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杉山淳一

杉山淳一がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

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記事一覧

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東日本は3月5日、「オフピーク定期券」のサービス拡充と値下げを発表した。割引率が約10%から約15%になり、ポイントサービスも拡充される。すでに20万人の利用者がいるが、報道によると予想を下回っており、値下げでテコ入れするらしい。値引きすれば売れるのか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JRグループが2024年3月16日にダイヤを改正する。JRグループのダイヤ改正は、相互直通運転の相手先、乗り継ぎ可能な大手私鉄やローカル私鉄まで影響が及ぶため「日本の鉄道のダイヤ改正」ともいえる。そして今回の大きなトピックは「北陸新幹線金沢〜敦賀間延伸開業」だ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

栃木県宇都宮市と芳賀町にまたがるLRT「ライトライン」が好調だ。路面電車としては75年ぶりの新規開業で、開業から5カ月で予想の1.2倍の約190万人が利用した。4月1日のダイヤ改正で所要時間短縮、通勤通学時間帯の増便、最混雑時間帯の快速運転を実施の予定で、宇都宮駅西口以西の延伸計画も動き出す。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東海が2023年12月、鉄道車両向け燃料電池の模擬走行試験を公開した。鉄道の脱炭素の多くが燃料電池方式で、水素エンジンは鉄道業界では初耳。JR東海は、この水素エンジンをi Laboと開発するという。i Laboとはどんな会社か、さらに水素エンジンの仕組みと可能性などを取材した。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

2013年に世界文化遺産に登録された富士山。登録時に指摘された課題の解決策のひとつとして、山梨県はLRT方式による「富士登山鉄道構想」を推進している。対して富士吉田市は電気バスを推している。それぞれのメリット・デメリット、そして観光地として、世界遺産としての富士山について考えてみたい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

3月16日、2024年のJRダイヤ改正が行われる。最大のトピックは北陸新幹線の金沢〜敦賀間延伸開業だ。運賃制度にも変更がある。今回はJR東日本のダイヤ改正を中心に、首都圏の通勤通学環境の変化を見ていこう。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東海が12月18日、鉄道車両向け燃料電池の模擬走行試験を報道公開した。燃料は水素で大気中の酸素と反応して発電する。燃料電池は水だけが出て二酸化炭素などは発生しないため、脱炭素動力の切り札ともされる。水素エネルギーへのJR4社の取り組みを紹介し、鉄道にとっての「水素」を考えてみたい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JRや大手私鉄では、すでに交通系ICカードが普及・定着したにもかかわらず、QRコードやクレジットカードのタッチ決済が導入されつつある。交通系ICカードで十分なはずが、なぜQRコードやクレジットカードタッチ乗車にも対応するのか。これからどうなっていくかを考えてみたい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

インターネット予約のおかげで、新幹線の移動はとても便利になった。交通系ICカードと予約情報をひも付ければきっぷは不要。しかし便利なのは移動が新幹線で完結する場合だけで、在来線を乗り継いだり、一筆書き経路では窓口がないとお手上げだ。ところがその窓口が激減している。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東日本が中央線快速電車に導入するグリーン車を、2024年度末の導入に向けて報道公開した。グリーン車は日本の鉄道の上級座席だが、なぜ上級座席があるのか。中央線快速電車のグリーン車導入を、大手私鉄の通勤用着席サービス列車と並べた報道もあったけれど、経営施策としては意味合いが違う。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

2023年9月26日、東急電鉄と小田急電鉄の中古車両を西武鉄道に譲渡すると、3社連名で発表した。今回は日本の鉄道史上極めて珍しい事例で、鉄道事業経営の面からも興味深い。そしてこの西武鉄道発案の電車売買は、結果として3社にとって利点のある提案だった。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東海とJR西日本が、ゴールデンウィーク、お盆休み、年末年始の3大ピーク時に「のぞみ」を全列車指定席にすると発表した。利用者には実質的な値上げだが、JR3社は減収かもしれない。なぜこうなったのか。営業戦略上の意味について考察する。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

京急電鉄とJR東日本が連名で品川駅周辺の開発計画を発表した。京急電鉄の地平プラットホーム化で生まれる上部空間にビルや低層デッキができる。これで品川駅周辺のまちづくりプランがそろった。そして品川駅は今後、リニア中央新幹線、東京メトロ南北線分岐線と、交通結節点としてもさらに便利になる。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東京・日比谷の「後藤・安田記念東京都市研究所」で、100年前の地下鉄整備検討資料が見つかった。9月22日まで、同研究所がある市政会館で展示されている。今回は、この資料などをもとに「東京の地下鉄年表」を作成し、複数の計画案を「現在の地図上に路線図」として描いてみた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

