ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「再生可能エネルギー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

自然エネルギー:
ジュビロ磐田の「ヤマハスタジアム」、CO2ゼロの電力プランを導入
「ヤマハスタジアム」が2019年3月からCO2排出係数ゼロの電力を購入。地域新電力のスマートエナジー磐田が供給する「いわたゼロエミでんき」を利用する。(2018/12/13)

太陽光:
故障していないのに売電量が減少、太陽光発電所における雑草対策の意義
稼働から数年経過した太陽光発電所では、予期せぬさまざまなトラブルが発生することも。そのうちの1つで、故障に直結はしないものの、発電量に大きく影響を与える要因として注意したいのが“雑草”だ。(2018/12/13)

製造業×IoT キーマンインタビュー:
新生東芝はなぜ「CPSテクノロジー企業」を目指すのか、その勝ち筋
経営危機から脱し新たな道を歩もうとする東芝が新たな成長エンジンと位置付けているのが「CPS」である。東芝はなぜこのCPSを基軸としたCPSテクノロジー企業を目指すのか。キーマンに狙いと勝算について聞いた。(2018/12/12)

CES2019:
ホンダ「CESはパートナーとの出会いの場」、“Robot as a service”の実現へ
ホンダは2018年12月12日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」の出展概要を発表した。ロボティクスや自動車、エネルギーなどさまざまな分野を対象に、開発中の製品や事業化を目指すサービスを紹介し、パートナーとなる企業との出会いを増やす狙いだ。(2018/12/12)

自然エネルギー:
丸井グループとみんな電力が資本提携、「新宿マルイ」は再エネ100%達成間近に
2030年までに事業用電力の再エネ利用率100%を目指す丸井グループが、エネルギー関連ベンチャーのみんな電力と資本業務提携を締結。みんな電力のサービスを利用することで、新宿マルイ本館は再エネ利用率100%の達成が見えてきたという。(2018/12/12)

太陽光:
太陽光発電を導入する公立小中校、全国で30%を突破
文部科学省が公立学校施設における再エネ設備の導入状況を公表。小中学校における太陽光発電設備の設置率は2018年度に30%を突破した。(2018/12/12)

太陽光:
蓄電池で自家消費を促進、“卒FIT太陽光”を見据えたサービスを実証
九州電力と三井物産は“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電が登場することを見越し、蓄電池を用いて電力の自家消費を促し、住宅の電気料金を低減するサービスの実証実験を開始する。(2018/12/11)

太陽光:
パネル設置の工夫で発電量20%アップ、宮城県に2.4MWのメガソーラー
日本アジア投資とスマートソーラーが宮城県で建設を進めていたメガソーラーが完成。パネルの設置方向を工夫することで、発電量を20%向上させることに成功したという。(2018/12/11)

移動手段の枠を越えて:
国際電気自動車シンポで知ったクルマの新たな価値とは?
国際電気自動車シンポジウム・展示会とEV技術国際会議2018(EVS31&EVTec 2018)が先日、神戸市の神戸コンベンションセンターで開催され、パネルセッションのファシリテーターを務めさせていただきました。シンポジウムを通して知った電気自動車(EV)の可能性について書きたいと思います。(2018/12/10)

自然エネルギー:
太陽光の“発電事業者”による新団体「ASPEn」誕生、その設立の狙いとは?
再生可能エネルギーの主力電源化がうたわれる一方で、太陽光発電には社会との共生など新たな課題も顕在化してきている。こうしたなか、中小規模の発電事業者を中心とする全国組織「一般社団法人太陽光発電事業者連盟(ASPEn/アスペン)」が誕生。発電事業者による組織を立ち上げた狙いとは? 設立シンポジウムの様子をレポートする。(2018/12/10)

自然エネルギー:
花王が「CO2ゼロ工場」を実現、太陽光+非化石証書で
花王が愛媛工場においてCO2排出量ゼロを達成。工場に導入した太陽光発電設備と非化石証書を使用した電気を調達することで達成した。(2018/12/7)

太陽光:
経産省が未稼働太陽光へのFIT改正案を修正、減額の適用期限に猶予
一定の条件に基づいて買い取り価格を減額するという、太陽光発電の未稼働案件に対するFIT制度の改正案について、経済産業省が一部の内容を修正すると発表。2019年3月31日までとしていた系統連系工事の着工申し込みの受領期限を延長し、猶予期間を設けた形だ。(2018/12/6)

