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「省エネ」最新記事一覧

基礎から学ぶBEMS活用(4):
進化するBEMSで実現、「予兆保全」が建物の資産価値を高める
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第4回はBEMSの進化の流れ、そして建物のビッグデータを活用することのメリットについて紹介する。(2017/8/21)

電気自動車:
トヨタとセブン、コンビニ運営で水素活用 FCトラックや蓄電池導入
セブン-イレブン・ジャパンとトヨタ自動車は、コンビニ運営に水素を活用する取り組みを開始する。燃料電池トラックや燃料電池発電機、蓄電池などを導入し、物流と店舗運営の省エネおよびCO2排出量削減を図る。(2017/8/9)

“中の人”が明かすパソコン裏話:
高性能なPCほど省エネになる? 業務効率化とエコを両立するPC選びのテクニック
メーカーの中の人だからこそ知っている“PCづくりの裏話”を明かすこの連載。今回は「PCと省エネ」について説明します。(2017/8/1)

サントリー、エコペットボトル開発に挑む 「植物由来100%」実用化目指す
ペットボトルの軽量化をはじめ、ペットボトルに使用する樹脂の使用量を削減や、再生樹脂の活用などに取り組むことで、省エネ化、コスト削減にもつなげたい考えだ。(2017/7/31)

矢野経済研究所 パワーモジュール世界市場調査:
パワーモジュール、2020年の需要は2億個を超える予想
環境規制や省エネルギー化の潮流を受け、パワーモジュールの2020年における市場規模は2億個を突破する見込みだ。矢野経済研究所調べ。(2017/7/27)

蓄電・発電機器:
ミニストップが燃料電池を導入、京セラの業務用SOFCの効果を検証
コンビニエンスストアのミニストップは、千葉市の店舗に京セラ製の固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを実証導入し、省エネ性能などを検証する。エネルギー効率がよく、CO2排出量が少ないというメリットがある燃料電池。これまでは「エネファーム」などの家庭向けが中心だったが、業務用に店舗や施設へ導入する動きが進みつつある。(2017/7/4)

省エネビル:
目指すは「カーボンマイナス」、戸田建設がZEB化実証を推進
戸田建設は茨城県つくば市に新設した環境技術実証棟で、ZEB化対応技術の実証実験を開始した。複数の外装を設置して断熱効果を比較するなど、今後のZEB化提案などに活用できるノウハウを蓄積する狙い。将来は最新の省エネ技術などを取り入れた「カーボンマイナス棟」としてリニューアルし、オフィスとして利用する計画だ。(2017/7/4)

スマートハウス:
全国初の“ゼロエネ”賃貸、全戸ZEH基準を達成
積水ハウスは石川県金沢市に「国内初」という全戸ZEH基準を満たす賃貸住宅を建設する。賃貸住宅で年間の一次エネルギー消費量がネットでゼロになるZEH化は難しいとされているが、断熱性能の強化や省エネ設備の導入によってエネルギー消費量を最大限削減し、太陽光パネルの設置容量を抑えることで基準をクリアするとしている。(2017/6/29)

省エネ機器:
東京都、白熱電球とLED電球を無償交換 家庭部門の省エネに
東京都は2017年7月10日から白熱電球2個とLED電球1個を無償で交換できるプロジェクトを開始する。都内のエネルギー消費の3分の1を占める家庭部門の省エネを図る狙いだという。(2017/6/28)

電圧磁気効果を現状の10倍に:
阪大ら、省エネ磁気メモリを実現する新原理発見
大阪大学の三輪真嗣准教授らは、電気的に原子の形を変えることで、発熱を抑えた超省エネ磁気メモリを実現できる新しい原理を発見した。(2017/6/27)

基礎から学ぶBEMS活用(3):
BEMSを導入する前に、知っておきたい「補助金制度」と「成功事例」
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第3回はBEMSを導入する際に活用できる補助金制度とBEMS導入支援事業の今後の展望について解説します。(2017/6/30)

電力供給サービス:
外出するとポイント付与、省エネ促進へ中部電力が参加型デマンドレスポンス
中部電力は夏場の電力需要の削減に向け、参加型デマンドレスポンスサービスの提供を開始した。中部電力と提携する店舗や自治体の施設に訪れた顧客に対し、電気料金などに利用できるポイントをプレゼントする。(2017/6/23)

産総研のNEC製スパコン、世界の省エネ性能スパコンランキングで第3位を獲得
NECの「LXシリーズ」を基盤にした産業技術総合研究所(産総研)のクラウド型計算システムが、スパコンの電力性能(速度性能値/消費電力)のランキングで世界第3位を、空冷方式では世界1位を獲得した。このスパコンは中堅・中小企業などもAI/IoT技術に関する研究開発環境として利用できる。(2017/6/22)

