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「再生可能エネルギー」最新記事一覧

神奈川県と同じ広さの小国「ルクセンブルク」で見た、ちょっと意外なスタートアップ環境
民間が運営するインキュベーションと、政府系インキュベーション、2つの施設を見てきた。(2017/5/22)

自然エネルギー:
バイオマス資源で地域を活性化、政府が提案募集
農林水産省など関係7府省は2017年度の「バイオマス産業都市構想」の公募を開始した。地域にあるさまざまなバイオマス資源を活用し、産業創出や再生可能エネルギーの普及を目指すプロジェクトを支援する。(2017/5/22)

太陽光:
ため池に太陽光パネルを浮かべる、香川さぬき市で完成
日本アジア投資は、ため池の上に太陽光パネルを浮かべる水上メガソーラー発電所の売電を開始したと発表した。一般家庭約840世帯分の年間電力消費電力に相当する電力を生むという。(2017/5/22)

法制度・規制:
排出取引制度、埼玉県が目標を大幅に上回る成果
埼玉県は2011年度から運用を始めている目標設定型排出量取引制度について、第1計画期間(2011〜2014年度)における成果を発表した。目標を大幅に上回る22%削減を実現したという。(2017/5/22)

日本とアジアをつなぐ国際送電網(1):
電力を輸出入する時代へ、世界最大市場の北東アジアに
いまや通信と同様に電力の領域でも多国間のネットワークが広がる。日本や中国を含む北東アジアに国際送電網を構築するプロジェクトが動き始めた。世界最大の電力市場に新たな競争がもたらされるのと同時に、各国をつないだ広域ネットワークで電力の安定供給を図りながら、自然エネルギーの電力を一気に拡大できる。(2017/5/22)

電力供給サービス:
需要家との接点を強化しやすく、電気事業者向けクラウドに新機能
NTTデータは電力事業者向けクラウドサービス「ECONO-CREA」のメニューに、マーケティング機能を追加した。電力およびガス自由化がスタートし、重要さを増す需要家接点の強化や業務効率化を支援する。(2017/5/19)

自然エネルギー:
被災した福島県浪江町に、世界最大のCO2フリー水素拠点 復興のシンボルに
「福島新エネ社会構想」の一環として計画している、世界最大級のCO2フリー水素製造工場の建設予定地が固まった。福島県は複数の候補の中から浪江町を政府に推薦することを決めた。かつて「浪江・小高原子力発電所」の建設が予定されていた地域であり、原発事故で大きな被害を受けた自治体が、新たに新エネ社会のモデル拠点として生まれ変わる。(2017/5/19)

自然エネルギー:
中部電力が初のバイオマス専焼の発電所、12万世帯分を発電
中部電力は同社初となるバイオマス燃料専焼の発電所を建設する。三重県四日市市にある「四日市火力発電所」の構内に建設するもので、輸入した木質ペレットやパームヤシ殻を燃料とする。出力は4万9000kW、年間12万世帯分に相当する発電量を見込んでいる。(2017/5/18)

省エネビル:
太陽光で建物のエネルギー収支がプラスに、竹中のZEB化改修で成果
竹中工務店は千葉市にあるZEB改修を行った自社のオフィスビルの運用成果を報告した。さまざまな省エネ設備・技術の導入により一次エネルギー消費量を約70%削減。さらに1年間にわたって運用を行った結果、太陽光発電による創エネ量が消費量を上回り、年間のエネルギー収支でプラスを達成することができたという。(2017/5/18)

太陽光:
80MWの発電所を新設、山間部で最大規模のメガソーラー事業に
レノバは岩手県米軽町に80MW級のメガソーラーの建設に着手した。既に同町では48MW級のメガソーラーの開発を進めており、2カ所を合計すると山間部では日本最大規模の太陽光発電事業になるとしている。(2017/5/18)

蓄電・発電機器:
容量9.8kWhの小型リチウムイオン蓄電システム、伊藤忠
伊藤忠商事は、家庭用リチウムイオン蓄電システムの新モデル「Smart Star L」を2017年5月から発売した。定格容量は、標準世帯における約1日分の消費電力をまかなえる9.8kWhである。(2017/5/17)

FAニュース:
ボーイングや三菱重工も協力する東大生産技術研究所、新拠点で再スタート
東京大学 生産技術研究所は移転した附属千葉研究所を関係者や記者向けに公開した。航空機向けの加工技術の開発をはじめ、市街地を模した道路や線路でのモビリティの実験などを加速させる。(2017/5/16)

