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「再生可能エネルギー」最新記事一覧

TechFactory通信 編集後記:
メモリなき東芝と新CEO
メモリ事業の売却先が決まり、東芝は債務超過の解消も見えてきました。ですが、世界的な好況にある半導体の事業を切り離した企業にとって、今後のかじ取りは困難なものになります。外部より招かれたCEOの手腕に注目です。(2018/2/24)

太陽光:
住宅太陽光の余剰電力を“預かる”新発想、東京電力がサービス実証へ
東京電力エナジーパートナーが、住宅太陽光の余剰電力を仮想的に“預かる”というユニークなサービスの実証を開始する。蓄電池を導入していない住宅でも、太陽光の余剰電力を有効できるようになる可能性があるという。(2018/2/23)

蓄電・発電機器:
さまざまな蓄電池に対応する新型パワコン、日新電機が開発
日新電機は、625キロボルトアンペア(kVA)蓄電池用パワーコンディショナー(PCS)を新たに開発、2018年2月より販売開始したと発表した。リチウムイオン電池、鉛電池、レドックスフロー電池、NAS電池など各種蓄電池に対応可能としている。(2018/2/22)

電気自動車が「発電所」に 電力会社で進む需給調整の実証実験
工場や家庭にある蓄電池やEVをネットでつなぎ、一つの発電所に見立てて電力需給を調整する「バーチャルパワープラント」の実証実験が各地で行われている。(2018/2/16)

日本の自動車業界で唯一、日産がEVに躍起なワケ
EV分野で日本の自動車大手として唯一、早くから気を吐いているのが日産自動車だ。(2018/2/15)

電力供給サービス:
新電力シェアは20%突破へ、2025年度の市場予測
新電力の販売電力量は順調に拡大し、2025年度には2016年度比2.3倍の1547.0億kWhと新電力のシェアは20%を超えるーー調査会社の富士経済が市場予測を公開した。(2018/2/14)

太陽光:
岐阜県のゴルフ場がメガソーラーに、1.5万世帯分の電力を発電
パシフィコ・エナジーが岐阜県でゴルフ場跡地を活用した太陽光発電所を建設。出力55MWで年間発電量は約5500万kWhを見込んでいる。(2018/2/13)

電気自動車:
車載用ソーラーパネルだけでEVを走らせるには? NEDOがコストメリットを試算
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「太陽光発電システム搭載自動車検討委員会」の中間報告書を公表した。(2018/2/13)

自然エネルギー:
青森県で32MWの風力発電が稼働、1.5万世帯分の発電量で地域貢献も
日立キャピタルのグループ会社であるよこはま風力発電は、青森県横浜町に32.2MWの「横浜町雲雀平(ひばりたいら)風力発電所」を建設し、商用運転を開始した。年間発電量は、一般家庭の約1万5000世帯分に相当する6万8000MWhとなる予想だ。(2018/2/9)

太陽光:
2018年度の太陽光FIT価格は18円に、入札は保証金の没収ルール変更へ
資源エネルギー庁は10kW以上の太陽光発電の2018年度におけるFIT価格を18円/kWhにする方針を固めた。2MW以上を対象とする入札制度では、保証金の没収条件を緩和する。(2018/2/8)

太陽光:
新制度に移行した太陽光発電、政府の2030年目標を超える導入量に
経済産業省が改正FIT法で設備認定が失効となった案件数の推定値を公表。太陽光発電については、政府が2030年の電源構成で目標としている6400万kWの導入量を、既に超える案件数が新制度に移行する見込みだ。(2018/2/7)

省エネビル:
既製杭で地中熱交換できる新工法、コスト削減や都市部にメリット
三谷セキサンと積水化学工業は、既製杭(くい)を用いた地中熱交換器内蔵既製コンクリート杭「Hybrid Pile MS」を共同で開発した。従来工法と比較すると、工期短縮やコスト削減に加えて、都心部などの狭い敷地においても適用性が向上するメリットがある。(2018/2/7)