自然エネルギー:
目指す再エネ比率ごとに3つの料金プラン、自家消費太陽光とセットでコストも削減
エコスタイルが「RE100」などに取り組む企業向けに、再エネ比率を高められる電力プランを発表。このプランと自家消費型太陽光発電を組み合わせることで、再エネ比率の向上とコスト削減を両立できるという。(2018/12/6)

省エネビル:
西松建設が設計・施工した自社ビルで「ZEB Ready」取得
西松建設は自社で設計・施工を行い2018年11月30日に竣工した「NCOメトロ神谷町」で、同社初の「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル) Ready」の認証を取得した。(2018/12/6)

電気自動車:
FCVをフル充填、ホンダが70MPa対応の水素ステーションを受注開始
ホンダは以前から開発を進めてきた、水素の充填圧力70MPaに対応する「スマート水素ステーション」をついに商品化。1回で同社の燃料電池車(FCV)「CLARITY FUEL CELL」に水素をフル充填できる。(2018/12/5)

自然エネルギー:
ため池に2.5万枚の太陽光パネル、西日本最大級の水上メガソーラー
兵庫県稲美町に西日本最大級の水上メガソーラーが完成。ため池に浮かべた約2.5万枚の太陽光パネルで、年間1900世帯分に相当する発電量を見込む。(2018/12/5)

自然エネルギー:
シンガポールで潮流発電を実証、日本郵船らが参画へ
日本郵船らがシンガポールで潮流発電の実証実験に参画。海洋エネルギーを利用できるため、今後日本でも導入が期待される潮流発電技術に関する知見獲得を目指す。(2018/12/4)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(4):
世界トップ企業が加盟する「RE100」、日本企業が「再エネ100%」を達成するには?
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。第4回は日本企業の加盟も増えている国際的な環境イニシアチブ「RE100」について解説する。(2018/12/3)

自然エネルギー:
CO2フリー電力をEVに供給、中部電力・トヨタらが充電サービスを実証
中部電力とトヨタ自動車らが再生可能エネルギーで発電した電力を、EVに供給する充電サービス実証に取り組むと発表。(2018/11/30)

自然エネルギー:
東電初の商用洋上風力、2019年から千葉県銚子沖で稼働へ
東京電力ホールディングス初となる商用洋上風力発電が2019年1月から稼働を開始する。NEDOプロジェクトで実証用として千葉県銚子沖に設置した発電所で、出力規模は2.4MWだ。(2018/11/30)

電気自動車:
ホンダ「PCX」に電動モデル、既存のボディーに電動パワーユニットを収めEV化
ホンダは2018年11月29日、電動バイク「PCX ELECTRIC(エレクトリック)」のリース販売を開始すると発表した。原付2種のスクーター「PCX」をベースに、新開発の電動パワーユニットを搭載した。バッテリーは、着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を使用する。(2018/11/30)

太陽光:
“卒FIT太陽光”の余剰電力でVPP構築、リミックスポイントとIBM
リミックスポイントが住宅の“卒FIT太陽光”のアグリゲート事業に参入。日本IBMの支援を受け、新しい再生可能エネルギー取り引きのスキームの構築を目指すという。(2018/11/29)

自然エネルギー:
鉄道施設の食品廃棄物をバイオガス化、1.1万世帯分の電力に
JFEエンジニアリング、JR東日本らが建設を進めてきた食品リサイクルプラントが本格稼働。食品廃棄物から得たバイオガスで、年間1.1万世帯分に相当する電力を発電する計画だ。(2018/11/28)

自然エネルギー:
パナソニック、「再エネ100%」のリサイクル工場を実現
パナソニックが兵庫県にある同社の家電リサイクル工場において、再生可能エネルギー由来電力100%による事業運営を実現。太陽光発電の活用やグリーン電力プランによる調達の他、非化石証書を活用して実現した。(2018/11/28)

太陽光:
FIT改正で8割以上の太陽光案件が「脱落」の可能性、JPEAが経産省に修正要望
太陽光発電の一部の未稼働案件について、買い取り価格の減額措置などを行う経産省のFIT改正方針について、太陽光発電協会が声明を発表。多くの案件が開発断念に追い込まれるとして、7つの修正要望を公表した。(2018/11/27)