1W当たり14.110GFLOPS:
スパコンの省エネ性能で東工大1位、産総研3位
東京工業大学(東工大)と産業技術総合研究所(産総研)がそれぞれ保有するスーパーコンピュータ(スパコン)は、省エネ性能の世界スパコンランキング「Green500 List」で1位と3位を獲得した。(2017/6/21)

ヤフーがスパコン「kukai」開発 ディープラーニングに特化 世界2位の省エネ性能
ヤフーが、スーパーコンピュータ「kukai」(クウカイ)の開発を発表。短時間・低コストで、大規模なディープラーニング処理が可能だという。(2017/6/19)

省エネビル:
自動制御で生産施設の室内環境を最適化、20%の省エネに
大成建設は生産施設の室内環境を最適に制御するシステムを開発した。作業員の在室状況や生産設備の稼働状況などに応じて、照明・空調・換気を自動で制御し、約20%の省エネが図れるという。(2017/6/15)

エネルギー管理:
「データつなぎ、価値を生む」 富士通が挑む省エネ
2016年4月の電力小売全面自由化に伴い、事業部ごとに推進していたエネルギー関連ビジネスをまとめて、エネルギーICTソリューションとして統合した富士通。日本工営と協業して進めるクラウド型EMS「Enetune-BEMS」を用いたサービスを中心に、省エネ化に向けた取り組みを聞いた。(2017/6/15)

スマートホーム:
気象予測でエアコンを最適制御、省エネと快適性の両立へ
UR都市機構、環境エネルギー総合研究所、日本気象協会、IIJ、中部電力は、気象予測データなどを基にエアコンを最適に制御する技術の開発に着手する。2017年10月から約100戸の賃貸住宅で実証実験を行う計画だ。快適性と省エネ性の両立を目指すとしている。(2017/6/12)

UR都市機構、AIとIoTで省エネ実証実験 エアコン遠隔操作
気象情報や室内データの分析結果を生かしてエアコンの省エネ運転を遠隔操作する。(2017/6/8)

気象予測を基にAIとIoTでエアコンを自動制御――UR賃貸住宅で実証実験へ
UR都市機構と、環境エネルギー総合研究所、日本気象協会、IIJ、中部電力は、AIとIoTを活用した快適な低炭素化住宅の実現を目指す共同研究で合意。気象データなどを基にエアコンを快適に省エネ運転する実証実験を行う。(2017/6/8)

情報化施工:
年間を通じた時刻別熱負荷を高精度に予測、大林組が開発
大林組は、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)の達成や環境共生建築の実現に必要な省エネルギー手法に関して、導入効果をより正確に予測する熱負荷シミュレーションシステムを開発した。(2017/6/7)

エネルギー管理:
科学で省エネ行動は促せるか、東電などが8万世帯で実証
東京電力エナジーパートナーなど4社は、家電や自動車の利用者に対してナッジによって省エネ行動を促す社会実証を2017年7月から開始する。ナッジとは、行動科学などの理論に基づいた情報発信で、行動変容を促す手法だ。家庭におけるCO2排出量の平均2%以上削減を目指すという。(2017/5/31)

エネルギー管理:
誤差は±25℃、省エネ効果を高める温度計測システム
三菱マテリアルとチノーは2017年5月、セメントロータリーキルン(回転式窯)内の過度な熱エネルギー使用を低減し、省エネルギー効果を高める高精度温度計測システムを開発したと発表した。(2017/5/31)

法制度・規制:
徹底した省エネを、政府が夏季の取り組みを発表
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。(2017/5/31)

基礎から学ぶBEMS活用(2):
BEMSアプリケーションを使いこなす
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第2回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSアプリケーションの活用方法について解説する。(2017/5/31)

スマート工場&スマートビルに向けて:
PR:工場とビルのオートメーション、進化の鍵はオープン化と省エネにあり
スイッチング電源をはじめとしたパワーエレクトロニクス製品のトップサプライヤーとして知られるデルタ電子。同社が「産業自動化」と「ビルオートメーション」で新たな事業展開を開始した。鍵になるのは「オープン化」と「省エネ」だ。(2017/5/29)

エネルギー管理:
アモルファス合金を採用した変圧器、高い省エネ性を実現
日立産機システムは「JECA FAIR 2017〜第65回電設工業展〜」(2017年5月17日〜19日/東京ビッグサイト)で、高効率変圧器「SuperアモルファスZero」などを展示した。(2017/5/25)

