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「再生可能エネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
風車125基を使うエジプト初の風力発電、日本企業が参画
ユーラスエナジーホールディングスが、エジプト初の風力発電事業に参画する。125基の風車を利用し、総出力は260MWを超える大規模なプロジェクトだ。(2017/12/11)

太陽光:
水上太陽光で台湾進出、三井住友建設が現地法人を設立
水上太陽光発電用のフロート架台を販売している三井住友建設が、台湾に現地法人を設立。台湾では日本と同様にため池が多く、その水面を活用した太陽光発電事業が活発になっているという。(2017/12/11)

電気自動車:
EVを電池として活用、使用済みバッテリーも生かすVPP実証
日本ベネックスと住友商事が、VPP事業に参画。日産のEVと、使用済みの蓄電池を活用したシステムを日本ベネックスの本社工場に導入し、VPPを構築する。(2017/12/11)

セブンが次世代型店舗お披露目 日本初、路面型太陽光パネル導入
セブン−イレブン・ジャパンは6日、再生可能エネルギーの利用拡大へ向け、日本で初めて路面型太陽光発電パネルを導入した次世代型店舗を東京都内で公開した。(2017/12/7)

自然エネルギー:
「追尾式太陽光×田んぼ」でソーラーシェアリング、10年で投資回収
奈良県天理市で、太陽光発電事業と稲作を同時に行うソーラーシェアリングが開始する。追尾式のシステムを採用することにより、発電量の増加と太陽光パネル下部のトラクター作業を達成できた。(2017/12/7)

自然エネルギー:
100年前の小水力発電を復活させて地域活性、導水にはパイプを使う新手法
三重県伊賀市で、民間主導で100年前の小水力発電所を復活させるプロジェクトが進行中だ。導水手法に低コストかつ高効率な新方式を導入するとともに、収益を地域に還元するという、注目の取り組みだ。プロジェクトの概要とともに、三重大学の坂内教授が考案した新しい導水方式を紹介する。(2017/12/6)

太陽光:
太陽光発電を池に沈める、水害時の対処指針を策定へ
NEDO、JPEA、奥地建産が太陽光発電設備の水没実験を実施。感電などの危険がある水害に遭った発電設備の点検や撤去手法の指針策定に役立てる。(2017/12/6)

自然エネルギー:
トヨタが挑むバイオマス活用、廃棄物を水素と再エネに
トヨタは北米で、家畜の排せつ物や汚泥を利用した発電および水素供給事業に取り組むと発表した。発電した電力は北米拠点の電力に、水素は実証中の商用燃料電池トラックなどに供給し、エネルギーの地産地消を図る。(2017/12/4)

太陽光:
青森県で3つのメガソーラーが同時稼働、1万5000世帯分を発電
エクイスエナジーが青森県七戸町に開設した3カ所の太陽光発電所が稼働。1万4950世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。(2017/12/1)

自然エネルギー:
2050年のエネルギー、水素が世界の2割を締める可能性――水素協議会が報告
世界の自動車、エネルギー関連企業などが参加するHydrogen Councilが報告書を公表。2050年までに世界のエネルギー消費量全体の約2割を水素が担う可能性があるとしており、そのCO2削減効果や経済効果などのメリットについても言及している。(2017/11/28)

エネルギー管理:
電力価格でエネルギー消費を制御する技術、不安定さの謎を解明
電力価格を調節することで電力消費の抑制・促進を行う「リアルタイムプライシング」。このほど、名古屋大学と岡山県立大学の研究チームがこのシステムの弱点とされていた“不安定さ”を解決する条件を解明。スマートグリッドの構築に必要な技術とされるリアルタイムプライシングの実現に貢献する成果だという。(2017/11/28)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

自然エネルギー:
太陽光発電と農業を両立、静岡県でソーラーシェアリング
多摩川ホールディングスが静岡県島田市で、ソーラーシェアリング事業に着手。出力406kWの太陽光発電システムを利用し、発電事業と農業の両立を図る。(2017/11/24)

