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「再生可能エネルギー」最新記事一覧

太陽光:
兵庫県たつの市に1.99MWのメガソーラー、550世帯分を発電
兵庫県たつの市に、NECフィールディングのメガソーラーが完成。出力1.99MWで、年間発電量は2720MWhを見込んでいる。(2017/10/19)

電力供給サービス:
日清オイリオが全工場のエネルギー利用を抜本改革、JFEエンジが一括管理
JFEエンジニアリングが日清オイリオの生産拠点にコージェネシステムを導入。燃料調達から発電、余剰電力の管理までを一括で管理し、エネルギーの有効利用とコスト削減を図る。(2017/10/17)

太陽光:
コープデリが物流施設に太陽光発電、再エネ中心の電力小売事業に生かす
コープデリ連合会は、千葉県野田市の物流センターの屋根を活用した太陽光発電事業を開始。発電した電力はコープグループの小売電気事業や、施設の電力として活用する。(2017/10/13)

自然エネルギー:
資源を“完全エネルギー化”、愛知県に国内最大級の複合バイオマス発電施設
愛知県豊橋市に国内最大級の複合バイオマス発電施設が完成した。市内で発生する生ゴミなどのバイオマス資源から得たメタンガスで発電する。メタン発酵後に残った汚泥も石炭代替の炭化燃料に活用し、バイオマス資源を100%エネルギー化する。(2017/10/10)

Kong、Tyk、API Umbrellaを紹介
「API管理ツール」はオープンソースでも充実、注目の3大ツールをチェック
企業はAPI管理ツールを多くの市販ツールの中から選んでいるが、OSSにも多くの選択肢がある。本稿では、主なOSSのAPI管理ツールを幾つか紹介する。(2017/10/10)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

自然エネルギー:
風力発電の変動を水素で吸収、北海道で「Power to Gas」実証
北海道で再生可能エネルギーで発電した電力を水素に変換し、有効利用する「Power to Gas」の実証が始まる。風力発電の電力を利用するもので、出力変動の解決策としても期待される。(2017/10/4)

「エネルギーテック」のこれから:
「ブロックチェーン」がエネルギー業界にもたらすインパクト
新しいビジネスモデルを実現する持つ技術基盤として、エネルギー業界でも注目されはじめている「ブロックチェーン」。具体的には業界にどのようなインパクトをもたらす可能性があるのだろうか。(2017/10/3)

自然エネルギー:
小水力発電の出力アップに、水圧管路のエネルギー効率を高める曲管
積水化学工業は、小水力発電の水圧管路に利用する曲管の新製品を開発。屈曲部の無い緩やかでスムーズな曲がり形状により、エネルギー利用効率の高い水圧管路を構築できるという。(2017/9/29)

自然エネルギー:
再エネ活用で地域を活性化、京都府宮津市とオムロンが協定を締結
オムロングループは、京都府宮津市と再生可能エネルギーの活用による地域の活性化を目的とする協定を締結した。(2017/9/29)

CEATEC JAPAN 2017:
着脱可能な可搬式の「モバイルパワーパック」、エネルギーの効率的な利活用を提案
ホンダは「CEATEC JAPAN 2017」において、着脱可能な可搬式バッテリーと充放電器で構成するシステム「Honda Mobile Power Pack」の量産モデルを初公開する。(2017/9/26)

太陽光:
ため池に太陽光パネルを浮かべて発電、530世帯分の電力に
香川県さぬき市に、ため池を活用した水上メガソーラーが完成した。出力は1.52MW(メガワット)で、年間発電量は一般家庭約530世帯分に相当する約187万kWhを見込んでいる。(2017/9/26)

関西スマートエネルギーWeek 2017:
既存の導水管を電源に、リコーのマイクロ小水力発電システム
リコージャパンは「関西 スマートグリッドEXPO」で、開発中のマイクロ水力発電システムを展示した。既存の導水管などに取り付けて発電する仕組みで、自家消費向けの発電システムだ。2018年度中の商品化を目指すという。(2017/9/25)

