石川温

iPhone 15シリーズは画面サイズも6.1型と6.7型という構成で、ぱっと見のデザインは過去のモデルと比べてほとんど変化のない印象だ。だが、実際に見て、触った限り、しっかりと変化を感じた。Apple Watchの新製品にも触れてきた。

「モバイル端末は人々の生活を大きく変えたメガトレンドだった。次のメガトレンドはモビリティだ」。そもそも日本のケータイビジネスはどのようにして成長してきたのか。ケータイを作っていたメーカーの立ち位置は？　石川温氏が解説する。

NTTと総務省による接待報道のおかげで、NTTグループを取り巻く動きが停滞している。接待報道で最も衝撃的だったのが、谷脇康彦総務審議官の辞職だ。谷脇氏が旗振り役として進めていた2007年の「モバイルビジネス研究会」から、通信業界の問題点は変わっていない。

KDDIは5Gサービス開始を前にして、データ使い放題の「データMAXプラン」を投入した。実際に契約すると、本当にデータ容量に対するストレスから解放された。あまりにauデータMAXプランが快適なので、主に海外で利用しているGoogleのMVNOサービス「Google Fi」の契約も使い放題プランに切り替えてしまった。

菅官房長官の「携帯電話料金は4割値下げできる余地がある」という発言に、モバイル業界全体が困惑している。なぜ4割値下げできると豪語しているのか、さっぱり理解できないからだ。仮に4割値下げしたら、どのような影響があるのだろうか。

全世界にキャリアニュートラルのデータセンターを要するTELEHOUSEが、11月末にロンドンに大規模なデータセンターをオープンした。最新の技術を取り入れた巨大なデータセンターを見てきた。

5月28日に開催された「Google I/O 2015」で、Android MやAndroid Payが発表された。特に印象的だったのが、Googleが徹底的に「モバイル」にこだわっていたという点だ。

Google I/O 2014では、新しいAndroid OSのプレビュー版やウェアラブル端末などが発表された。今回の発表で、Apple、Microsoft、Mozillaといったライバル企業との勢力図に、どんな影響を及ぼすのだろうか。

LGエレクトロニクスが、新型のフラッグシップスマートフォン「LG G2」を発表。スペックやユーザーインタフェースが大幅に刷新され、LGエレクトロニクスにとって「再出発」とも言えるモデルに仕上がっている。

教育の現場では、ケータイを持ち込み禁止にするなど「子供とケータイ」に関する拙速な動きが見られる一方、規制するだけでは問題の解決にはならないとする意見も根強い。今、子供たちはケータイをどう使っているのか。「ネット安全安心全国推進フォーラム」でその実態を見てみた。

いつも身近にあるケータイでダイエットをサポート――。auのKarada Managerは、食事内容や体重を記録して“理想のカラダ”を目指すサービスだ。携帯ならではのメリットをどのように生かし、続けるためのどんな工夫を盛り込んだのか。KDDIの企画開発陣に聞いた。

2008年はアップルの「iPhone 3G」なしには語れない。タッチパネルを使った心地よい操作性は、日本の携帯業界に大きな衝撃を与えた。そのほかのモデルでは、防水とハイスペックを両立させた「F-01A」、若者に大ヒットした「HONEY BEE」を選んだ。

2009年にも数十Mbpsでの通信が可能な「WILLCOM CORE」サービスを開始する予定のウィルコム。しかし同社では、現行PHSの高速化も引き続き検討している。PHSで1Mbpsを超える通信ができる日は来るのか──。ウィルコム 副社長の近義起氏に聞いた。

携帯電話では一般的になってきたGPS。これをデジタルカメラなど、そのほかのモバイル機器にも積極的に活用できる「常に測位する低消費電力GPSチップ」を開発したのが英国のベンチャー企業Air Semiconductorだ。日本事務所を構え、デジカメメーカーや携帯電話関連企業へのアプローチを始めたという同社CEOのスティーブン・グレアム氏に狙いを聞いた。

ワイヤレスジャパン2008の2日目、「モバイル通信サービス事業の将来ビジョン」と題した基調講演にケータイキャリアのキーパーソンが勢揃いし、それぞれの立場から今後の取り組みについて説明した。ドコモとKDDIは“エージェント機能”に注目。ウィルコムは次世代PHSへの取り組み、ソフトバンクモバイルはiPhone 3Gの分析が話題に上った。

