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使いたくなるPHR/EHRの姿【後編】
千葉大学病院「SHACHI」が実現した、医療情報連携を持続させるエコシステム
患者が自身の健康情報を管理し、医療機関と共有できる「PHR」は、まだ身近な存在とは言い難い。普及とサービス維持の鍵となる「予算/収益の確保」を、千葉大学医学部附属病院の「SHACHI」はどう実現したのか。(2018/11/13)

使いたくなるPHR/EHRの姿【前編】
千葉大学病院「SHACHI」が目指す役割――ベンダーロックイン打破と医療情報連携の促進
患者が自身の健康情報を管理し、医療機関と共有できるツール「PHR」。ベンダーロックインの問題など、医療機関同士のデータ連携には数々のハードルがある。千葉大学医学部附属病院のPHR「SHACHI」はどう解決したか。(2018/11/12)

医療用APIが普及すれば実現できること
命を守り、費用と時間を節約する「診療診断支援機能」(CDSS)の可能性
オープンソース技術や医療用APIがあれば、医療ITは飛躍的な進歩を遂げるだろう。ある医学博士は「後はただ前進するだけだ」と考えている。同氏は医療用APIの普及がもたらす可能性の一つとして、診療診断支援機能(CDSS)の進化を挙げる。(2018/11/13)

PR:「薬をもらうこと」を簡単に――薬剤師・エンジニアを経て起業、気鋭の医療ベンチャーが見据える未来
(2018/11/13)

医療関係者から批判受けた映画「MMRワクチン告発」、日本の配給会社が公開中止に
関連性を示した研究論文は2010年には英医学誌「ランセット」に正式撤回されており、その論文の中心人物が映画の監督を務めていました。(2018/11/8)

3段階のとろみ調節:
高齢者の誤嚥防止、飲料にとろみの自販機 介護の負担軽減
のみ込む(嚥下(えんげ))機能が低下した高齢者などのために飲料にとろみを付けるカップ式自動販売機を、医療介護補助食品製造のニュートリー(三重県四日市市)と自販機運営・管理のアペックス(愛知県大府市)が共同開発した。介護現場では誤嚥や窒息防止のため手作業で飲料にとろみを付けているが、この自販機を導入すれば負担を軽減できるとしている。(2018/11/8)

電子カルテと処方薬データベースの有効活用
米国を揺るがすオピオイド過剰摂取問題、医療ITは歯止めをかけられるか
麻薬性鎮痛薬オピオイドの過剰摂取による死亡者急増が、米国で深刻な社会問題となっている。各州では解決に向けて、データ分析を活用し、電子カルテ(EHR)と処方薬モニタリングプログラム(PDMP)の統合を強化しようとしている。(2018/11/6)

医療機器ニュース:
3つの生活習慣病リスクを予測するAIを共同開発
SOMPOホールディングス、SOMPOヘルスサポート、東芝、東芝デジタルソリューションズは、生活習慣病リスクを予測するAIを共同開発した。ヘルスケアサービスに関するノウハウと、AI、ビッグデータ解析技術を融合している。(2018/11/5)

保護者への対応などが原因:
教員8割がストレスや悩み 過労死白書を閣議決定
過重労働が多いとされ、国の調査重点職種となっている教職員や医療関係者らが精神疾患など「心のストレス」を抱える原因として、保護者への対応や患者からの暴力・暴言が多いことが30日、厚生労働省などの調査で分かった。教職員への大規模調査で約8割が業務上のストレスや悩みがあると回答。調査内容を含む平成30年版の「過労死等防止対策白書」は同日、閣議決定された。白書は過重労働の是正に加え、ストレス対策も重要と指摘した。(2018/10/31)

海外医療技術トレンド(40):
医療データ連携を担うAPIのプライバシー/セキュリティ対策
米国の医療データ相互運用性標準化政策の中で、重要な役割が期待されるAPI(アプリケーション・プログラミング・インタフェース)。今回は、そのプライバシー/セキュリティ対策動向を紹介する。(2018/10/31)

医療業界はクラウド利用に期待と懐疑の目
医療の標準規格「FHIR」普及に向けAmazon、Microsoft、Googleなど大手6社が共同声明
Amazon、Microsoft、Google、IBM、Oracle、Salesforce.comという大手テクノロジー企業6社が、医療情報の相互運用性の取り組みを支援する共同声明を発表した。これは相互運用性を確立する後押しになるかもしれないが、全く役に立たない可能性もある。(2018/10/29)

