谷川耕一

2024年8月に開催されたGoogle Cloud Next Tokyo ’24で、オンラインゲーム「パルワールド」のインフラ戦略を、開発元のポケットペアが解説した。急激なユーザー数増加によるクラウドコストの増大に対し、アーキテクチャの見直しと工夫によって、コスト最適化を実現した。

生成AIをビジネス利用しようとしている企業は多いだろう。市場にはさまざまなサービスがあふれているが、「うまく使いこなせないかもしれない」「一時的にしか使わないのでは」といった懸念を持つ人もいるだろう。本稿では、AWSのセミナーを基に、継続的に生成AIを活用するためのヒントを探る。

「Oracle Database 23c」が正式にリリースされた。この最新版Oracle Databaseは、アプリケーション開発をシンプルにすることがテーマなのだという。どういうことなのかを、開発総責任者に聞いた。

人手不足、生成AIの登場、人的資本経営の開示義務化など、働く環境が変化する中、企業の人事管理を統合的に管理するHCMはどのように進化しているのか。製品選定のポイントを解説する。

KDDIがグループ全体で「データクリーンルーム」の整備を進めている。企業間でのデータ流通を視野に入れた構想の詳細は。

さまざまな企業がDXに取り組んでいるが、中堅・中小企業を取り巻く環境は大企業と比べても課題が多い。これを解決するためにAWSが新たなサービスを発表した。

事業者はどこまで「顧客はいま何を望んでいるか」を把握しているだろうか。国内でも有数の顧客基盤を抱えるNTTドコモは約100ものAIモデルを駆使してサービス品質の改善を進める。AIモデルの品質維持や検証を含む運用体制はどうなっているだろうか。

Databricks日本法人トップに、ビジネスアプリケーションデータを深く理解する人物が就任した。日本企業におけるデータ活用やAI活用のこれからについて話を聞いた。

クラウドベンダーとして注目を集めてるOracle。第4のプレイヤーとしてその名が挙がることも多いが、一体何が優れているのか。「Oracleは第2世代」と話す日本オラクルの三澤智光氏に、Oracleの強みと第1世代との決定的な違いを聞いた。

スケーラブルなデータ活用を目指してモダンなデータ分析基盤を構築する動きが活発だ。老舗ベンダーが新たに、モダンなデータ基盤とデータ分析における「クロスクラウド」のアプローチを示した。マルチクラウドではなし得ない価値があるという。

OSSの使用リスク対処として注目を集めているSBOM。SBOMを使ってどのようにサプライチェーン攻撃対策を行えばいいのだろうか。本稿では、＠ITが開催した「＠IT ソフトウェア品質向上セミナー」の基調講演「SBOMによるサプライチェーン攻撃対策 〜自社ソフトウェアのリスク、把握していますか？〜」で語られた、OSSの使用に潜むリスクへの対処法について、要約してお届けする。

IT部門の負担を減らす取り組みとして注目されるローコード／ノーコード開発ツール。だが、ガバナンスをどのように効かせるのか、事業部門をどのように巻き込むのかなど、気になることは多い。サイボウズのセミナー「kintone IT Special Seminar 2022」からその答えを探る。

Cloud Operator Days Tokyo 2022のセッション「AWSを触ったことのない運用者が、AWS環境のインフラ運用巻取りを通じて、運用改善をできる様になるまでのお話」にてSCSKの小出泰介氏は、AWSの未経験者がどのように運用改善を進めたのかについて語った。

「この予算の根拠は何だったか」は、計画が確定した段階で消失しやすい情報の一つだ。だが、状況の変化に対応するには計画業務のシステム化と根拠の可視化が必要だ。財務特化の「FP＆A」からあらゆるデータを巻き込んだ将来計画「xP＆A」を実現する方法を聞く。

データドリブンを実現するにはいかに「きれいなデータ」を用意するかがカギを握る。SAPのテクノロジーを基盤とした時、どの技術をどう使うのがベストか。SAP Business Technology Platform（BTP）やクラウドデータウェアハウスはどう生きるのかを聞いた。

Cloud Operator Days Tokyo 2022のセッション「IaCやCIに理解のある上司になる（なってもらう）には」にてRed Hatの中島倫明氏は、運用自動化に理解のない上長に“運用自動化の重要さ”を理解してもらうコツについて紹介した。

Cloud Operator Days Tokyo 2022のセッション「信頼性を落とさず効果的にオンコールを減らす取り組みを目指して エンジニアの睡眠時間を守ろう」にてGMOペパボの渡部龍一氏は、信頼性を落とさずに効果的にオンコールを減らした取り組みについて紹介した。

Oracleは業界特化型のSaaS ERPブームにどう対峙するのだろうか。OCIを含む「フルスタッククラウド」を強みとする同社は、専門性と標準化、アジリティのバランスをどう取る考えだろうか。国内企業の動向と合わせて展望を探る。