総務省は7月1日、モバイルビジネス活性化プランの発表後、業界がどのように変わったか、どのように機能しているか評価する「モバイルビジネス活性化プラン評価会議」の第2回会合を開催した。

携帯電話の契約数が1億を突破する中、各キャリアがシェア獲得の切り札と見るのが法人市場だ。固定網と移動網を1社で持つKDDIは、法人市場のシェア獲得に向けてどんな施策で攻めるのか。FMC事業で本部長を務める湯浅英雄氏に聞いた。

ワンセグの本放送が開始されて2年――。今ではワンセグがケータイの標準装備になりつつあり、録画やタイムシフト再生に対応するなど機能が向上したことから利用者も増加傾向にある。据え置き型テレビとは異なる視聴スタイルのワンセグを、テレビ局側はどうとらえ、どう対応しようとしているのか。NHKで放送・通信の連携事業に携わる田中氏に聞いた。

総務省が開催している携帯向けマルチメディア放送懇談会の第13回会合では、これまでの議論を踏まえた報告書案が提示された。議論が紛糾した技術方式の特定や割り当て方法、事業社数などについては限定せず、含みを持たせた。

「ワンセグを超えるワンセグ」――。ワイヤレス・テクノロジー・パーク2008の講演に登場したフジテレビの岡村智之氏は、ISDB-Tmmの特徴をこう表現した。ワンセグやデジタルラジオを包含しつつ、新たな配信スタイルを実現できるという。講演の最後には、他陣営をけん制するコメントも……。

総務省が4月22日、携帯向けマルチメディア放送懇談会の第12回会合を開催した。第9回から11回までの会合は、“自由活発な議論・検討を行う必要がある”ことから非公開で開催。第12回は久々の公開議論として、マルチメディア放送サービスのあり方が検討された。

3月19日、携帯端末向けマルチメディア放送技術の1候補と名乗りを上げるMediaFLOの年次イベントが開催された。KDDIを主要株主とするメディアフロージャパン企画の増田和彦社長は講演で、ケータイ向けマルチメディア放送サービスのあり方に対する考えや、MediaFLOのメリット、ユビキタス特区での実験のロードマップについて説明した。

3月19日に開催された「MediaFLO Conference 2008」では、関連各社がMediaFLOの最新デバイスを披露。QWERTYキーを搭載したMediaFLO端末や、PC、スマートフォンに接続して利用する端末などが登場した。

日本テレビが、放送を支えるさまざまな技術や取り組みを披露する技術展示会「デジテク2008」を開催。ワンセグを使ったクーポン配信やワンセグ切り出しシステム、“読むワンセグ”など、携帯と放送の連携が生み出すサービスのデモを展開した。

総務省は3月6日、モバイルビジネス活性化プランの発表後、業界がどのように変わったか、どのように機能しているかを評価する会議の第1回会合を開催した。

ソフトバンクの孫正義社長がMobile World Congress 2008の基調講演で、日本市場やソフトバンクモバイルの戦略について語った。

Mobile Wordl Congress 2008会期中にLiMO Foundationへの参加を表明したACCESS。ブースではACCESS Linux PlatformやNGN時代に向けたデモを展示していた。

Mobile World Congress 2008の会期中、NTTドコモブースで同社プロダクト＆サービス本部長の辻村清行氏に話を聞くことができた。ドコモは世界のモバイル業界をどのように俯瞰しているか、iPhone導入交渉の行方はどうなるのかを直撃した。

Mobile World Congress 2008では、評価端末や評価ボードのレベルではあるもののGoogleなどが提唱するプラットフォーム「Android」のデモンストレーションがいくつか目にできた。

総務省が2月4日、携帯向けマルチメディア放送懇談会の第7回会合を開催した。2007年12月20日に開催された第6回会合までの意見を踏まえ、改めてマルチメディア放送サービスがどうあるべきかが検討された。

iPhoneはPCがなくては契約すらできない。SIMロックもがっちりかかっている。しかし、それらの不便さを超越するデザイン性や質感、独特なインタフェースを持っている。

加入初年度から基本料金を50％割り引く「ファミ割★MAX50」「ひとりでも割★50」、分離プランとして導入した「バリューコース」、全部入りの905iシリーズなど矢継ぎばやに投入したサービスや端末が好調なドコモ。販売現場を率いる営業・販売担当部長が、冬商戦の動向と、競合他社に対する強みについて改めて説明した。