医療機器ニュース:
相撲取りの内臓を高品質に撮影できる超音波画像診断装置、肝硬変検査にも役立つ
シーメンスヘルスケアは、超音波画像診断装置の新製品「ACUSON Sequoia(アキュソン セコイア)」を発表。これまで“ハイエンド”としてきた「ACUSON S3000」と比べてさらなる高機能化を図っており“プレミアムハイエンド”に位置付ける。(2018/10/29)

Dell EMC XCならSAP HANAまでHCIに:
PR:HCIの採用は、金融、製造業、ヘルスケアをはじめとした大組織でも一般化している
HCI(ハイパーコンバージドインフラ)は、既に大企業の社内IT基盤でも普通に使われていると、大手システムインテグレーターである伊藤忠テクノソリューションズの情報通信事業企画室、管敏浩氏は話す。データベースサーバも、HCIの上で稼働させるのが一般的になり始めているという。HCIの生みの親とも言えるNutanixとハードウェアを提供するDell EMCの担当者を交えて話を聞いた。(2018/10/29)

0.5歩先の未来を作る医療IT
医療のクラウド利用を後押しする厚生労働省、政策から読み解くロードマップ
厚生労働省が推進してきた医療ITに関する政策は、2010年の医療クラウド利用解禁が大きなターニングポイントだった。現在に至るまでの政策の狙いを読み解きながら、医療クラウドサービスの情勢を解説する。(2018/10/29)

医療機器ニュース:
インフルエンザの陽性陰性を約5秒で判定する診断用医療機器
デンカ生研は、インフルエンザウイルス検査キット「クイックナビ−Flu2」専用の光学密度測定分析装置「クイックナビリーダー」を発売した。検査キットのテストラインなどを読み取り、約5秒で結果を表示する。(2018/10/26)

医療情報連携基盤にミドルウェアを活用
岩手医科大学は「電子カルテを中心にしないシステム構成」をどう実現したのか
電子カルテをデータ連携の拠点にした院内システムでは、個別システムのデータを他システムで呼び出すことが難しい。岩手医科大学は課題解決のために医療用ミドルウェア「Health Connect」を導入した。(2018/10/26)

ホワイトペーパー:
IoTが病院経営と臨床現場の両方を変える、これだけの理由
医療従事者もIT担当者も、医療現場でモノのインターネット(IoT)を利用することでどれだけの価値が生まれるかに期待を寄せている。「Bluetooth 5」の登場で、IoTのリアルタイム性が高まり、そのメリットは飛躍的に高まる可能性がある。(2018/10/26)

シャープがCEATECで展示:
極細の縫合糸も見える、医療向けの8Kディスプレイ
シャープは「CEATEC JAPAN 2018」(2018年10月16〜19日、千葉市・幕張メッセ)で、医療向けとして活用できる8Kディスプレイや、IoT(モノのインターネット)機器向けのモジュールなどを展示した。(2018/10/25)

男性も“妊活”を TENGAヘルスケアが精子育成サプリを発売
約5人に1人の日本人男性に不妊リスクがあるとして、妊活をサポート。医師監修のもとに、総精子数・精液量の増大効果が実証された成分を配合しています。(2018/10/24)

医療機器ニュース:
独の医療機器メーカーと手術支援ロボット開発において業務提携を締結
メディカロイドは、KARL STORZと手術支援ロボット開発に向けた業務提携について基本合意書を締結した。両社の強みを生かし、安心して使える手術支援ロボットを国内外の医療現場に提供することを目指す。(2018/10/23)

インド初の“省エネ性に優れた病院”構築へ――NEDOと日立、エネルギーマネジメントと業務効率改善の共同実証を開始
ニューデリーの大学病院で、病院の省エネ化と業務効率改善を実現する共同実証がスタート。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と日立が、インドの医療サービス向上に向けたモデルケースとなる病院システムを構築する。(2018/10/19)

人工知能ニュース:
画像認識システムのPoCを支援するAI/画像認識サービス
ALBERTは、AI(人工知能)/画像認識サービス「タクミノメ」の提供を開始する。AIとディープラーニング技術を活用し、製造、建築、医療などの分野で、画像認識システムのPoC(概念実証)を支援する。(2018/10/18)

【週刊】ママさん設計者 番外編:
長野県の町工場コミュニティーSESSAの切磋琢磨っぷり(後編)
2014年から町工場のコミュニティー化に取り組み、協業ならではの高いテクノロジーで医療機器分野に貢献することを目的に設立された、長野県諏訪市の任意団体 SESSAを紹介します。(2018/10/17)