高過ぎる刷新コストに阻まれ、1度は諦めたメインフレーム脱却への「再挑戦」をきっかけに、システムの内製化だけでなく、データ分析を基に新たな販売戦略を生み出した京王百貨店。経営者とIT部門から売り場まで、さまざまな従業員のチームプレーを実現した戦略には、失敗から得た知見が生きていた。

大規模な製品データを従業員が柔軟かつ迅速に抽出、分析できるようにしたい。そんな思いから新たに構築されたLIXILのデータ分析基盤は、クラウドの強みを生かし、極限まで運用を効率化した。現在400人が使い、今後も拡張する同基盤を支える戦略とは。

「データサイエンティスト1期生入社」を日立に提案した新卒エンジニア。大企業には珍しい「出る杭」として積極的にチャレンジし続けた彼は、6年後、どう変わったのか――。

変化に対応できる組織は「フィットネス習慣」が整っている、とアナリストは指摘する。組織のフィットネスと、カギを握るデータ活用人材の12のポジションを見ていく。

企業向けにオンプレミスのアプリケーションをクラウドに乗せ換えるだけでは「DXのニーズに応えられない」。そんな思想の下でSaaS戦略に注力する日本オラクルが新たな戦略を発表した。その中身と、日本企業に特有の課題を受けたパートナー施策において、SIerに求める変化とは。

「うちの製品で年間10万件の請求書処理を自動化するならこの実装」――。ブームが一段落し、適用領域や効果的な利用方法が見えてきたRPA。ツールの現在の限界を理解し、人の介在を前提に組織全体の効率化を目指す場合の実装方法は。人・ロボット協調型ベンダーの場合のベストプラクティスを聞いた

AIを使った計画業務の自動化は各業界で進むが「さまざまな自然現象を考慮しなければならない」「突発的に変化し得る要素が多過ぎる」といった理由で難しかった配船計画の自動化に挑むのが出光興産だ。数年の構想を経て見つけた協力ベンダーとの実証実験を終え、本格的な展開に向けて進んでいる同社の計画とは。

規制の多い業界にとって、ニーズに合ったデジタル化やDXは難問になりがちだ。コンプライアンスに対応しつつ、競争や変化が激しくなる中で必要なデータを集約し、制限の多い現場の仕事を効率化するために何が必要なのか。

2020年末に経済産業省が発表した「DXレポート2（中間とりまとめ）」は、コロナ禍も反映した形で日本企業が採るべき具体的なDX戦略に踏み込んだ。しかし、95％が「DXに十分取り組めていない」と回答する現状の中で、企業はDXレポート2をどう生かせばいいのか。同レポートのとりまとめを担当した南山大学の青山教授に話を聞いた。

企業の間で多要素認証やシングルサインオンが普及する中、これまで従業員のID管理を目的に導入されることが多かったID管理ソフトウェアに“もう一段階進んだニーズ”が生まれつつあるという。主要ベンダーであるOktaが明かした市場の最新動向と、そこに応えようとする同社の戦略とは。

テレワークが普及し、安全かつ効率的に業務アプリの利用を進めるニーズで注目を集めるのがシングルサインオンだ。ID管理サービスベンダーのOktaは、日本市場向けに、国産SaaSとの連携を高める施策を発表したばかりだ。その現状と国産SaaS市場とグローバル市場の技術的な違いについて聞いた。

ビルや共用施設などの建設からスマートシティ事業まで、多彩なDXに取り組むのが鹿島建設だ。建設工程の自動化や建物のエネルギー消費の最適化などにデジタル技術で挑む同社の意図と、コロナ禍で経験したDX事業そのものの変化を聞いた。

日本オラクルの新社長に就任した三澤智光氏が、日本市場の戦略においてクラウドと同様に注力するのがデータベースだ。その中でも熱い視線を注ぐ先が、DXの一翼を担うような「クラウドネイティブなアプリ開発の現場」だという。最先端のデータベースで何をもたらそうというのか。

2020年12月、日本オラクルの社長に三澤智光氏が就任した。同社で長年主力のデータベース事業やクラウド事業に関わり、一度は競合の日本IBMでクラウド事業を率いた経験を持つ同氏が、就任後すぐに打ち出したのが新たなクラウド戦略だ。社会を支えるシステムを支えるベンダーの責任が増す中、あえて大規模な組織のニーズを狙う“強気”はどこから来たのか。その背景や今後の方向性について聞く。

データを分析、活用し、ビジネスを成長させようとするとき「現場で利用されない」という壁にぶつかる企業は少なくない。現場で使われるデータ分析を実現するためにはどのようなアプローチが有効なのだろうか。

レッドハットが11月末に、コンテナプラットフォームの新バージョン「Red Hat OpenShift 4.6」を発表した。前バージョンから、エッジコンピューティングのサポート機能などを強化した。そこから見えてくる狙いと戦略の課題点を、ITジャーナリストの谷川耕一氏が解説する。