自然エネルギー:
「しきみ」を栽培するソーラーシェア事業、820世帯分を発電
バイテックホールディングスが宮城県で営農と太陽光発電を同時に行う「ソーラーシェアリング」を開始。貸与こうパネルの下では、仏事などに使われる「樒(しきみ)」を栽培する。(2018/2/7)

自然エネルギー:
佐賀県で起きた風車発電の火災、原因は変圧器部品の腐食か
2017年夏に佐賀県唐津市の「串崎風力発電所」で起きた火災事故について、JFEエンジニアリングが調査報告書をまとめた。原因は電蝕(しょく)による変圧器内の部品の腐食と見ているという。(2018/2/6)

自然エネルギー:
再エネ利用の幅を広げる「アンモニア」、合成しやすい新触媒
再生可能エネルギーで製造した水素を、貯蔵・運搬しやすくするエネルギーキャリアとして期待されているアンモニア。大分大学と京都大学らの研究グループはこのアンモニアを、再生可能エネルギーの利用に適した条件で合成できる新しい触媒の開発に成功した。(2018/2/5)

電気自動車:
駆動用バッテリーを電力系統の蓄電池システムとして再利用、トヨタと中部電力
中部電力とトヨタ自動車は、ハイブリッド車など電動車の駆動用バッテリーを再利用した大容量蓄電池システムの構築や、使用済み駆動用バッテリーのリサイクルについて実証実験を行う。(2018/2/5)

蓄電・発電:
EVの使用済みバッテリーで再エネ導入を支援、中電とトヨタが実証
中部電力とトヨタ自動車は、電動車の駆動用電池をリユースした大容量蓄電池システムの構築と、使用済み電池のリサイクルについて実証を開始する。(2018/2/5)

太陽光:
日本最大級の“自家消費型”メガソーラー完成、塩害対策がキモに
インクメーカーのDICが茨城県の工場に、自家消費を目的に太陽光発電設備を導入。自家消費目的としては国内最大級という1.6MW(メガワット)の発電所だ。(2018/2/2)

太陽光:
ヨルダンの新規太陽光プロジェクト、三井物産が3案件目の受注
三井物産は、米国発電事業大手AES Corporationと共同で、独立系発電事業(IPP)案件を受注したと発表した。三井物産にとってヨルダンで3件目となる本案件は、出力約52メガワット(MW)の太陽光発電所を建設し、商業運転開始は2019年を予定する。(2018/2/2)

太陽光:
長崎の離島に480MWの超大型メガソーラー、計画再始動で2018年度着工へ
九電工や京セラなどが長崎県佐世保市の「宇久島」で計画している、出力480MWという超大型のメガソーラーを建設するプロジェクトが再始動。一部ではソーラーシェアリングを実施する計画で、2018年度の着工を目指す。(2018/2/1)

電気自動車:
EVが持つ電力需給調整能力とは? 日産が「バーチャルパワープラント」の実験
日産自動車が、東京電力や関西電力、住友電気工業といった企業と協力し、電気自動車(EV)を活用したバーチャルパワープラント(VPP、仮想発電所)の実証試験を積極的に実施している。(2018/1/31)

自然エネルギー:
雑草で再エネ発電を実現、電力と熱は農業に生かす
名城大学が雑草からメタンガスを取り出し、そのままガスエンジンで発電する手法を開発。放置された稲わらなどから発生し、地球温暖化にもつながるメタンガスを有効利用する手法として期待される。(2018/1/30)

スマートシティ:
低炭素で電気が止まらない街、さいたま市と東電EPが構築
さいたま市と東京電力エナジーパートナーが、“低炭素で電気が止まらない街”の構築に向け協定を締結した。(2018/1/29)

自然エネルギー:
梅干しの廃液を浄化しながら発電、和歌山でバイオガス事業
住友重機械エンバイロメントは、梅加工食品の大手である中田食品からバイオガス発電型嫌気性廃水処理システムを受注したと発表した。梅調味廃液の浄化工程で発生するバイオガスから360キロワット(kW)の発電ができる。(2018/1/29)

自然エネルギー:
未利用の河川水で1200世帯分の電力を、自治体と民間企業が共同事業
山形県北部にある大蔵村で、砂防ダムを活用した小水力発電事業の実施が決まった。村と民間企業が共同出資する事業で、年間3500MWh(メガワット時)の発電量を見込む。(2018/1/25)