電気自動車:
普及に期待の電気トラック、日本初の専用充電ステーションが川崎市に
三菱ふそうトラック・バスは2017年後半に予定している小型の電気トラック「eCanter」の販売開始に先駆けて、同社の川崎工場に急速充電インフラを整備した。日本で電気トラック用の急速充電インフラを整備するのは初。輸送部門のCO2削減に貢献できる電気トラックの普及を後押しする。(2017/5/16)

自然エネルギー:
世界最大級600MWの洋上風力発電、オランダで150万人分の電力を供給
オランダ北部の沖合に世界最大級となる600MWの洋上風力発電所が完成し、発電を開始した。年間の発電量は2600GWhを見込んでおり、150万人分の使用電力量を賄うことができるという。(2017/5/16)

自然エネルギー:
地元の未利用木材を活用するバイオマス発電が運転開始、1万世帯の電力を供給へ
北海道苫小牧市晴海町に建設されたバイオマス発電所が営業運転を開始した。燃料の木質チップは北海道の未利用木材で賄い、年間約6万トンを活用する。出力は約5.9MW、年間の発電量は4000万kWhを見込む。苫小牧市の世帯数約11%にあたる1万世帯分の電力を供給するという。(2017/5/16)

自然エネルギー:
富士通、2050年までにCO2ゼロへ 中長期環境ビジョン
富士通は2017年5月、脱炭素社会に向けた中長期環境ビジョン「FUJITSU Climate and Energy Vision」を策定した。2050年までに自らのCO2ゼロエミッションを目指すという。(2017/5/15)

純利益初の1兆円超え:
ソフトバンクは「金の卵を産むガチョウ」 孫社長の自信
ソフトバンクグループが2017年3月期の連結決算を発表。最終利益が初めて1兆円を突破した。記者会見では、孫正義社長が事業に対する自信と今後の展望を語った。(2017/5/11)

基礎から学ぶBEMS活用(1):
BEMSの基礎
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。(2017/5/11)

太陽光:
改正FIT法への対応を丸ごとおまかせ、価格は「業界最低水準」の新サービス
エクソルは太陽光発電事業者向けに、運用保守をはじめとする改正FIT法への対応を丸ごとサポートする「改正FIT法おまかせプラン」の提供を開始した。住宅プランで年平均7200円、低圧プランで年平均2万6500円、高圧プランで年平均100万円で提供する。(2017/5/10)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

太陽光:
国内最大の発電容量を持つメガソーラー、年間約20万トンのCO2排出削減
パシフィコ・エナジーは、岡山県美作市に国内最大の発電容量257.7MW(メガワット)を誇る太陽光発電所の建設を開始した。約400haの土地を利用して建設し、2019年9月の運転開始を予定する。(2017/5/9)

エネルギー管理:
近未来の家を実現へ、水と電気の完全自給自足に挑む
TOKAIホールディングズは、水と電気の完全自給自足を実現する近未来の住宅を検証するため、静岡県島田市に「OTSハウス」を着工する。2017年7月末に完成し、同年10月に検証内容が公開予定だ。(2017/5/8)

自然エネルギー:
森林面積が日本一の市で完成したバイオマス発電、発電で生じた熱は温泉に供給
飛騨高山グリーンヒートが岐阜県高山市で建設を進めてきたバイオマス発電所が完成した。未利用木材を加工した木質ペレットを発電燃料として利用。年間発電量は約126万kWh(キロワット時)、送電量は約120万kWhを見込む。一般家庭約368世帯分の年間消費電力に相当するという。(2017/5/8)

エネルギー供給:
年間1億円以上の電力コスト削減、補助金に頼らないエネルギー地産地消が静岡市で
静岡市でエネルギーの地産地消とバーチャルパワープラント(VPP)を活用した注目の事業が始まった。鈴与商事が市内のゴミ処理場で発電した電力を市有施設に供給する他、80カ所の小学校に蓄電池を導入してVPPを構築する。静岡市は年間1億円以上の電力コスト削減が見込める。政府の補助金を活用せず、自治体と新電力が独自で自立したビジネスモデルを構築するモデルケースとして注目の事業だ。(2017/5/2)

省エネ機器:
下水汚泥の廃熱から電力を、B-DASH採択で技術の普及へ
JFEエンジニアリングなどは、国土交通相の「平成29年度下水道革新的技術実証事業(B-DASHプロジェクト)」に、3者で提案した発電型汚泥焼却技術が採択されたと発表した。(2017/5/2)

