3月12日に発売される「Galaxy S26」シリーズの価格を比較。キャリアの購入プログラムを利用すると、2年間の負担額を抑えられる。ストレージやカラーバリエーションは販路によって異なるので注意したい。
英Nothing Technologyは新型スマホ「Phone (4a) Pro」をグローバルで発表した。背面にミニLEDが光る「Glyphマトリックス」を搭載し、通知の窓として機能する。日本国内向けにも発売される見込み。
LINEヤフーは3月5日、コミュニケーションアプリ「LINE」のホームタブをリニューアルした。「アクティビティ」と「コンテンツ」の2層構造を採用。友だちリストなどの従来機能に加え、ユーザーの関心に合わせたニュースや動画などを配信する。
Appleが新型「iPhone 17e」を3月11日に発売し、Appleと各キャリアで4日23時15分に予約を開始する。一括価格はApple公式サイトが最安だが、キャリア各社も購入プログラムにより実質負担額を大幅に抑えている。特にMNP利用時は各社とも実質24円からと安く、512GBモデルではauやソフトバンクの割引が際立つ。
Nianticは、Pokemon GO Fest 2026の早期割引チケットの販売を開始した。公園会場と都市体験のできる基本チケットは、早期割引チケットが3500円、一般チケットが4000円となる。一般販売は3月31日を予定しているが、早期割引分が3月31日以前に完売した場合は、一般販売の開始日が前後する可能性がある。
ソフトバンク、ソフトバンクブランドとY!mobileブランドで3月11日に「iPhone 17e」を発売し、3月4日23時15分から予約を受け付ける。ソフトバンクはMNPだと256GBモデルが2年間月1円になる。Y!mobileはMNPだと256GBモデルが2年9000円台になる。
大正製薬が、ヘルスケアアプリ「AudioCardio（オーディオカーディオ）」を3月3日にリリースした。同社初となるヘルスケアアプリであり、耳の聞こえをチェックしてトレーニングができる。音や聞こえに関する研究成果に基づいた技術を活用している。
Appleが、M4チップを搭載した新しい「iPad Air」を3月11日に発売する。8コアCPU、9コアGPUを持つM4チップを搭載したことで、先代の「iPad Air（M3）」より最大30％高速になったとうたう。Wi-Fi＋Cellularモデルは、Appleが設計したモバイル通信モデム「C1X」を搭載する。
Appleが新型「iPhone 17e」を3月11日に発売する。気になる価格は256GBモデルが9万9800円、512GBが13万4800円となっている。物価高やメモリ価格の高騰などによって、スマートフォンの価格も高騰する傾向にある中、iPhone 17eは“実質値下げ”といえる価格を実現した。
Xiaomi Japanが3月2日に最新タブレット「Xiaomi Pad 8」シリーズの3モデルを発売した。3K解像度や144Hz駆動に対応した11.2型ディスプレイを備える。AI機能やMacBook連携も強化され、ビジネスからエンタメまで幅広くこなせる。
Xiaomi Japanは、ライカ初の海外市場向けスマートフォン「Leica Leitzphone powered by Xiaomi」を3月5日に発売する。メモリ＋ストレージは16GB＋1TBのみで、価格は24万9800円。背面のカメラリングを回すと、あらかじめ割り当てた焦点距離、ズーム倍率、露出、ISOなどの調節が可能になる。
Xiaomi Japanが、最上位スマホ「Xiaomi 17 Ultra」を3月5日に国内発売する。ライカ共同開発のカメラや新世代ディスプレイを備え、1型センサーには独自の露光技術を採用している。おサイフケータイ非対応などの割り切りはあるが、海外版より安価な19万9800円からの展開となる。
Xiaomiがバルセロナで「Xiaomi 17」シリーズのグローバル展開を発表した。ライカ共同開発カメラやSnapdragon 8 Elite Gen 5を備えた2機種が主軸となる。さらにライカブランドを冠した「Leica Leitzphone」の海外初投入も明かされた。
NTTドコモが、サムスン電子のスマートフォン「Galaxy S26」「Galaxy S26+」「Galaxy S26 Ultra」を3月12日に発売する。予約してから購入すると、5000〜1万ポイントを還元するキャンペーンも実施する。3機種とも「いつでもカエドキプログラム」の対象となっており、23カ月目に返却すると、残価の支払いが免除される。
KDDIが、サムスン電子のスマートフォン「Galaxy S26」「Galaxy S26+」「Galaxy S26 Ultra」を3月12日に発売する。3機種とも、衛星とスマートフォンの直接通信サービス「au Starlink Direct」に対応している。5000〜1万ポイントの還元キャンペーンも実施している。
ソフトバンクが、サムスン電子のスマートフォン「Galaxy S26」「Galaxy S26+」「Galaxy S26 Ultra」を3月12日に発売する。3機種とも購入プログラムの「新トクするサポート＋」に対応。1〜2年後に返却すると、残債が免除される。