レッドハットが12月頭から、「Red Hat OpenShift」のISVパートナーを支援するプロジェクトを始めている。コンテナの運用自動化ツール「Kubernetes Operator」の活用ノウハウを提供し、基準を満たした企業を「認定Operator」に指定する。その詳細を、ITジャーナリストの谷川耕一氏が解説する。

ヤマト運輸を始め、日本の物流を支える企業を束ねるヤマトHDが、第3の変革期を迎える。次の100年に向けた経営構造改革プランの中で、DX請負人を招いた物流企業が目指すのはどんな世界か。キーパーソンに話を聞いた。

2020年に大きな変化を余儀なくされた業務の一つが、新卒採用および新卒研修だ。全社テレワークを決めたことで、採用と研修を「全面オンライン化」した企業の担当者が、その方法やメリット、デメリット、今後の課題について率直に語った。今後の働き方の変化を見据える同社のより深い挑戦とは。

SaaSをまたいだID管理サービスを提供するOktaは、Salesforceが提供する職場復帰支援アプリ「Work.com」との連携を発表した。新型コロナウイルス感染症が収まらない中、Work.comが提供する、従業員の健康管理やオフィスの感染対策の可視化、「密」を防ぐための出社管理といった機能は連携でどのようなメリットを受けられるのか。

「日本ではこれからクラウド利用が拡大する」――。OktaのマッキノンCEOは10年以上前、日本郵政のプロジェクトに関わった経験からそう確信していたという。SaaSの利用が拡大する中、海外とは異なるIDaaSへのニーズにどこまで応えようと考えているのか。

2020年6月にITmedia エンタープライズに対して日本進出の計画を明かしていたOktaが、ついに日本法人Okta Japanを立ち上げた。多様なクラウド環境やSaaSの普及が進む日本市場での具体的な戦略と勝算は？　前編では、日本のIDaaS市場にOkta Japanがどう展開するか、同社の渡邉社長に聞く。

NECが7月から、日本政府向けのクラウド事業に本格参入している。だがこの領域には、外資系大手のAWSや、国産ベンダー数社が既に参入している。競争が激化する市場でどのように戦っていくのか、NECの担当者に聞いた。

カルビーが新たに打ち出した働き方「Calbee New Workstyle」。その実現の裏には、情報システム部門の活躍がある。コロナ禍が到来する直前に基幹系システムの移行に取り組んでいた同社の情報システム部に、システム移行と出社率管理アプリ開発を振り返ってもらった。

PCやモバイルデバイス、クラウドを使った働き方が進むさなか、新型コロナウイルスの衝撃は、それまで「オプションの1つ」だったリモート対応に、さらなる高度化や利便性といった課題を突き付けた。その解決のヒントになるのが「データ管理、共有」ツールとして始まったCRMだ。その大手であるSalesforce.comに、リモートで営業から顧客先の保守まで網羅するという機能を支える「3つの進化」を聞いた。

かつて、新卒採用からおよそ4年でスキルの偏りが発生していたというSI企業クロスキャットは、人材管理のやり方にメスを入れた。そのことが功を奏し、コロナ禍で集団研修といったスキルアップ研修を組まなくとも個別具体の遠隔研修実施が可能となったという。クロスキャットの人事部に話を聞いた。

米Oracleが7月、新サービス「Oracle Dedicated Region Cloud@Customer」を発表した。「Oracle Cloud」の提供基盤をユーザー企業のデータセンター内に構築し、社内で利用できるようにするもの。競合サービスとはどんな違いがあり、日本市場ではどんな顧客に支持されるのか。

ITを駆使してグループ人材の活用に取り組むSMBCグループは、国内有数規模の人材管理およびタレントマネジメント業務にクラウドサービスをいち早く採用した。8万人超の従業員を抱えるSMBCグループは新たな人事プラットフォームを導入するに当たり、新システムへの要求のハードルの高さや既存システムとの兼ね合いなどの課題をどのようにくぐり抜けたのだろうか。

「データ活用を見据えた効率の良い管理体制を、どう作ればいいのか」――。そんな課題に光を当てるヒントになるのが、1990年代からIT部門ではなく営業の“現場”を中心に広がっていったCRMだ。　Salesforce.comのインタビューから探る。

昨今、注目を集めつつあるクラウド型人事管理支援システム。本稿はHCMシステムの中でも代表的な「Oracle Cloud HCM」について機能と特徴を説明する。

人工知能（AI）を活用して価値を提供する企業が現れる中、PoCでつまずく企業が見直すべきポイントはどこにあるのか。そして今後必要不可欠になる考え方とは何か。機械学習に必要な教師データを企業に提供するLionbridgeに話を聞いた。

発電会社のJERAは、エネルギー業界では珍しく、システムのフルクラウド化を目指している。まず2019年11月に「Microsoft Azure」を導入し、20年2月にはERPをオンプレミスからAzureに移行。現在はその他のシステムをAzureに移行中だ。同社はなぜこうした施策に踏み切ったのか。