スマートシティ:
太陽光で電力の80%を賄う、兵庫県で自営線を使う大規模スマートシティ
兵庫県芦屋市で、太陽光発電と蓄電池を導入した117戸の住宅を自営線で接続し、街区全体でエネルギーを有効利用する大規模なスマートシティの構築が始まる。(2017/9/25)

自然エネルギー:
国産材100%のバイオマス発電、117億円をプロジェクトファイナンスで融資
新生銀行は茨城県で進んでいるバイオマス発電事業に対し、プロジェクトファイナンスを組成して117億円を融資する。JRE神栖バイオマス発電が建設を進めている発電所で、燃料は国産材を100%利用する計画だ。(2017/9/15)

GMOの勝算は:
国内企業が続々参入「仮想通貨マイニング」とは?
GMOインターネット、DMM.comなど国内企業が続々参入を発表している「仮想通貨マイニング」。どういった仕組みで収益を得られるのか。課題とその解決法とは?(2017/9/14)

「独自チップでないと勝てない」「投資額は100億円」――GMOインターネットのビットコイン採掘参入、会長の意気込み
ビットコインの採掘(マイニング)事業へ参入を表明したGMOインターネット。同社の熊谷正寿会長がその意図を語った。(2017/9/14)

フランクフルトモーターショー 2017:
ホンダは欧州の新型車全てに電動化技術を搭載、2019年にはコンパクトEV発売へ
ホンダは「フランクフルトモーターショー2017」(プレスデー:9月12〜13日、一般公開日:9月16〜24日)において、将来の量産電気自動車(EV)のデザインと技術の方向性を示すコンセプトモデル「Honda Urban EV Concept」を世界初公開した。(2017/9/14)

自然エネルギー:
燃料は食品排水の“油脂”、バイオマス発電車でどこでも再エネ供給
ティービーエムが飲食店や食品工場の排水から分離回収した油脂を、発電用燃料に改質することに成功。さらにその燃料を利用して発電できる「バイオマス発電車」も開発した。排水油脂から再生可能エネルギーを生み出す「フード・グリーン発電システム」の確立を目指すという。(2017/9/13)

自然エネルギー:
2025年度に再エネ設備市場は半減予想も、太陽光関連サービスは倍増
富士経済の調査によると、再生可能エネルギーによる発電関連の国内市場は、太陽光発電の縮小を受け、2025年度には半減する見込み。一方、バイオマス、水力などは2020年前後にかけてピークを迎える他、太陽光関連のサービス市場については倍増の見通しだ。(2017/9/13)

太陽光:
改正FITを理解しない太陽光事業者が3割も、6割は保守契約せず
グッドフェローズが太陽光発電事業者を対象に、改正FIT法や発電所の運用保守に関するアンケート調査を実施。約3割がFITの改正について、「内容まで知らない」「全く知らない」「興味がない」と回答している。(2017/9/11)

自然エネルギー:
再エネでCO2フリー水素製造、大林組が蓄電池併用型システムを構築
大林組は再生可能エネルギーを利用するCO2フリー水素製造システムを構築し、実証運用を行う。将来の再生可能エネルギーを利用した水素エネルギー供給事業への参画を見据え、ノウハウの蓄積を目指す。(2017/9/11)

エコカー技術:
内燃機関が生き残るために、広島で研究進む「次世代燃料」
広島大学で開催された「ひろしま自動車産学官連携推進会議」、通称「ひろ自連」のシンポジウムを聴講した。ひろ自連は、広島地域の自動車産業を発展させていくための協働を目的に、広島の自動車産業と環境関連の政府関係法人、大学などの共同研究プロジェクトとして2017年2月に設立された。シンポジウムを開催するのはこれが初めてのことだ。(2017/9/11)

GMOインターネット、ビットコインのマイニングに参入 独自チップ開発へ
GMOインターネットがビットコインの採掘(マイニング)事業に参入。将来は、マイニングボードの外販や、クラウドマイニング事業なども視野に入れる。(2017/9/7)