ジンマー バイオメット、関節置換手術研究でAppleと提携 患者が装着したApple Watchアプリを活用
股関節や膝関節の置換手術を受ける患者の術前・術後の医療データをApple Watchアプリでモニタリングし、それを医師に送る仕組み。(2018/10/17)

耐震・制震・免震:
震災時に医療業務の継続性を高める「高機能免震病院」、戸田建設
戸田建設は、庁舎などで採用実績を伸ばす独自開発の免震工法「TO-HIS工法」と、複合工法「TO-RCS構法」を組み合わせた地域の中核病院を対象とする“免震システム”を発表した。震災時における病院内の揺れを最小限とし、医療業務の継続性を高めるとともに、復旧コストも大きく低減する。(2018/10/16)

睡眠に満足できない人多数:
寝る前の「お酒・牛乳・運動」でホントに熟睡できる? 医師に聞いた結果は……
睡眠の質に満足できない人が多いことがドコモ・ヘルスケアの調査で判明。よく眠るための工夫は「晩酌」「運動」などが挙がった。本当に効果的なのか、同社が内科医の見解を発表した。(2018/10/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
交通事故で誰も死なない社会に
1970年に1万6765人と過去最高を記録した交通事故死者数は、2017年には3694人と激減した。これは自動車の安全技術と医療技術の進歩によるところが大きい。しかし、本当は死亡者ゼロこそが理想なのである。今なお自動車メーカー各社はそのためにさまざまな技術を開発し、数多くの安全システムをクルマに搭載しているのだ。(2018/10/15)

【週刊】ママさん設計者 番外編:
長野県の町工場コミュニティーSESSAの切磋琢磨っぷり(前編)
2014年から町工場のコミュニティー化に取り組み、協業ならではの高いテクノロジーで医療機器分野に貢献することを目的に設立された、長野県諏訪市の任意団体 SESSAを紹介します。(2018/10/10)

製造IT導入事例:
製品データ統合、可視化をするPLMプラットフォームを採用
Arasは、医療機器や安全機器を取り扱うドレーゲルが、製品データの企業全体での可視化を可能にするPLMシステムとして、Aras PLMプラットフォームを採用したと発表した。(2018/10/9)

FAニュース:
主軸台移動形CNC自動旋盤をモデルチェンジ、医療機器や自動車部品用途を想定
シチズンマシナリーは、主軸台移動形CNC自動旋盤シンコム「M32」の3機種を発表した。ベースからフルモデルチェンジを実施した新モデルで、加工効率と精度を向上させる数々の機能に加え、ユーザビリティにも優れる。(2018/10/1)

視点:
デジタルヘルスの事業化
telehealth、mHealth、AI、VR、ブロックチェーン……デジタル技術は、ヘルスケア業界にさらなる革新をもたらすための強力なテクノロジーだ。各技術の「現在地」を整理するとともに、各企業が「デジタル技術を活用して何を実現するか」を定義することが、デジタルヘルスの事業化の出発点と考える。(2018/10/1)

何という神対応! アニメ「はたらく細胞」、キャラクター素材を教育機関・医療施設向けに無償提供
学生や医療専門家らの反響を受け。(2018/9/30)

海外医療技術トレンド(39):
「Apple Watch Series 4」の心電図アプリはFDA認証をどうやって取得したのか
グローバルプラットフォーマーのウェアラブル型医療機器市場参入の裏側には、規制当局からイノベーション当局へのトランスフォーメーションをめざすFDAの政策がある。(2018/9/28)

24時間診療を受けることも可能に
拡大するモバイル医療アプリ、病院ではどのように使われているのか
モバイル医療アプリを活用して遠隔診療を提供する流れは定着しつつあり、専門家は今後も拡大し続けると予測する。病院だけでなく、ドラックストアチェーンなどの参入も進んでいる。(2018/9/28)

iPS医療、富士フイルムが治験へ 企業初、年度内に国へ申請
富士フイルムは、iPS細胞を用いる治験を今年度中に厚生労働省へ申請する方針。来年にも治験を始める考え。実現すれば企業として国内初のiPS治験となる。(2018/9/26)

ウェアラブルニュース:
健康管理アプリの検証効率化へ、心電図など測れる開発用ウェアラブル端末
Maxim Integrated Products(マキシム)は2018年9月26日、ヘルスケア向け腕時計型ウェアラブル端末の開発プラットフォーム「Health Sensor Platform 2.0(HSP2.0)」を発表した。心電図や心拍数、体温を計測するマキシムのセンサーを、ウェアラブル端末の腕時計部分に収めた。(2018/9/26)