自然エネルギー:
大阪ガスが三重県バイオマス事業に参画、未利用材が4000世帯分の電力に
大阪ガスは、同社の100%子会社が三重県松阪市のバイオマス発電事業運営会社「バイオマスパワーテクノロジーズ」に出資し、松阪市におけるバイオマス発電事業に参画したと発表した。発電出力は1990kW、年間発電量は一般家庭約4000世帯分の年間使用電力に相当する約1394万kWhを見込む。(2018/1/26)

JASA発IoT通信(7):
IoTの電力を担うエネルギーハーベスティングの可能性と課題
IoT(モノのインターネット)の時代では、多くのセンサーが使用される。そうしたセンサーの電力コストや電池交換の手間を減らせるエネルギーハーベスティング技術について考察する。(2018/1/25)

自然エネルギー:
大和ハウスが愛媛県に16MWの風力発電所、送電設備を山林の地中に
大和ハウスグループの大和エネルギーが、愛媛県に16MWの風力発電所の建設を開始。標高400〜450メートルの山林の中に建設する発電所で、景観への配慮から各風車間、風車と変電所間の送電設備のほとんどは地下埋設で施工するという。(2018/1/24)

蓄電・発電:
ガス火力への水素混焼に成功、CO2排出を10%削減
三菱日立パワーシステムズは、発電用大型ガスタービンに体積比率30%の水素を混焼する試験に成功したと発表した。従来の天然ガス火力発電と比べて、発電時のCO2排出量を10%低減することが可能だ。(2018/1/24)

自然エネルギー:
小型風力のFIT価格は撤廃へ、「FITからの自立は困難ではないか」
FIT価格が55円/kWhと高額な小型風力。政府はこの小型風力のFIT価格を撤廃し、20kW以上の風力と同じ区分にする方針を示した。(2018/1/23)

自然エネルギー:
世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に
IRENAが世界の再生可能エネルギーのコスト試算をまとめた報告書を発表。2020年には太陽光と風力発電の一部は、化石燃料を下回るコストを実現すると予測している。(2018/1/22)

自然エネルギー:
和歌山県で木質バイオマス建設、1.3万世帯分の電力に
グリーン・サーマルは大和PIパートナーズの事業出資を受け、和歌山県上富田町で木質バイオマス発電所を建設すると発表した。2020年3月に商業運転を開始し、発電出力は6760kW、年間発電量は一般家庭約1万3000世帯分の年間使用電力に相当する4800万kWhを見込む。(2018/1/22)

太陽光:
売電収入は年間3.8億円、西武グループ最大のメガソーラー
西武鉄道が神奈川県横須賀市にメガソーラーの建設を発表。西武グループが手掛ける案件では最大で、一般家庭2660世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。(2018/1/19)

太陽光:
太陽光関連の倒産が過去最多に、3年連続で更新
東京商工リサーチは、2017年の「太陽光関連事業者」倒産が過去最多を更新したと発表した。倒産件数は88件で、倒産件数の過去最多更新は3年連続となる。(2018/1/19)

電気自動車:
電化社会に必要な技術とコストは? 2050年のEVを米機関が予測
米NRELは、広範囲の生活領域で電化が進んだ将来の米国について予測し、2050年までに予想される電化社会に必要な技術とコストを試算した。(2018/1/18)

自然エネルギー:
下水汚泥が1200世帯分の電力に、高知県初の下水バイオガス事業
高知県初となる、下水処理場で発生する汚泥を利用したバイオガス発電事業の実施が決まった。下水汚泥を減量化する際に発生する消化ガスを利用し、約1200世帯分の使用電力量に相当する発電量を見込む。(2018/1/18)

自分たちの首を絞める? EV普及で実は大変なコトわかった電力業界の懸念
電力業界が電気自動車(EV)関連の事業に乗り出している。電気の販売先の広がりにもつながる見込みの一方で、大口取引先である自動車産業の構造変化を促すことになり、それが電力業界の懸念になっているという。(2018/1/17)