総務省は12月20日、「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会」の第6回会合を開催し、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルと、ビジネス分野の有識者から意見を聞いた。

総務省が用意した2枠の割り当てを巡って、4社が名乗りを上げた2.5GHz帯周波数。オープンワイヤレスネットワークとウィルコムが“場外乱闘”を繰り広げる中、アッカ・ワイヤレスも周波数獲得に自信を見せる。

オープンワイヤレスネットワーク陣営からは「2GHz帯へ行ったらどうか」などとも言われているウィルコムだが、ワイヤレスブロードバンドやMVNOへの取り組みは他陣営に負けないと自負する。近義起副社長にその熱い思いを聞いた。

ソフトバンクとイー・アクセスが3分の1ずつを出資し、「MVNO中心主義」を掲げるオープンワイヤレスネットワーク。ソフトバンクモバイルの松本徹三副社長は、2.5GHz帯の免許割り当てに絶対の自信を持っているという。

総務省は11月26日、「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会」の第5回会合を開催し、マルチメディア放送ビジネスフォーラム、YRP研究開発推進協会、主婦連合、東京都地域婦人団体連盟から意見を聞いた。

総務省が11月12日、携帯向けマルチメディア放送懇談会の第4回会合を開催。衛星放送協会、民放連、日本コミュニティ放送協会、NHKとクアルコムジャパン、パナソニック モバイルコミュニケーションズがそれぞれの立場での考えを表明した。

総務省は10月29日、「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会」の第3回会合を開催。デジタル放送研究会がハイブリッドラジオ放送、マルチメディア放送企画がISDB-Tmmについてプレゼンテーションを行った。

総務省が開催する「モバイルビジネス研究会」の第9回会合には、NTTドコモの中村社長、KDDIの小野寺社長、ソフトバンクモバイルの孫社長、ウィルコムの喜久川社長、そしてイー・モバイルのガン社長が自ら乗り込み、研究会の報告書案に対する意見を述べた。

高機能化する携帯の進化に合わせ、コンテンツの購入や携帯を使った商取引も一般的になってきた。2006年にはモバイルコンテンツ関連市場が9285億円にまで拡大している。そんなモバイルコンテンツ市場の展望を、モバイル・コンテンツ・フォーラムの岸原孝昌氏に聞いた。

「ウィルコムだけ」を突き詰め、支持を獲得してきたウィルコム。その契約数が500万に迫る今、同社はどのような形で携帯電話事業者と差別化し、独自性を打ち出していくのか。取締役 執行役員 副社長 営業統括担当の土橋匡氏に聞いた。

BRAVIAケータイやウォークマンケータイなど、ソニーグループのブランドや技術を生かした端末を続々と投入するソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ。同社のこれからの端末開発を、常務取締役の高垣浩一氏に聞いた。

世界規模でチップビジネスを展開するTIにとって、日本市場はどのように位置付けられているのか。また携帯電話は今後、どのように進化するのか──日本テキサス・インスツルメンツの水上修平氏に聞いた。

au端末向けのチップセットを始め、さまざまな端末メーカーに技術を提供しているQUALCOMMの日本法人がクアルコム ジャパンだ。携帯向け放送のMediaFLOの展開も注目を集める同社社長の山田純氏に話を聞いた。

モバイルビジネス研究会の議論を経て、総務省がモバイルビジネスの問題点に関する解決案を盛り込んだ報告書案をまとめた。販売奨励金、MVNO、SIMロックなどの問題について段階的な施策で対応するよう通信キャリアに求めた。

ビジネスで携帯電話を利用するという気運が高まる中、KDDIでモバイルソリューション事業を手がける山本泰英氏が、今後導入予定の法人向けサービスや端末に言及した。

KDDIでコンシューマー向けコンテンツの企画を手がける竹之内剛氏が、BREW JAPAN Conference 2007の基調講演でコンテンツのマーケティング戦略について説明。ポイントは“クチコミ”と“タッチポイントの拡大”だ。

「モバイルビジネス研究会」の第5回会合には、3月31日に携帯電話事業を開始したばかりのイー・モバイルから千本倖生会長が登場。MVNOを活性化するための具体策を提案した。

「モバイルビジネス研究会」の第4回会合で主に議論されたのは、MVNO事業を展開するにあたっての課題について。オープン化を望むMVNOに対し、MNOとなるキャリア側は慎重な姿勢を見せた。