太陽光:
太陽光発電で災害対策、非常時の電源確保と給油を支援
ソーラーフロンティアは、同社のCIS薄膜太陽電池を活用した災害対応提案を進めている。ソーラー街路灯や公共施設の非常電源、サービスステーションの災害対応システムの実証など、複数の取り組みを展開する。(2017/9/7)

自然エネルギー:
小水力発電のコストを削減、マイクロ水車と太陽光で独立電源を構築
東京電力ホールディングス、関電工、コスモスウェブ、NTNの4社は、太陽光パネルと水力発電機を組み合わせた独立電源システムの開発を進めている。送電線がない山中の設備に電力供給を行えるようにすることで、小水力発電の初期投資コストの削減などに貢献できるという。(2017/9/6)

太陽光:
蓄電池を後付けできるパワコン、住宅太陽光の自家消費シフトに
パナソニックは、既存の住宅用太陽光発電システムに蓄電池を後付けできる「創蓄連携システム」を開発した。太陽光発電を導入してからでもパワコンを交換せずに蓄電池を設置でき、自家消費にシフトできる。(2017/9/6)

太陽光:
Looopが電気と“電池”のセット割、「業界最安水準」の料金単価へ
Looopは低圧向け電力「Looopでんき」の契約者を対象に、同社の家庭向け蓄電池「Looopでんち」を導入すると、従量料金単価が最大5円安くなるプランを発表した。(2017/9/5)

自然エネルギー:
太陽光パネルの下でキクラゲ栽培、宮城県でソーラーシェアリング
宮城県の登米市と加美町で、太陽光発電と農業を同時に行うソーラーシェアリングが始まる。太陽光パネルの下ではキクラゲを栽培する計画だ。(2017/9/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
パリ協定の真実
世界中で内燃機関の中止や縮小の声が上がっている。独仏英や中国、米国などの政府だけにとどまらず、自動車メーカーからも声が上がっている。背景にあるのが「パリ協定」だ。(2017/9/4)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

蓄電・発電機器:
太陽光の電力を安定供給、水素と蓄電システムの併用で実現
東北大学と前川製作所は、太陽光発電の電力を水素と蓄電池を併用して貯蔵できるシステムを開発した。太陽光の電力を安定供給するとともに、非常用電源としての機能も兼ね備える。(2017/9/1)

自然エネルギー:
下水処理場で消化ガス発電、1030世帯分の電力に
兵庫県内の2カ所の下水処理場で、消化ガスを利用した発電事業が始まる。下水処理の過程で発生する消化ガスを活用して、年間に約1030世帯分の電力を発電する。(2017/8/31)

その狙いは?:
9階建ても登場 都心で多層階の家を仕掛けるパナホーム
3階以上の多層階住宅の住宅着工棟数が増えているのをご存じだろうか。特に土地の価格が高く、土地面積が狭い都市部での多層階化が進んでいる。その市場でトップシェアを誇るのがパナホームだ。(2017/8/31)

電気自動車:
EV普及の障壁、集合住宅での“充電器問題”を解決へ
日産自動車、NECおよび大京アステージは、分譲済みマンションに電気自動車用の充電器を設置する実証実験を開始する。管理組合による費用負担ゼロで設置できるスキームを構築し、集合住宅の居住者がEVを購入しやすくする狙いだ。(2017/8/31)

PR:日本を活性化するエネルギーの地産地消、太陽光発電が地方創生の“切り札”に
「太陽光発電は地方創生の“起爆剤”になる」。こう語るのは太陽光モジュールメーカーのインリー・グリーンエナジージャパンの山本社長だ。他社とは一線を画す取り組みで太陽光発電の普及、さらには“エネルギーの地産地消”による地方創生の実現に取り組む同社。その戦略とビジョンを聞いた。(2017/8/30)

企業価値向上に期待:
再エネのレノバがストップ高 年内に東証1部申請と報道
8月28日の株式市場で、再生可能エネルギー発電のレノバ(東証マザーズ)の株価が急騰。レノバが年内にも東証1部への市場変更を申請すると報じられたため、企業価値向上への期待から買いが集まったとみられる。(2017/8/28)