「熱中症」で訴訟に発展も:
「太陽光パネルで民家包囲」 発電設備めぐるトラブル相次ぐ
太陽光発電をめぐるトラブルが相次いでいる。(2017/5/1)

太陽光パネルで民家包囲!? 発電設備めぐるトラブル相次ぐ
太陽光発電をめぐるトラブルが相次いでいる。機材設置を規制する法令がないことが主な要因だ。(2017/5/1)

アンテナ構造で生成効率向上:
マイクロ波でマグネシウム製錬、省エネ化に成功
東京工業大学は、マイクロ波を用いてマグネシウム製錬を行い、従来に比べてエネルギーを約70%も削減することに成功した。(2017/5/1)

エネルギー管理:
太陽光パネルの傷をその場で検出、誰でも簡単に
電子工学センターは、ハンディー型太陽光パネル傷探査装置「ソクラテスターPortable」のレンタル、出張探査を開始した。「手軽に利用したい」という顧客の要望に応えたサービスとなる。(2017/4/28)

太陽光:
太陽光パネルの飛散が問題に、2019年に設計ガイドライン策定へ
太陽光発電所の運営時に注意したい点の1つが、強風などによるパネルの飛散だ。台風シーズンを前に、経済産業省は再点検を行うよう注意を喚起している。その一方で、耐風性能の指針となる設計ガイドラインの策定に向けた動きも進み始めた。NEDOのプロジェクトとして耐風性能の検証を行い、2019年に設計ガイドラインが公表される予定だ。(2017/4/27)

蓄電・発電機器:
ガスタービンを助ける”世界初”の蓄電池、再エネ導入に役立つ
米カリフォルニア州で世界初の火力発電システムが稼働した。GEと同州の大手電力会社が開発した蓄電池とガスタービンを組み合わせたシステムだ。積極的な再生可能エネルギーの導入を進めるカリフォルニア州において、系統安定化にかかるコストの削減に寄与するという。(2017/4/27)

エネルギー管理:
産業革命以来で初、英国で24時間「石炭火力ゼロ」を記録
2025年までに石炭火力の撤廃を掲げる英国で、2017年4月21日は記憶に残る一日となった。18世紀の産業革命以来で初めて、24時間連続で石炭火力発電を稼働させない日になった。(2017/4/26)

自然エネルギー:
水力発電で地域振興、豊富な水源と地形を生かして290世帯分の電力に
水力発電が盛んな岐阜県で、新たに2カ所の水力発電所が稼働した。2つの発電所の合計で年間290世帯分の電力を発電することができる。地元の農業水利施設を活用した発電所だが、売電収益を地域振興施設の電気代など、農業施設以外への活用を認めているのが特徴の事業だ。(2017/4/26)

自然エネルギー:
企業が再生エネを活用しやすい設計を、自然エネルギー財団が企業10社と「非化石市場」に提言
CO2を排出しない原子力や再生可能エネルギーの「非化石価値」を取り引きできる、「非化石価値取引市場」の創設が予定されている。自然エネルギー財団はAppleや富士通、ソニー、Microsoftなど企業10社の賛同を得て、この新市場の制度設計に対する提案をとりまとめた。(2017/4/25)

自然エネルギー:
バイオジェット燃料の一貫製造プロセス開発に着手、1万m2規模の培養設備を構築へ
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「バイオジェット燃料生産技術開発事業」において、微細藻類や木くずなどのバイオマス原料から、バイオジェット燃料を一貫製造するプロセスの技術開発に着手する。2030年頃にバイオジェット燃料電池の商用化を目指す。(2017/4/24)

自然エネルギー:
リコー、RE100に日本企業で初参加 「2050年までに100%再エネを目指す」
リコーは2017年4月に開始した第19次中期経営計画にあたり、注力する5つの重要社会課題を設定した。そのうちの1つ「脱炭素社会の実現」では、持続可能な開発目標(SDGs)と2016年11月に発行したパリ協定を踏まえて、2050年に自社排出の温室効果ガス排出ゼロを目指す。(2017/4/24)

Appleが直営店のリンゴを緑に光らせる意味
私たちがその製品を選ぶ動機になるもの。(2017/4/21)

太陽光:
太陽光パネル製造販売のZEN POWERが倒産、FIT開始以降3番目の大型倒産に
太陽光パネル製造・販売のZEN POWERは、2017年4月5日に福岡地裁から破産開始決定を受けた。負債総額は52億円で、太陽光関連では再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)開始以降で3番目の大型倒産となった。(2017/4/21)

