前回の講座では、新しい光ファイバーインターネットのかたち、「光コラボレーション(光コラボ)」についてメリット・デメリットを交えて解説しました。
高速な光ファイバーインターネットを、より安い月額料金で利用できる可能性がある光コラボ。とりわけ、NTT東日本・西日本の「フレッツ光」を使っていれば簡単な手続きで乗り換え(転用)できるので、気になっている人も少なくないでしょう。
一方、光コラボに乗り換えることで、月額料金がむしろ高くなるケースもあります。また、乗り換え時に思わぬ出費を強いられることもあります。
今回は、「こんなことなら乗り換えなければよかった!」と後悔しないために、乗り換えに当たって注意すべきポイントを3つご紹介します。
前回の講座でも触れましたが、NTT東日本・西日本が提供する「フレッツ光」のオプションサービスの多くは、光コラボサービスに乗り換えてもそのまま利用できます。
オプションサービスのうち、「ひかり電話」「リモートサポートサービス」「フレッツ・v6オプション」(※)「フレッツ・テレビ」は光コラボ事業者が自社サービスとして提供することもできます。光コラボ事業者が提供しないオプションサービスについては、引き続きNTT東日本・西日本と契約して使うことができます。詳細は、NTT東日本・NTT西日本のWebサイトから事業者単位で確認できます。
※NTT西日本エリアのみ。NTT東日本エリアではv6オプションに相当する機能を、標準サービスとして利用できる
光コラボ事業者が提供するオプションサービスは、光回線と同時に転用手続きが行われます。基本的なサービスメニューは、NTT東日本・西日本のそれと同じなので特に乗り換えを意識しなくても大丈夫……と、いきたいところですが、ひかり電話の利用者はちょっと注意が必要です。
NTT東日本・西日本のひかり電話には「基本プラン」「A(エース)」「安心プラン」「もっと安心プラン」の4つのプランがあります。このうち、光コラボ事業者は基本プランとエースの2つのプランのいずれか、あるいは両方を提供できます。もしも、現在使っているプランが転用先で用意されていない場合は転用の際にプランを変えなくてはなりません。通話を特に多用している人にとっては、安心プラン・もっと安心プランが用意されていないことが不安かもしれません。
この場合は、ひかり電話を提供“していない”光コラボサービスを選んだ上で、NTT東日本・西日本のひかり電話を継続利用する、という選択肢も視野に入れてもいいでしょう。
一方、光コラボへの転用で利用できなくなるサービスもあります。主なものは以下のとおりです。
※1 NTT西日本が指定するサービスを、NTT西日本と直接契約している場合は「光ウィズ会員」(ポイント利用は有効期限まで可能、ポイントの新規付与はなし)として継続可能
※2 光コラボ事業者によっては継続利用可能。なお、有料サービスの「セキュリティ機能ライセンス・プラス」は事業者を問わず継続利用可能
特に、会員プログラム(フレッツ光メンバーズクラブ・Club NTT-West)については、転用日の前日までにポイントを使わないと失効してしまいます。Club NTT-Westについては、条件によっては転用後もポイントを利用できますが、新たに加算されなります。早めに使ってしまうことをお勧めします。
また、「フレッツ・VPNワイド」など、転用後の利用に一定の条件があるサービスもあるので、転用手続きサイト(NTT東日本・NTT西日本)に記載されている注意事項をよく読み、分からないところがあったら、NTT東日本・西日本に問い合わせましょう。
光コラボへの乗り換えを機に、インターネットプロバイダー(ISP)も変更する場合は、現在契約しているISPとの契約内容や、ISP独自のサービスへの依存度もチェックする必要があります。具体的には以下の通りです。
ISPによっては、複数年契約を前提とした割引を提供しています。契約期間途中の解約には「解約金」(違約金)が発生します。
また、契約特典にも期間の定めがあることがあります。特にPC・タブレットやネットワーク機器が特典として供与された場合は、中途解約で商品の代金の一部、または全部の負担を求められることがあります。
どのような条件でISPと契約したのか、付与された特典に契約上の条件があるかどうかを改めてチェックすることはとても重要なのです。
IP電話用のモデムやブロードバンドルーターなど、ネットワーク機器をISPから借りている人もいると思います。ISPを解約すると、借りている機器も原則として返却する必要があります。返却方法を確認する必要があります。
乗り換え後も、その機器、あるいは代替となる機器が必要な場合、現在のレンタル機器の借用条件をよく確認した上で、以下のことを検討してみてください。
検討1 機器を買い取る
レンタル機器は、一定金額を支払うことで契約者が買い取れる場合があります(※)。買い取り制度がある場合、必要なら買い取ってしまうことはひとつの選択肢です。
※一定条件下で、機器を契約者に譲渡(プレゼント)する、という契約になっていることもある。この場合、定めた条件を満たしていれば、解約後も返却不要でそのまま機器を使い続けられる
検討2 乗り換え先の光コラボサービス・ISPで借りる
新しく契約する光コラボサービスやISPで、同種の機器をレンタル提供している場合は、それを借りる、という選択も当然あり得ます。
検討3 自分で機器を用意する(買う)
機器を自分で用意したほうが安い、あるいはより用途に合った使い方ができるのであれば、自分で買ってもいいかもしれません。
電子メールサービス、ホームページ設置サービスなど、ISPに付帯しているサービスは、基本的にはISP変更で解約になります。メールマガジンの受信や各種ネットアカウントをISPのメールサービスのアドレスで登録している場合は、変更手続きが必要です。ホームページも、別のサービスへの移行を検討しなくてはなりません。
なお、ISPの接続サービスを解約しても、付帯サービスは有償、または無償で継続できるケースもあります。この場合、ISP契約がある場合と比べてサービス内容が異なることもありますので、注意しましょう。
乗り換えの際は、転用する月(乗り換え月)を含めて2〜3カ月間に支払う料金はしっかり確認しましょう。先述の通り、乗り換え前のISPで解約金がかかる可能性がありますし、乗り換え後の光コラボサービス(とISP)で工事費や契約事務手数料などがかかるかもしれません(無料キャンペーンをやっていることもあります)。また、オプションサービスの新規契約・契約変更・解約などで手数料がかかることもあります。
「あれ、こんなにかかるとは思わなかった……」ということを避けるためにも、念入りに確認をしましょう。
大和恒成(やまと・こうせい):株式会社オールコネクト 統括部長
1990年、福井県生まれ。横浜国立大学卒業。2012年、株式会社オールコネクト入社。フレッツ事業部に配属後1か月で営業成績1位を獲得。2014年、ブロードバンド事業本部第一事業統括部長に最年少で昇格を果たす。2015年1月、光コラボレーションモデルが開始されると同時に光コラボ事業の立ち上げに携わり、柱を作る。光コラボ事業を行う数多くの事業者と日々交渉を行い、事業の根幹に関わる業務を担っている。
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