電力供給サービス:
太陽光の発電量予測とVPP技術で省エネを提供、関電など実証へ
太陽光発電の発電量予測とバーチャルパワープラント(VPP)の技術を活用。余剰電力が見込まれる場合、遠隔制御で家庭用給湯器が稼働する時間帯を変更し、エネルギーの有効利用を図る。(2017/11/22)

自然エネルギー:
旭化成、EUのCO2回収実証に水素技術で参画
旭化成のヨーロッパ統括会社は、EUの低炭素社会の実現に向けた実証プロジェクトに参画する。同社のアルカリ水電解システムで製造した水素と、火力発電所から回収したCO2を反応させて燃料に変換することで、カーボンフットプリントの削減に取り組む。(2017/11/21)

エネルギー管理:
石炭火力のCO2、“再エネ水素”でメタンに変えて有効利用
NEDOは石炭火力から排出されるCO2を有効利用する技術開発2テーマに着手。回収したCO2と再可能エネルギーから作った水素を化学反応させ、エネルギーとして使いやすいメタンを生み出す技術などのを開発する。(2017/11/20)

自然エネルギー:
バイオマス発電の熱活用を成功させるには? 林野庁が事例公開
林野庁は「木質バイオマス熱利用・熱電併給事例集」を公開した。成功事例を公開することで、小規模でも事業全体では高いエネルギー効率が見込める熱利用・熱電供給事例の普及を後押しする狙いだ。(2017/11/20)

太陽光:
大阪市、300校以上の小中学校に太陽光発電を設置
大阪市は、市設建築物の屋根を太陽光発電事業者に貸し出す事業について、事業候補者を決定した。RNHソーラー西日本、柴田工業、ハンファQセルズジャパン、楽天による共同提案が選定され、市立小中学校335校に合計約14MWの太陽光発電設備が設置される。(2017/11/20)

太陽光:
太陽光の基幹電源化に貢献したい――IT×エネルギーを推進するNTTスマイル
NTTスマイルエナジーは2017年11月14日、事業戦略発表会を開催し、「エコめがね」に代表される現在の事業展開状況と、VPP(バーチャルパワープラント)やAI活用に関連する将来提供予定サービスへの取り組みを紹介した。(2017/11/17)

自然エネルギー:
70年以上の歴史ある水力発電所、改修でFIT売電に移行
新日本電工が1940年から運転を続ける水力発電所を改修。これまで発電した電力は自社工場で利用していたが、今後はFITを利用いた売電事業に切り替えるという。(2017/11/16)

自然エネルギー:
2017年度中のFIT申請に注意、期限は例年より前倒しに
資源エネルギー庁は2017年度内にFIT認定を受けるための書類提出の期限を発表。改正FIT法が施行された影響で、例年より前倒しで設定されている。年度内の認定取得や変更申請を行う事業者は気をつけたい。(2017/11/16)

燃料電池車:
2030年のFCV普及見通しは乗用車タイプで1000万台超、FCトラックは50万台
自動車メーカーやエネルギー産業、重工業の大手企業13社で構成する水素協議会(Hydrogen Council)は、2050年までを視野に入れた水素利用の調査報告を発表した。水素エネルギーの普及によりCO2排出量を現状比で年間60億トン減らすとともに、平均気温の上昇を2℃までに抑える上で必要なCO2削減量の20%をカバーする見通しだ。(2017/11/15)

電気自動車:
水力発電が生む自動車燃料、原料は水と空気
Audiは水と二酸化炭素を原料とする合成ディーゼル燃料の研究開発を進めている。新たにスイス北部に新しい試験生産工場を建設することを決めた。生産に必要なエネルギーは水力発電の余剰電力を活用するという。(2017/11/15)

自然エネルギー:
日本初の再エネ100%大学、電力地産地消と学生指導に貢献
千葉商科大学は、日本初をうたう「自然エネルギー100%大学」を2020年度までに目指すと発表した。地域分散型エネルギー社会実現への研究や学生指導に役立てるという。(2017/11/14)