蓄電・発電機器:
NEC、欧州最大規模の蓄電システム構築を受注
NECの個会社であるNECエナジーソリューションズは欧州で最大規模となる蓄電システムについて、EnspireME(エンスパイアミー)と契約を締結した。システム稼働は2017年12月を予定する。(2017/4/21)

自然エネルギー:
電力を「圧縮空気」で蓄電するシステム稼働、静岡県で再エネの出力変動対策に
再生可能エネルギーで発電した電力を、圧縮空気として“蓄電”するという新しいシステムの実証が静岡県で始まった。NEDOプロジェクトとして早稲田大学、エネルギー総合工学研究所が実施するもので、再生可能エネルギーの新しい出力変動対策として期待がかかる。(2017/4/21)

エネルギー管理:
2015年度のCO2排出量は2.9%減、再エネ普及や原発の再稼働が後押しか
環境省と国立環境研究所は、2015年度における日本の温室効果ガス排出量の確報値を発表した。それによると、総排出量はCO2換算で前年度比2.9%減となる13億2500万トンとなった。(2017/4/20)

エネルギー管理:
国内エネルギー消費量は1990年度水準に、再エネと原子力再稼働でCO2も減少傾向
資源エネルギー庁が2015年度のエネルギー需給実績をまとめた。日本のエネルギー消費量は1990年度とほぼ同水準まで下がった。省エネの促進などにより震災以降5年連続で減少が続いている。再生可能エネルギーの普及や原子力発電所の再稼働などにより、エネルギーに起因したCO2排出量の削減も6年振りに2年連続で減少した。(2017/4/19)

太陽光:
きっかけは焼き鳥屋、Looopがネット広告企業と手を組む
Looopは2017年3月にアイモバイル、GOLDEN ASIA FUND IIから、第三者割当による新株式発行で計4億1860万円を調達した。アイモバイルとは資本業務提携を行い、電力小売事業を拡大するアプリの開発、開発したアプリにおける広告配信サービスの提供を進めるという。(2017/4/18)

エネルギー管理:
鉄道駅に“太陽光+水素”でエネルギー供給、JR東日本が災害対策に
川崎市にあるJR南武線の武蔵溝ノ口駅に、東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が導入された。太陽光発電を利用して製造したCO2フリーな水素と燃料電池を活用し、非常時に駅の施設に電力を供給できる。(2017/4/18)

電力供給:
「真の電力会社」を目指す東京ガス、“大競争時代”2年目の戦略は
東京ガスは2017年度における取り組みを発表した。2016年4月の電力小売全面自由化によって“エネルギー大競争時代”の2年目に入った2017年度、ガス、電気、リキッドガスにサービスを加えた総合提案をより拡充していく。これにより契約件数累計100万件を目指すという。(2017/4/17)

蓄電・発電機器:
世界記録の効率16.2%、太陽光で水素製造
太陽光を利用して水素を製造できるデバイスの研究開発が進んでいる。米NREL(国立再生可能エネルギー研究所)の研究グループは、これまでの世界記録を2.2ポイント上回る効率16.2%のデバイスを開発した。(2017/4/17)

Apple爆儲け“光と影” 「6つの危険信号」とは
Samsungの“自爆”もありAppleが好調だが、「危険信号」を指摘する声も。(2017/4/14)

CeBIT 2017:
日本の製造業が集結した「CeBIT 2017」ジャパン・パビリオン見聞記
ドイツ・ハノーバーで開催された「CeBIT 2017」のジャパン・パビリオンには総計118社もの日本の企業/団体が出展した。その多くを、IoT(モノのインターネット)の活用を目指す製造業が占めていた。本稿では、CeBIT 2017のジャパン・パビリオンの様子や(記者が)気になった展示を紹介する。(2017/4/14)

スマートシティ:
新潟県五泉市でスマートシティ計画、エネルギーの地産地消へ
新潟県五泉市でエネルギーの地産地消を目指したスマートシティ計画が進行中だ。ミライト・テクノロジーズと越後天然ガスが五泉市で実施した再生可能エネルギー利用の調査を行った。今後市と協力して太陽光発電やガスコージェネレーションシステムを活用したシステムの構築を検討する。(2017/4/14)

エネルギー管理:
離島で2030年の電源構成を“模擬”、再エネ導入と系統安定の両立を検証
政府が2030年の電源構成として掲げる22〜24%という再生可能エネルギー比率を“模擬”する実証が、東京都の2つの離島で始まった。東京電力ホールディングスなどがNEDO事業の一環として取り組むもので、再生可能エネルギーの導入比率が増えた場合の最適な電力系統の運用手法の確立を目指す。(2017/4/14)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。