2月にマザーズ上場したばかり:
再生エネ発電のレノバ、17年中にも東証1部に市場変更か
再生可能エネルギー発電のレノバが、年内にも東証1部への市場変更を申請する方針だと、一部が報じた。(2017/8/28)

自然エネルギー:
海流発電の実用化へ前進、黒潮で30kWの発電に成功
IHI開発を進めている海流発電装置の実証試験が、鹿児島県沖で行われた。海中への設置や撤去に関する検証に加え、実際の黒潮を利用して想定通りの発電性能を確認することができたという。(2017/8/28)

Apple、米アイオワ州に大規模データセンター建設へ
Appleが米国で6つ目になるデータセンターを、アイオワ州ウォーキーに建設する。13億ドルを投じ、広さは約3万7000平方メートル。同地で550以上の雇用を創出する。(2017/8/25)

太陽光:
投資ゼロで太陽光電力が使える、オフグリッド供給サービス登場
アイ・グリッド・ソリューションズと環境エネルギー投資は、建物屋根の遊休スペースに設置した太陽光発電設備の電力を、送電網を介さず建物側に供給する「オフグリッド電力供給サービス」を開始した。(2017/8/25)

太陽光:
山口県で屋根借り太陽光発電、小中学校の体育館を活用
山口再エネ・ファクトリーは山口県宇部市と協定を結び、市内の小中学校の体育館屋根を利用した太陽光発電事業を開始した。(2017/8/24)

スマートホーム:
スマートホーム設備市場、拡大にはZEH普及と“サービス”が鍵に
矢野経済研究所の調査によると、スマートホームやZEHなどの次世代住宅向け設備市場は縮小傾向が続く見通しだ。太陽光発電システムの縮小が主な要因となっている。市場の拡大に向けては、ZEHのさらなる普及や、HEMSを利用した住宅向けサービスの拡充が求められるとしている。(2017/8/23)

省エネビル:
エネルギー削減率68.7%、清水建設が「ZEB Ready」達成
清水建設が設計施工を行った「清水建設四国支店ビル」が「ZEB Ready」を達成した。新開発の空調システムなどの導入により、2016年4月〜2017年3月までの年間一次エネルギー消費量を、標準的な仕様の建物と比べて68.7%削減することに成功したという。(2017/8/22)

太陽光:
インドが悩む電力供給、太陽光のマイクログリッドで解決
インドで日本企業3社が太陽光とディーゼル発電機を組み合わせたマイクログリッドを構築する実証が始まった。インドは電力需要が年平均4.9%のペースで拡大しており、電力の安定供給が課題となっている。日本のマクログリッド技術の有効性を実証し、インドでの普及につなげる狙いだ。(2017/8/17)

自然エネルギー:
富士通、2018年度に再生可能エネルギー利用率6%へ
富士通はこのほど公開した「富士通グループ環境報告書2017」において、2018年度までに再生可能エネルギー利用率6%以上を目指す新しい定量目標を設定した。(2017/8/15)

太陽光:
3つのサイトで構成するソーラーパーク、青森県六戸町に完成
青森県上北郡の六戸町に出力22MW(メガワット)のメガソーラーが完成した。年間発電量は一般家庭約7170世帯分に相当する約2600万kWh(キロワット時)を見込んでいる。(2017/8/14)

太陽光:
太陽光発電の初入札が迫る、知っておくべき制度と手順のポイント
改正FIT法の施行で、今後2MW(メガワット)以上の太陽光発電事業は買い取り価格を入札で決める方式に変わった。初回の入札は2017年秋に行われる予定だ。その前に、入札制度の概要と手順のポイントについておさらいしよう。(2017/8/14)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

蓄電・発電機器:
パワコン市場は20年度に半減、FIT依存脱却が急務に
矢野経済研究所は国内の再生可能エネルギー向けパワコン市場の調査結果を発表。太陽光発電向け需要の落ち込みが響き、市場は減少基調に転じたとしている。(2017/8/10)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。