電力供給サービス:
地域の電力需要をAIが予測、東芝が新システム
東芝は深層学習などの人工知能(AI)技術を活用した新しい電力需要予測システムを開発。気象情報などをもとに、電力需要を高精度に予測することができるという。(2017/11/14)

蓄電・発電機器:
大規模蓄電池システムを世界展開、日本ガイシとシュナイダーが提携
日本ガイシと仏シュナイダーエレクトリックは、NAS電池とインバーターを組み合わせた大容量蓄電システムを世界規模で共同拡販していくと発表。(2017/11/13)

地方発!次世代イノベーション×MONOist転職:
企業連携でアイデアを形に――GLIT(茨城県)
「次世代の地域創生」をテーマに、自治体の取り組みや産学連携事例などを紹介する連載の第2回。茨城県で若手経営者が連携し、革新的技術でモノづくりする「GLIT」を紹介する。(2017/11/10)

太陽光:
東芝が住宅太陽光パネルに新製品、低価格シリーズを高出力化
東芝エネルギーシステムズは住宅用太陽光パネルの新製品を発表。低価格な「GXシリーズ」に255Wの現行モデルと同じ大きさながら、出力を280Wにアップしたモデルを用意した。(2017/11/9)

自然エネルギー:
水量を変えずに発電量アップ、熊本県で水力発電所を改修
JNCが熊本県の小水力発電を改修。認可取水量を変えず、設備更新のみで出力を700kW向上させた。(2017/11/8)

サウジで太陽光発電開始:
「日本の電力会社は意地悪」 ソフトバンクが海外電力事業に注力する理由
ソフトバンクグループの孫正義社長が、11月6日開いた2017年4〜9月期の決算会見に登壇。サウジアラビアなど海外で電力事業を推進する理由を語った。(2017/11/7)

電力供給サービス:
太陽光発電の電力で“母校を応援”、新しい電気料金プラン登場
母校に設置された太陽光発電の電力を購入することで、出身校を応援できるーー。こうしたユニークな電気料金プランが登場した。(2017/11/7)

電気自動車:
EVが主役となった東京モーターショー、日産とアウディに見る自動車電動化のアプローチ
「第45回東京モーターショー 2017」では、多くの自動車メーカーやサプライヤーが、電気自動車(EV)や車両の電動化に関連する展示を行っている。なかでも日産とアウディジャパンは、それぞれSUVタイプのEVコンセプトモデルを公開したが、両社で自動車電動化へのアプローチは異なる。(2017/11/6)

太陽光:
山間部に6kmの自営線を敷設したメガソーラー、年間3500世帯分を発電
ジャパン・リニューアブル・エナジーが高知県香美市にメガソーラーを建設。出力規模は約9.8MWで、連系変電所まで約6km先の自営送電線を設置した。(2017/10/31)

自然エネルギー:
発電に不向きな“竹”を利用、「世界初」の専焼バイオマス発電所が山口県に
豊富に存在するものの、バイオマス燃料には不向きとされている竹。この竹を燃料に利用する「世界初」をうたうバイオマス発電所の建設が山口県で始まった。(2017/10/26)

自然エネルギー:
積水ハウスが「RE100」加盟、2040年に再生可能エネルギー100%へ
積水ハウスは、事業で利用する電力を100%再生可能エネルギーにすることを目指す企業が参加する国際的なイニシアチブ「RE100」に加盟。2040年に再生可能エネルギー利用率100%を目指す方針を表明した。(2017/10/25)

太陽光:
香川県のため池で太陽光発電、500世帯分を発電
水上太陽光用フロート架台を販売するシエル・テール・ジャパンが、自社案件として香川県の2カ所に建設。それぞれ500世帯分の使用電力量に相当する年間発電量を見込む。(2017/10/24)

エネルギー管理:
クルマの蓄電池で電力系統を安定化、三菱自がオランダで実証開始
三菱自動車は、V2G(Vehicle to Grid)技術を利用した電力系統安定化の実証実験をオランダで開始すると発表した。実験には同社の「アウトランダーPHEV」を活用し、予備電力市場向けにサービスを提供する。(2017/10/24)