データ分析を治療に生かす
注目の「バリューベースヘルスケア」、実現はアナリティクスが鍵
医療機関はバリューベースヘルスケアを導入し始めている。この考え方を取り入れ、ハイリスク患者を特定したり予防医療を実現したりする上で、アナリティクスは極めて重要な役割を担い得る。(2018/9/26)

“AIチャットbot”が県民の救急医療相談に対応――埼玉県、NEC開発の「AI救急相談自動応答システム」を2019年7月に開始
埼玉県がAI活用のチャットbotによる「AI救急相談自動応答システム」を2019年7月に本格稼働させる。NECが開発に着手した。文章表現が違っても文意を的確に捉えられるNECのAI技術を活用。急な病気やケガの際の対処方法や医療機関などについて、スマホなどからチャット形式で相談できるようになる。(2018/9/25)

ホワイトペーパー:
別冊Computer Weekly 医療ツールとしての仮想現実(VR)
医療現場への導入が進んでいる仮想現実(VR)。どのように利用されているのか。課題とは何か。VRが持つ可能性や成功例を事例とともに紹介する。(2018/9/25)

医療技術ニュース:
人工知能で、タンパク質の機能改変を効率化
東北大学は、人工知能を用いて、タンパク質の機能改変を従来よりも大幅に効率化する手法を開発した。同手法が、抗体や酵素など医療、食品、環境の中で活用できる、さまざまな機能性タンパク質の開発を加速することが期待される。(2018/9/21)

医療機器ニュース:
胃生検材料を用いたAI病理診断支援ソフトウェアを共同研究
オリンパスは、呉医療センター・中国がんセンターと共同で、「胃生検材料を用いたAI病理診断支援ソフトウェア」の研究を実施した。陽性症例の見落とし防止などが見込まれ、病理医の負担低減が期待できる。(2018/9/18)

インフルエンザを診断するAI、ディープラーニングで実現へ 医療機器ベンチャー「アイリス」の挑戦
タイミングの制限があり、精度もそこまで高くはないインフルエンザの初期診断。これをディープラーニングで支援できないか、と挑むベンチャー企業がある。(2018/9/18)

進むMFAの実装
生体認証導入で医療機関でもパスワードはなくなる? そのメリットと課題
医療機関を狙うサイバー脅威は増加している。生体認証はパスワード管理からユーザーを開放する手段だが、セキュリティリスクとソフトウェア要件に関する懸念が伴う。(2018/9/17)

「ドクターマリオ」Lv00〜20のTASが夏から2分以上更新 Nintendo Directの裏で医療が発展を続けていた
新医療技術や医療器具も登場。(2018/9/16)

450万人が利用するMedisafeアプリの事例から
AppleのHealth Records APIで多剤併用問題に切り込む投薬管理アプリベンダーの挑戦
Fast Healthcare Interoperability Resources(FHIR:医療情報の相互運用性のオープンな標準仕様)に基づくAPIが新たに登場している。これによって、モバイルヘルスアプリはさらに進化する可能性がある。(2018/9/13)

医療機器ニュース:
米大学医学部とAI技術を活用した医療画像診断支援システムを共同開発
富士フイルムは、米インディアナ大学医学部と共同研究契約を締結した。医師の診断ワークフローを支援する、AI技術を活用した医療画像診断支援システムを共同開発する。(2018/9/11)

必要なのは上司の理解
医療のデータ分析成功の鍵を握る、経営陣への3つのアドバイス
医療機関幹部の意識を高めることが、データへの投資を拡大し、医療データの分析をさらなる応用につなげることができるというのが専門家の意見だ。(2018/9/11)

0.5歩先の未来を作る医療IT
「医療広告のガイドライン」で病院Webサイトも規制対象に 禁止表現のポイントは?
2018年6月に施行された「医療広告ガイドライン」で、医療機関のWebサイトも医療広告と見なされて規制対象となりました。「広告」と見なされるポイントはどこなのか、何が禁止されたのか、解説します。(2018/9/11)

AIユニットソリューション:
不良品発生を最大65%削減、ルネサスとGEヘルスケア日野工場がAI活用で実証実験
ルネサス エレクトロニクスは、製造機械向け「AIユニットソリューション」を用いた実証実験を、GEヘルスケア・ジャパン 日野工場と共同で実施した。(2018/9/11)

バルミューダ、子ども向けデスクライト発売 手術灯をヒントに開発
バルミューダが子ども向けのデスクライト「BALMUDA The Light」を発表した。医療用の手術灯を参考に、子どもの手元を離れた場所から広く照らせる。9月6日から予約を受け付け、10月下旬に発送する予定。(2018/9/6)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。