ポケモンGOの新シーズン「めくるめく記憶」が3月3日から開催される。週末のイベントは原則として「現地時間の土曜日」に開催されるよう調整される。曜日ごとに特定のボーナスが発生する「デイリー・ディスカバリー」を開始する。
中国Xiaomiが、2月28日22時（日本時間）に、グローバルの新製品発表イベントを開催する。イベントはオンラインで視聴でき、日本語通訳も用意する。XiaomiはグローバルのX公式アカウントで「Xiaomi 17」シリーズの発表を予告している。
IIJが、DMM.comのモバイル通信サービス「DMMモバイル Plus Powered by IIJ」の新規受付を3月31日で停止する。現在利用している回線は、継続して利用できる。経済圏を拡大していく中でのモバイルサービスだったが、開始から半年で新規終了となった。
ALL CONNECTグループのミラインクが、新たなMVNOサービス「ZERONEO MOBILE（ゼロネオモバイル）」を2月25日から提供する。楽天モバイル回線を使用しており、月額6248円でデータ通信が使い放題になるワンプランのみを提供している。中古端末をセットで提供し、月2200円の「ゼロネオ割」によって端末代を割り引く。
Xiaomi Japanが2月24日、マグネット式モバイルバッテリー「Xiaomi Ultrathin Magnetic Power Bank 5000 15W」の新色を発表。オレンジを2月24日に、ブラックを3月2日に発売する。iPhone 17 Proのコズミックオレンジにもマッチする。
ソフトバンクが、Android向けに「RCS」を3月18日から提供する。対応機種はAndroid 10以降のAndroidスマートフォンやAndroidタブレットで、「Google メッセージ」アプリを利用する必要がある。ソフトバンクのメインブランドの他、Y!mobileやLINEMOでも利用できる。
Nianticは、「Pokemon GO（ポケモンGO）」でのバトルシステムの大規模なアップデートを実施した。今回の改修は、「レスポンスのよい操作」と「トレーナースキルの反映」を実現するため、システムの基盤レベルから再構築した。スペシャルアタックの挙動を統一し、通信が切断されてもバトルを継続可能になる。
NTTドコモが、端末購入プログラム「いつでもカエドキプログラム」の条件を3月5日から変更する。ドコモは、将来にわたり安定的に提供できるよう、残価免除の条件に最大2万2000円のプログラム利用料の支払いを含める。ただしドコモで次の機種を買い替えたら利用料は発生しない。
2026年5月にお台場周辺で「Pokemon GO Fest：東京」が開催され、4つのメイン会場が決定した。今回は楽天モバイルを含む4キャリアが通信対策に協力し、臨海副都心エリアの混雑緩和や増強に注力する。目玉のミュウツーについては、古参ファンも驚く「胸熱」な演出での登場が示唆されており期待が高まる。
ソフトバンクが、Y!mobileとLINEMOを含む3ブランドで「RCS」を2026年春に開始する。電話番号あてに写真や動画も送信できるようになる。利用するには指定のメッセージアプリを使う必要がある。
KDDIと沖縄セルラーは、auユーザー向けの新たな端末購入プログラム「スマホトクするプログラム＋」を2月26日から提供する。24回払いを条件に、購入したスマートフォンの2年後の買い取り価格を残価として設定し、本体価格から残価を免除する。残価を免除するには、購入から13〜25カ月目までに購入機種を返却し、特典利用料を支払う必要がある。
MNPと短期解約を繰り返して特典を狙う「ホッピング」が携帯業界で深刻な問題となっている。楽天モバイルは契約事務手数料で対策を図るが、十分な対策とはいえない。地道な顧客獲得による健全な市場形成が求められる。
「Pokemon GO Fest：東京」がお台場周辺で2026年5月に開催される。メイン会場は3区にまたがる4公園で構成され、東京都全域を舞台とする初の「まち探検チケット」も登場する。会見では小池都知事らが登壇し、10周年を機とした観光振興や経済効果への期待、街の魅力発信が語られた。
Nianticが2月12日、「Pokemon GO（ポケモンGO）」の大型イベント「Pokemon GO Fest：東京」の詳細を発表した。2026年5月29日から6月1日まで、東京都全域と、港区、江東区、品川区の公園で開催する。メイン会場は、お台場海浜公園や潮風公園などに決定した。
東京アプリが、東京ポイントの交換先として、PayPayポイントとWAON POINTを追加した。東京都は1月16日に、東京アプリと連携する決済事業者の募集を開始し、2月9日に選定結果を発表する予定としていた。交換できる時期は未定。
IIJの2025年度第3四半期決算は、ストック売り上げの成長により前年同期比で増収増益となった。個人向け「IIJmio」では、3月から15GBプランの値下げを行いARPUの向上を図る。他社のフルMVNO参入、異業種によるMVNO展開が相次ぐ中、同社は市場の活性化を歓迎しつつ競争力の強化を目指す。
2月2日から東京都が「東京アプリ」にて、1万1000ポイントの還元をスタートさせた。付与された東京ポイントは、対象のポイントや電子マネーに100ポイントから交換できるが、現時点でPayPayは対象外。ただし、今後追加される可能性はある。