PR:2050年にCO2を90%削減! 日本生協連「温室効果ガス削減計画策定プロジェクト」の舞台裏
(2018/11/26)

太陽光:
パネルの下で大麦栽培、岩手県にメガソーラーシェアリングが完成
岩手県一関市に大型のメガソーラーシェアリングが完成。年間約700世帯分の電力を発電しながら、太陽光パネルの下では大麦を栽培する。(2018/11/22)

省エネ機器:
再エネの利用効率を高める「直流送電」、三菱電機が事業を本格展開
三菱電機が建設を進めていた、直流送電システムの製品開発・検証施設が完成。洋上風力発電や太陽光発電等との連系が容易で、再生可能エネルギーの利用効率を高められる直流送電システム事業を本格的に展開する。(2018/11/21)

地球温暖化の原因は100社にある?
地球温暖化の原因となる二酸化炭素といった温室効果ガスが1988年以降、どこから、どれだけ排出されているかなどについて調べたところ、全世界のたった100の企業で全体の71%を占めていたことが分かったと発表がありました。(2018/11/20)

ソーラーシェアリング入門(6):
ソーラーシェアリング事業の壁、「ファイナンス」の手法について考える
太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」について解説する本連載。今回はソーラーシェアリングの事業化に際して課題になることが多い「ファイナンス」の手法について解説する。(2018/11/26)

「ビル風」を資源に変える都市型風力タービン、JDA国際最優秀賞を受賞
英国ランカスター大学の研究グループが開発した都市型風力タービン「O-WIND TURBINE」が、「JAMES DYSON AWARD2018」の国際最優秀賞を受賞した。強くて厄介な「ビル風」を資源に変えるアイデアだ。(2018/11/19)

1億3900万米ドルで:
Infineon、ウエハー分割技術持つ新興企業を買収
Infineon Technologiesは、ドイツの新興企業であるSiltectraを買収した。1枚のウエハーで従来の2倍のチップを形成できるという、SiC(炭化ケイ素)ウエハーの分割技術「Cold Split」の獲得が狙い。Siltectraの買収価格は、1億2400万ユーロ(約139百万米ドル)。(2018/11/19)

1位は中国の……:
地球温暖化の原因は100社にある?
さて、今週ご紹介するエンターテインメントは、本当に久々となる科学ネタでございます。(2018/11/19)

電気自動車:
EVの蓄電池と系統をつなげる、再エネの出力変動を吸収
豊田通商と中部電力は、国内初という電気自動車の蓄電池から系統に電力供給を行う実証実験を行う。再生可能エネルギーの出力変動の吸収など、電力系統の安定化に生かせるかを検証する狙いだ。(2018/11/19)

太陽光:
太陽光の電力が「WAONポイント」に、中電とイオンが“卒FIT”向けサービス
“卒FIT”を迎えた住宅太陽光の余剰電力を提供すると「WAONポイント」がもらえるーー。卒FIT向けサービスの発表が相次ぐ中、中部電力とイオンがユニークなサービスを発表した。(2018/11/16)

自然エネルギー:
自家消費型の太陽光を推進、 “エネルギー地産地消”を目指す神奈川県の取り組み
2030年度までに県内の電力消費量の45%を太陽光などの分散電源で賄う目標を掲げる神奈川県。特に近年注力しているのが自家消費型の太陽光発電の推進だ。その取り組みについて、産業労働局産業部エネルギー課 副課長の柳田聡子氏にお話を伺った。(2018/11/19)

太陽光:
“卒FIT太陽光”の一般認知度は4割、売電先の一番人気は「民間企業」
昭和シェル石油とソーラーフロンティアは、“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電の登場が迫る中、発電者(プロデューサー)であると同時に消費者(コンシューマー)でもある「電力プロシューマー」に関するアンケート調査を実施。2019年12月以降、住宅太陽光の売電先が広がることなどに関しての認知度は4割程度だった。(2018/11/15)

ハノーバーメッセ2019:
インダストリー4.0に向かって渦巻く共創の波、ハノーバーメッセが日本に呼びかけ
 日本能率協会 ドイツメッセ日本代表部は2018年11月13日、2019年4月1〜5日にドイツのハノーバーで開催される、世界最大規模のB2Bの専門展示会「HANNOVER MESSE(ハノーバーメッセ)2019」の開催概要について発表した。(2018/11/14)