省エネビル:
建物のエネルギー効率化へ投資意欲は増加、再エネ設備への関心も高まる
米Johnson Controlsの調査によると、建物のエネルギー利用の効率化に対する投資は増加傾向に。依然としてエネルギー利用の多くを占める空調機器への投資意欲が高いが、再生可能エネルギー発電設備や、蓄電池への関心も高まっているようだ。(2017/10/23)

太陽光:
太陽光の売電収益を住宅ローンに充当、エコスタイルとミサワインターナショナル
郊外などに設置した太陽光発電設備の売電収益を、住宅ローン支払いに充てられるプランが登場。(2017/10/20)

太陽光:
兵庫県たつの市に1.99MWのメガソーラー、550世帯分を発電
兵庫県たつの市に、NECフィールディングのメガソーラーが完成。出力1.99MWで、年間発電量は2720MWhを見込んでいる。(2017/10/19)

電力供給サービス:
日清オイリオが全工場のエネルギー利用を抜本改革、JFEエンジが一括管理
JFEエンジニアリングが日清オイリオの生産拠点にコージェネシステムを導入。燃料調達から発電、余剰電力の管理までを一括で管理し、エネルギーの有効利用とコスト削減を図る。(2017/10/17)

太陽光:
コープデリが物流施設に太陽光発電、再エネ中心の電力小売事業に生かす
コープデリ連合会は、千葉県野田市の物流センターの屋根を活用した太陽光発電事業を開始。発電した電力はコープグループの小売電気事業や、施設の電力として活用する。(2017/10/13)

自然エネルギー:
資源を“完全エネルギー化”、愛知県に国内最大級の複合バイオマス発電施設
愛知県豊橋市に国内最大級の複合バイオマス発電施設が完成した。市内で発生する生ゴミなどのバイオマス資源から得たメタンガスで発電する。メタン発酵後に残った汚泥も石炭代替の炭化燃料に活用し、バイオマス資源を100%エネルギー化する。(2017/10/10)

Kong、Tyk、API Umbrellaを紹介
「API管理ツール」はオープンソースでも充実、注目の3大ツールをチェック
企業はAPI管理ツールを多くの市販ツールの中から選んでいるが、OSSにも多くの選択肢がある。本稿では、主なOSSのAPI管理ツールを幾つか紹介する。(2017/10/10)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

自然エネルギー:
風力発電の変動を水素で吸収、北海道で「Power to Gas」実証
北海道で再生可能エネルギーで発電した電力を水素に変換し、有効利用する「Power to Gas」の実証が始まる。風力発電の電力を利用するもので、出力変動の解決策としても期待される。(2017/10/4)

「エネルギーテック」のこれから:
「ブロックチェーン」がエネルギー業界にもたらすインパクト
新しいビジネスモデルを実現する持つ技術基盤として、エネルギー業界でも注目されはじめている「ブロックチェーン」。具体的には業界にどのようなインパクトをもたらす可能性があるのだろうか。(2017/10/3)

自然エネルギー:
小水力発電の出力アップに、水圧管路のエネルギー効率を高める曲管
積水化学工業は、小水力発電の水圧管路に利用する曲管の新製品を開発。屈曲部の無い緩やかでスムーズな曲がり形状により、エネルギー利用効率の高い水圧管路を構築できるという。(2017/9/29)

自然エネルギー:
再エネ活用で地域を活性化、京都府宮津市とオムロンが協定を締結
オムロングループは、京都府宮津市と再生可能エネルギーの活用による地域の活性化を目的とする協定を締結した。(2017/9/29)

CEATEC JAPAN 2017:
着脱可能な可搬式の「モバイルパワーパック」、エネルギーの効率的な利活用を提案
ホンダは「CEATEC JAPAN 2017」において、着脱可能な可搬式バッテリーと充放電器で構成するシステム「Honda Mobile Power Pack」の量産モデルを初公開する。(2017/9/26)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。