2026年3月末に3Gサービス（FOMA）の終了を控えているNTTドコモ。3G停波後、3Gで使用していた周波数帯の運用計画について2月3日の説明会で明らかにした。800MHz帯の5MHz幅（×2）については、2026年4月1日以降、段階的に4Gに移行していく。
ドコモは3G契約者に対して、定期的に3Gサービス終了の案内を行っている。安価に利用できる3Gユーザー専用の料金プラン「はじめてスマホプラン」も案内している。他社が実施している乗り換え施策の影響は軽微で、ドコモからの転出は大きくは増えていないとのこと。
楽天ペイメントが、東京アプリで付与された東京ポイントを楽天キャッシュに交換すると、最大5555円相当の楽天キャッシュを進呈するキャンペーンを実施。期間は4月1日まで。進呈された楽天キャッシュは楽天ペイの支払に利用できる。
楽天モバイルが2月2日、「つながりやすさ強化宣言2026」と題して、ネットワーク改善の見通しについて説明した。繁華街や混雑する場所では5G基地局を整備してトラフィックを分散している。都内の地下鉄は、2026年7月に電波対策が完了する見通しだ。
楽天モバイルが、5Gに対応したモバイルWi-Fiルーター「Rakuten WiFi Pocket 5G」を2026年3月に発売する。価格はルーター本体が1万6800円。700MHz帯のプラチナバンドに加え、5G（Sub6）に対応している。
総務省消防庁が1月29日、リチウムイオンバッテリーから出火した火災の調査結果を公表した。リチウムイオンバッテリーから出火した火災の件数は毎年、右肩上がりで増加している。火災を起こしたデバイスは、モバイルバッテリーが突出して多い。
「使い捨てバッテリー」と銘打ったモバイルバッテリーが話題を集めている。これは、1回だけ充電できる使い切りモバイルバッテリーのことで、JAPAN ONEという企業が「チャっぽい！」というサービス名で展開している。使い捨てというキャッチフレーズから、誤ってごみに出してしまうのではないか？ と疑問視する声が出ている。
英Nothingのカール・ペイCEOが、2026年の展望についてYouTube動画で語っている。2026年に新たなフラグシップスマートフォンの発表はしないと述べており、2025年に発売した「Phone (3)」をフラッグシップモデルとして継続する。その一方で「Phone (4a)」を大幅に進化させるという。
ソニーセミコンダクタソリューションズグループが、Gakkenと共同で、小学生向け学習まんが書籍「学研まんがでよくわかるシリーズ イメージセンサーのひみつ」を制作した。Gakkenを通じて、全国の小学校や公立図書館、児童館などへ約3万部を寄贈する。本書はWebサイト上でも無料公開されている。
オプテージが、モバイル通信サービス「mineo」で法人ブランドを「mineo BIZ」として再定義した。このmineo BIZにおいて、異業種のMVNO参入を支援する事業「MVNO Operation Kit」を2026年度下期から提供する。モバイル事業の展開にあたって必要なシステムやノウハウを提供する。
オプテージが1月27日、モバイル通信サービス「mineo」にて、au回線でのデータ通信、音声通話、SMSに対応したフルMVNO事業に参入することを発表した。フルMVNOによるサービスは2027年度下期の開始を予定している。法人向けには、IoT需要に対応するサービスの開発を進めていく。
Appleが1月21日、iPhoneユーザー向けのフィットネスサービス「Apple Fitness+」の提供を日本で開始した。トレーナーが主導する映像を見ながら運動ができるサブスクリプションサービス。28人のトレーナーが登場し、12種類のワークアウトとメディテーションを用意している。
「利用者視点を踏まえたモバイル市場の検証に関する専門委員会（第2回）」にて、携帯キャリアの短期解約や、その対策について議論された。電気通信事業法第27条3では、通信の継続利用を条件とした利益提供が禁止されているため、ユーザーはキャリアを契約するだけで還元を受けられる。こうした施策の影響で、ホッピング行為をするユーザーのみが利益を受けるという不公平な状況が生じている。
楽天モバイルと楽天銀行が、楽天モバイルユーザーに対して金利優遇施策を開始する。Rakuten最強U-NEXTの契約者は、2月以降、楽天銀行の円普通預金の金利が年最大0.64％になる。ベースの金利も年0.30％にアップする。
Xiaomi Japanがミッドレンジスマートフォン「REDMI Note 15」シリーズを1月15日に発売した。REDMI Note 15 Pro 5Gは2.5mからの落下耐性を持つボディーを備え、おサイフケータイに対応する。REDMI Note 15 5Gは2眼カメラを備え、microSDスロットも利用できる。
万が一モバイルバッテリーが発火したら、どうすればいいのか。東京消防庁が実際にモバイルバッテリーを発火させた実験を行い、「消火方法と火災を防ぐポイント」を動画で案内している。リチウムイオンバッテリーが火災につながる「危険なサイン」も挙げている。
米Googleと米Appleが1月12日（現地時間）、AI機能の協業に関する共同声明を発表した。Appleの大規模言語モデルにGoogleの「Gemini」を採用し、次世代のApple IntelligenceやSiriに活用する。