日本TI LMG341xファミリー:
最大10kW対応の600V GaN FET
日本テキサス・インスツルメンツは、最大10kWの電力アプリケーションをサポートする、600V GaN FETデバイス「LMG341x」ファミリーを発表した。オン抵抗50mΩおよび、70mΩのGaN FETにドライバと保護機能を集積している。(2018/11/13)

太陽光:
アルプス電気の工場新棟、1MWの太陽光発電を自家消費
アルプス電気は、新たに建設した「古川第二工場」の新棟に、自家消費向けの1MWの太陽光発電設備を導入。この他さまざまな省エネ設備などの導入により、温室効果ガスを50%削減できるという。(2018/11/13)

工場ニュース:
チェコで欧州向けヒートポンプ式温水暖房機の生産を開始
パナソニックは、AV機器の生産拠点であるパナソニックAVCネットワークス チェコで、家庭用ヒートポンプ式温水暖房機の生産を開始した。地産地消に切り替えることで、欧州の市場ニーズに迅速に対応する。(2018/11/12)

太陽光:
“卒FIT太陽光”の余剰電力を8円で買い取り、Web上で蓄電池販売も
シェアリングエネルギー(東京都品川区)が住宅太陽光発電の余剰電力買い取りサービスを発表。“卒FIT”を迎える設備を対象に、税込み8円/kWhで買い取りを行う。併せて日本初という蓄電池のWeb販売も実施する。(2018/11/12)

研究開発の最前線:
トヨタが世界初の水素バーナーを開発、国内工場1000台のガスバーナーを置き換え
トヨタ自動車は、工業利用を目的とした汎用バーナーとして「世界初」(同社)となる水素燃料のバーナー(以下、水素バーナー)を、中外炉工業との協力により開発したと発表した。本社工場(愛知県豊田市)鍛造ラインに導入しており、他の国内工場にも順次展開していく方針。(2018/11/9)

2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果:
国内では「従業員の採用・維持」と「テナント・賃料の確保」がビル省エネ化のカギ
ジョンソンコントロールズは2018年11月1日、日本を含む世界20カ国1900人のエネルギー/設備管理責任者を対象に行った「2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果」を発表した。調査結果によると、ビル省エネ化を推し進める要因とされたのは、ビルで働く社員の満足度につながる「従業員の採用・維持」と、「テナント・賃料の確保」だった。グリーンビル認証を取得など、ビルに付加価値をつけることが求められている。(2018/11/9)

自然エネルギー:
ドイツの再エネ導入を支援、Li電池とNAS電池のハイブリッド設備が稼働
日立化成、日立パワーソリューションズ、日本ガイシらがドイツのニーダーザクセン州で開発を進めていたハイブリッド蓄電システムが完成。リチウムイオン電池とナトリウム硫黄電池を組み合わせたのが特徴のシステムで、系統安定化に活用する。(2018/11/9)

太陽光:
丸紅も“卒FIT太陽光”の買い取り参入、「再エネのプラットフォーマーを目指す」
丸紅新電力がベンチャー企業のパネイルと新会社「丸紅ソーラートレーディング」を設立。“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電の余剰電力買い取りサービスを開始した。(2018/11/8)

自然エネルギー:
石油火力をバイオマス発電に転換、2023年稼働へ改造がスタート
関西電力が兵庫県相生市で運営する火力発電所で、一部の設備を改修して燃料をバイオマスに転換するプロジェクトがスタート。営業運転開始は2023年を予定している。(2018/11/8)

エネルギー管理:
東京電力、千葉県銚子沖で洋上風力発電の可能性を調査
東京電力ホールディングスが、千葉県銚子沖での洋上風力発電事業の検討に向け、海底地盤調査を開始した。(2018/11/7)

エネルギー管理:
ローソンが「仮想発電所」に、電力コストを削減して需要家に還元
三菱商事とローソンが、コンビニの店舗を活用したバーチャルパワープラント(VPP、仮想発電所)事業への参入を発表。店舗の設備を遠隔制御して電力コストを削減し、こうしたコストメリットの一部を需要家に還元するという。(2018/11/7)

自然エネルギー:
製油所跡地にバイオマス発電所を新設、10万世帯分を発電
出光興産が山口県周南市の事業所でバイオマス発電事業を計画。製油所の跡地を活用し、出力5万kW級の発電所を建設する方針だ。(2018/11/6)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。