省エネビル:
太陽光で建物のエネルギー収支がプラスに、竹中のZEB化改修で成果
竹中工務店は千葉市にあるZEB改修を行った自社のオフィスビルの運用成果を報告した。さまざまな省エネ設備・技術の導入により一次エネルギー消費量を約70%削減。さらに1年間にわたって運用を行った結果、太陽光発電による創エネ量が消費量を上回り、年間のエネルギー収支でプラスを達成することができたという。(2017/5/18)

省エネ機器:
「超電導ケーブル」実用化へ、損失を90%以上削減
昭和電線ケーブルシステムは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の省エネルギー技術革新プログラムで、超電導ケーブルが実用化開発フェーズとして採択されたと発表した。(2017/5/11)

基礎から学ぶBEMS活用(1):
BEMSの基礎
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。(2017/5/11)

蓄電・発電機器:
数十秒で水素を高速製造、新しいアンモニアの分解手法を発見
大分大学の研究グループは、室温でアンモニアと酸素(空気)を触媒に供給するだけで、瞬時に水素を取り出でる新しい触媒プロセスを開発したと発表した。従来アンモニアの分解を行うには触媒層を加熱するために常に外部から熱供給が必要だったが、こうしたプロセスを簡易化し、効率よく水素を取り出せるという。高効率かつ省エネな小型の水素製造装置の実現に寄与するとしている。(2017/5/8)

見過ごされがちな「自動化」の効果
灼熱オフィス解消だけではない、スマートビルがもたらす「自動化」の実力
センサーデータを基に建物内の電力や施設を統合管理する「スマートビルシステム」。電力管理による省エネルギー化への期待が先行するが、メリットはそれだけではない。(2017/5/2)

アンテナ構造で生成効率向上:
マイクロ波でマグネシウム製錬、省エネ化に成功
東京工業大学は、マイクロ波を用いてマグネシウム製錬を行い、従来に比べてエネルギーを約70%も削減することに成功した。(2017/5/1)

BIM/CAD:
ZEH、省エネ基準対応を効率化する3D建築CADシステム
福井コンピュータアーキテクトは、設計したプランから外皮性能計算一次エネルギー消費量の算出、提案資料・各種申請書の作成が可能な3D建築CADシステムを2017年7月から発売する。(2017/4/25)

エネルギー管理:
電気使用量から各家電の状況をAIで推定、中部電力が検証
中部電力はBidgely(ビジェリ)とABEJA(アベジャ)と共同研究を行い、人工知能(AI)を活用した電気使用量の分析技術について検証することで、各家電の使用状況の推定を目指す。より顧客に合った省エネ方法や家電の使い方に関するアドバイス、見守りサービスの提供につなげる狙いだ。(2017/4/25)

エネルギー管理:
国内エネルギー消費量は1990年度水準に、再エネと原子力再稼働でCO2も減少傾向
資源エネルギー庁が2015年度のエネルギー需給実績をまとめた。日本のエネルギー消費量は1990年度とほぼ同水準まで下がった。省エネの促進などにより震災以降5年連続で減少が続いている。再生可能エネルギーの普及や原子力発電所の再稼働などにより、エネルギーに起因したCO2排出量の削減も6年振りに2年連続で減少した。(2017/4/19)

省エネ機器:
プロが無料で省エネ診断、東京都が中小規模事業所を対象に
東京都は中小規模事業所を対象に無料の省エネ診断サービスの提供を開始した。技術専門員が事業所を訪問し、エネルギー使用状況の分析や、省エネ対策の手法などをアドバイスしてくれる。(2017/4/12)

省エネビル:
Web上で住宅の省エネ性能を判定、福井コンピュータが新サービス
福井コンピュータドットコムは、Web上で住宅の省エネ性能を判定できるサービスを展開する。建材や設備を選択し、最新の省エネ基準に適合した「外皮性能値」や「一次エネルギー消費量」の計算、ZEHやBELSの適合判定など、住宅の省エネ性能を総合的に判定できるという。(2017/4/10)

実証実験を開始:
太陽光の自家消費で30%省エネを目指す、日立が実証開始
日立パワーソリューションズは、自動制御機能付きEMSと需要モデルを用いた自家消費型太陽光発電設備効率化システムの実証実験を開始する。2018年3月まで1年間行い、年間電力使用量30%削減を目指す。実証実験後は、工場やオフィス向けの事業化を検討していくという。(2017/4/10)