自然エネルギー:
バイオガス発電で食品リサイクル、廃棄物が1500世帯分の電力に
愛知県小牧市で市内の食品廃棄物を活用したバイオガス発電事業が進行中だ。地域の廃棄物を再生可能エネルギーとして有効活用するとともに、地域活性化への貢献も目指す。(2018/1/17)

CES 2018:
ホンダのロボットが「もち肌」になった理由
本田技研工業が「CES 2018」に出展したロボット「3E-A18」。表面を触ってみると、柔らかい“もち肌”だった。開発担当者に詳しい話を聞いた。(2018/1/16)

自然エネルギー:
風力発電の導入拡大へ、北電と東電PGが調整力を融通する実証
北海道電力と東京電力パワーグリッドは、風力発電の導入拡大に向けた実証試験を開始したと発表した。地域間連系線によって両社の調整力を融通しあい、電力系統の安定化を図る。(2018/1/16)

気温40度超えと砂ぼこり──過酷な環境に「EV」は耐えられる? サウジアラビアで実証事業 東電と日産など4社
気温40度、砂ぼこりの多い環境が、EVや急速充電器に与える影響は?(2018/1/15)

太陽光:
太陽光発電所の売却額をWebと訪問で査定、セカンダリー市場に新規参入
太陽光発電所のマッチングサービスなどを運営するグッドフェローズは、太陽光発電所の訪問およびWeb査定サービスを開始。太陽光発電所のセカンダリー市場に参入する。(2018/1/15)

電力供給サービス:
「農業×太陽光」を応援できる電力プラン、0円で住宅太陽光発電の設置も
横浜環境デザインは農業と太陽光発電を両立する「ソーラーシェアリング」を応援できる電気料金プラン「ヨコハマのでんき」を展開。太陽光発電の第三者所有モデル事業も開始する。(2018/1/15)

自然エネルギー:
東京都目黒区が気仙沼産バイオマス電気を購入、再エネ活用と復興支援を後押し
東京都目黒区は、宮城県気仙沼市の復興支援および再生可能エネルギーの活用促進を目的として、気仙沼産バイオマス発電由来のFIT電気を2018年4月から購入を開始すると発表した。(2018/1/15)

安易な参入は生き残れない:
17年は「太陽光事業者」の倒産が過去最多 生存競争激化
2017年は、過去最多となる88件の太陽光関連事業者が倒産した。その背景とは――東京商工リサーチ調べ。(2018/1/12)

エネルギー管理:
世界トップを目指す日本の水素戦略、再エネ水素は2032年に商用化
政府は日本での水素社会の実現に向けた行動目標を示す、「水素基本戦略」を固めた。コストと低減と水素需要の拡大に向け、さまざまな実現目標が盛り込まれた。(2018/1/12)

蓄電・発電機器:
韓国で義務の「火力+新エネ」、固体酸化物形燃料電池を初めて採用
Bloom Energy Japanの固体酸化物形燃料電池が韓国の火力発電所に導入されることが決まった。韓国では発電事業者に対し、一定割合の電力を再生可能エネルギーまたは燃料電池で発電することを義務付けている。(2018/1/12)

自動車業界の構造変化:
EVの普及促進が実は自分の首を絞める 電力業界の懸念
電力業界が普及の期待の高まる電気自動車(EV)関連の事業に乗り出している。(2018/1/11)

自然エネルギー:
分散電源トレンドは、地域都市ガス企業に大チャンス――アクセンチュアが支援事業
アクセンチュアは地域の都市ガス事業者向けに、「再エネ・蓄電池ビジネス立ち上げ支援」サービスの提供を本格的に開始した。国内で広がる分散電源化のトレンドは、地域都市ガス事業者にとって大きなチャンスという。(2018/1/11)

太陽光:
2018年度のFIT価格、事業用太陽光は数円の引き下げへ
事業用太陽光発電の2018年度におけるFIT価格が見えてきた。システム費用の低下、過積載による設備利用率の向上を受け、現状の21円/kWhから数円程度の引き下げとなるのは、確実な情勢だ。(2018/1/10)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。