインドに展開
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はインド鉄鋼省・財務省などと共同で、急増するエネルギー需要に対応する省エネ技術として鉄鋼用加熱炉に2台のバーナーを1ペアとして交互に切替えて燃焼する蓄熱バーナー(リージェネレーティブバーナー)の導入実証事業に合意した。(2016/5/6)

省エネ機器:
一次エネルギー効率143%、光熱費とCO2を5割以上削減する新型給湯器
設備メーカーのノーリツ(兵庫県神戸市)は、ガスと電気を組み合わせて利用する戸建住宅向けの「ハイブリッド給湯・暖房システム」の新製品を発表した。「業界最高レベル」(同社)の給湯一次エネルギー効率143%を達成した製品で、大幅な省エネによる電力コストとCO2排出量の削減を可能にした。2016年9月1日から販売を開始する。(2016/4/26)

省エネ機器:
捨てる廃材が水素に変わる、省エネにも役立つ新型リサイクル装置
リサイクル事業を手掛けるアルハイテックがNEDOプロジェクトで進めていたアルミ複合廃材から水素を製造できる実証プラントが完成した。リサイクルが困難なアルミ複合廃材から1時間に2キログラムの水素を製造できる他、油とパルプも取り出すことが可能だ。これらを工場のエネルギーとして再利用することで省エネが図れる。(2016/4/25)

法制度・規制:
国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ
経済産業省と内閣府がエネルギー分野の長期戦略を相次いで発表した。経済産業省は省エネの推進と再エネの拡大を中心に2030年のエネルギーミックスを実現するための施策をまとめた。内閣府は2050年までに温室効果ガスを大幅に削減する革新的なエネルギー関連技術の研究開発を推進する。(2016/4/25)

省エネ機器:
ビルをIoTで省エネに、配線や電池交換が要らない在室検知センサー
センサー開発・製造事業を展開するオプテックス(大津市)は、ビル管理を効率化するニーズを背景に、オープンシステムの普及が加速するビルオートメーション市場に参入する。その第1弾として、オープンシステムに対応した「在室検知センサ」を投入。オフィスやホテルなどのファシリティ環境に設置される照明や空調システムなどとセンサーを連動させることで、システムを最適にコントロールし、室内環境の快適化、省エネルギー化の実現をサポートしていく。(2016/4/19)

省エネ機器:
下水は省エネにも役立つ、回収した熱で歩道の雪を溶かす
新潟市が新潟市役所周辺のバスターミナルで行った道路融雪設備工事に、積水化学工業が開発した下水熱活用システムが採用された。下水の未利用熱を回収して活用することで、ヒートポンプなどを使用せずに歩道の雪を溶かすことができた。(2016/4/15)

エネルギー管理:
世界27工場の電力使用量を一括削減、省エネ施策を「見える化」で横展開
富士通はスタンレー電気が所有する世界の主要27工場の電力使用量を、リアルタイムに本社に集約し集中監視できるシステムを構築した。2015年7月から各工場に順次導入しており、現在は国内全工場で稼働を開始している。(2016/4/7)

TECHNO-FRONTIER 2016 開催直前情報:
エコ/省エネ貢献する車載製品を多く展示、サンケン
サンケン電気は、2016年4月20〜22日に千葉・幕張メッセで開催される「TECHNO-FRONTIER 2016(テクノフロンティア)」で、エコと省エネをキーワードに最先端のパワー半導体から電源/大型電源機器まで、同社のソリューションをアプリケーションごとに展示する。(2016/4/6)

電力供給サービス:
大塚商会が電力供給、省エネ対策とセットで
ソリューションプロバイダーの大塚商会は、高圧および特別高圧向けに電力の取次サービスを開始する。(2016/4/6)

省エネ機器:
国際認証制度で日本初の最高評価、エネルギーを60%削減するYKKの新本社ビル
YKKグループの新本社ビル「YKK80ビル」(東京都千代田区)が、米国グリーンビルディング協会が実施する建築物の環境性能評価制度であるLEED認証で、最高ランクのプラチナ認証を獲得した。オフィスビルとしてLEEDのプラチナ認証を獲得するのは日本初の事例だ。同ビルは一般的なオフィスビルと比較してエネルギー消費量を60%抑えることを目指した戦略的な省エネビルだ。(2016/4/5)

省エネ機器:
日本の省エネ技術でニューヨークのビルをZEB化、消費電力を半分に
NEDOと清水建設はニューヨーク州立工科大学内のビルを利用して、ZEBの実現に向けた実証試験を開始した。BEMSや燃料電池、太陽光発電システムをはじめとする日本の最新技術を導入し、まずは標準的なビルと比較して消費電力量の半減を目指す方針だ。(2016/3/25)

ミック経済研究所 データセンタ市場調査:
データセンターの消費電力量が省エネ対策効果により市場成長率を下回るように
ミック経済研究所は、国内のデータセンター市場と消費電力量に関する調査結果をまとめた「データセンタ市場と消費電力・省エネ対策の実態調査」を発刊した。(2016/3/23)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。