電力供給サービス:
再エネ投資を活性化、楽天が“環境価値”の取引市場を創設
楽天とグローバルエンジニアリングは「環境価値」と「ネガワット」の私設取引プラットフォームを創設すると発表した。環境価値の取り引きの活性化を促し、再生可能エネルギーや省エネ分野への投資拡大への貢献を目指す。(2017/3/31)

省エネ機器:
船で使える「バイナリー発電機」を実用化、海運業の省エネに
未利用熱を活用して発電できるバイナリー発電機。神戸製鋼など3社は船舶エンジンに適用できるバイナリー発電システムの実用化にめどをつけた。エンジンの過給器の排熱を活用して発電し、船舶の補助電源などに利用して省エネを図れる。2019年度から本格的に販売を開始する。(2017/3/30)

省エネビル:
屋根と学生を支える樹状柱、ユニークな木造建築が埼玉県に
埼玉県深谷市普済寺にある埼玉工業大学。学園創立110周年の記念事業の一貫として、2016年夏に敷地内に「ものづくり研究センター」が完成した。壁面を総ガラス張にし、木材をふんだんに活用した開放的な空間を目指した他、設備面では自然エネルギーを最大限活用する省エネ型の施設となっているのが特徴だ。設計を担当した平田松田設計に、コンセプトや設計プロセスについて聞いた。(2017/3/30)

省エネ機器:
電気とガスを使い分ける新型空調「スマートマルチ」、販売が本格化
東京ガスなど都市ガス3社と空調メーカーが共同開発した、ガス空調と電気空調を組み合わせるハイブリッド空調システム「スマートマルチ」の販売が2017年度から本格化する。電気とガスの使用比率を最適に使い分けることで、省エネを図れるのが特徴の製品だ。既に販売しているパナソニックに加え、ヤンマーエネルギーシステム、ダイキン工業、アイシン精機を加えた4社の製造販売体制が整う。(2017/3/27)

FAニュース:
高反射材の切断に適したDDL採用のレーザー加工機
ヤマザキマザックは、DDLを採用した新型レーザー加工機「OPTIPLEX 3015 DDL」の国内販売を開始する。加工速度や省エネ性を向上させて、加工の品質向上や高効率化を図った。(2017/3/24)

ヤマザキマザック OPTIPLEX 3015 DDL:
DDL採用の次世代レーザー加工機の国内販売を開始――高速、省エネ、高品位加工を実現
ヤマザキマザックは、次世代レーザー技術であるDDL(Direct Diode Laser)を採用した新型レーザー加工機「OPTIPLEX 3015 DDL」の国内販売開始を発表した。(2017/3/24)

省エネ機器:
石油化学プラントの蒸留工程を50%省エネ、初の商用機が千葉県に
石油化学プラントのエネルギー消費の多くを占めるのが「蒸留操作」という工程だ。この蒸留工程のエネルギー消費量を5割以上削減できるという、東洋エンジニアリングが開発した新しい設備が丸善石油化学の千葉工場に導入された。(2017/3/16)

省エネ機器:
低温排熱をトラックで運搬、工場間で熱を融通して省エネに
工場などで使われていない100度程度の低温排熱。NEDOのプロジェクトで現在ムダになっているこの排熱を「輸送」して有効活用する実証が始まった。低コストに蓄熱できる蓄熱素材を新開発し、工場の排熱を貯蔵した後、トラックで運搬して他の工場で活用するという取り組みだ。(2017/3/15)

省エネビル:
鹿島の「赤坂Kタワー」、CO2排出量削減で「トップレベル事業所」に認定
鹿島が手掛けた東京都港区の超高層複合ビル「赤坂Kタワー」が、東京都の温室効果ガス排出総量削減義務と排出量取引制度」の第二計画期間で、「トップレベル事業所」に認定された。CO2排出量40%削減を目指したビルで、空調や熱源、照明の制御システムなどを導入し、省エネを図った。(2017/3/14)

山洋電気 「SANMOTION R」3E Model:
省エネ化を実現したACサーボアンプ、半導体製造装置や工作機械向けに
山洋電気は、ACサーボアンプ「SANMOTION R」3E Modelに、AC400Vタイプを追加した。(2017/3/6)

蓄電・発電機器:
大容量の蓄電池用パワコン、塩害地域でもそのまま設置可能に
ダイヘンは第7回 国際スマートグリッド EXPO」に出展し、新製品の蓄電池用パワーコンディショナーを展示した。出力250kWで、塩害地域でも屋外にそのまま設置できるのが特徴だ。工場や事業所における大型の蓄電池を活用した省エネ需要の拡大をターゲットにしている。(2017/3/2)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。