ホノルルで鉄道路線「スカイライン」が開業した。かつてハワイには鉄道があったが廃止され、現在は自動車の交通渋滞が深刻なことから鉄道路線が復活した。鉄道終了、深刻な交通渋滞、観光産業中心の3点がよく似た島が沖縄本島だ。日本政府は沖縄本島に、モノレールとは別に鉄道を建設すべきと考えた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東京都市圏も大阪都市圏も鉄道新線計画が多く、そのほとんどが通勤路線だ。東京の周辺都市は、鉄道の発達とともに「東京通勤圏」として発展してきた。しかし近年の鉄道構想は「県都通勤圏」の充実にあるようだ。神奈川県、埼玉県、茨城県、栃木県の県都アクセス路線構想を俯瞰(ふかん)してみた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

京阪電鉄中之島線は、大阪市の中之島地区を東西に貫く約3キロメートルの地下路線だ。大阪中心部の東西交通と、中之島西部地区再開発の期待を受けて建設されたが、その期待に十分に応えられずに今日に至る。しかし、今度こそ使命を果たせるかもしれない。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

6月2日、JR東日本「羽田アクセス線(仮称)」の起工式が行われた。宇都宮線・高崎線・常磐線方面から羽田空港への直行が実現する。報道では毎時4往復・1日72本運行とされ、稼働時間は単純計算で9時間。短すぎる。筆者は「成田エクスプレス」と同様、特急専用路線にするつもりではないかと予想する。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

6月2日の午後から3日の午前、東海道新幹線が運休となった。3日午前中には、筆者が予約した「のぞみ25号」があったが、みどりの窓口できっぷを買っていたことが後の後悔につながる。最終的には5時間遅れて出雲市に到着したが、今回の体験と、JR東海の対処、乗客がすべき対応などを紹介したい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

JR東日本とJR西日本は5月9日、連名で「新幹線の自動運転について技術協力します」と発表した。JR東海は翌日の深夜から未明にかけて、自動運転の報道公開と試乗会を開催した。JR東日本、JR西日本、JR東海東海はこれまで、自動運転の試験や実験を行ってきた。しかし、各社で考え方が異なる。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

4月23日の函館市長選挙で当選した大泉潤氏の公約は「北海道新幹線の函館駅乗り入れ」だった。この構想は3年前に本連載で紹介した内容とほぼ同じだ。しかし現在までの3年間で少し状況が変わっている。そこでフル規格新幹線車両の函館駅乗り入れ、分割、併結なしは可能か、ダイヤをつくって検証してみた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東急と東急バスが、3月に多摩田園都市エリアで自動運転バスの実証実験を行った。2回目の実験で、今回は新たなルート。一般試乗客を募り、LINEでの予約システムの実験も行われた。安心・安全を強化するため、車内外の遠隔監視システムの運用実験も行われたが、サービス提供にはまだ課題がある。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

「江ノ電」は、神奈川県の藤沢市と鎌倉市にまたがって走る電車だ。名物の1つに「12分ダイヤ」があり、70年以上も変わらず使われてきた。しかし2023年3月18日のダイヤ改正で、その伝統が終わった。江ノ電は14分間隔になった。伝統が終わった背景と、14分間隔になった理由を紹介する。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

「青春18きっぷ」が発売される。片道71キロメートル以上の往復で元が取れ、LCCや夜行バスでワープしてから使うのもいい。だが、ほかの交通手段と組み合わせるなら「青春18きっぷ」にこだわる必要はない。「青春18きっぷ」に代わるきっぷをつくるなら、筆者には心待ちの大本命がある。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

前回、ドイツ発祥の公共交通施策「運輸連合」と熊本県における路線バス「共同経営推進室」を紹介した。その後、熊本県はMaaSアプリ「my route」のサービスを開始すると発表。熊本市が先行したけれども、時を置かず他の都市でも同様の計画が立ち上がっていた。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

国土交通省の「交通政策審議会 交通体系分科会 地域公共交通部会」は1月17日、「中間とりまとめ(素案)」を公開した。「関係者で合意した再構築方針に基づき、鉄道の維持と利便性確保」とあり、地方ローカル鉄道の維持に消極的な国も、地方ローカル鉄道を完全否定しているわけではないとわかる。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

12月中旬、日本共産党は提言「全国の鉄道網を維持・活性化し、未来に引き継ぐために」を発表した。鉄道ファンとしてはとても心強い話だが、内容では「活性化」に触れていない。残せば地域が活性化すると考えているなら無責任だ。問われるべきは「鉄道を維持したらどういう未来が待っているか」なのだ。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

2023年3月に開業予定の「新横浜線」は、過去最大といえるほど複雑な鉄道運行計画になっており、9社局16路線が関連する。本稿では、東急電鉄と相模鉄道の発表をもとに、各社の思惑などを考察しつつ、最後に2つの提案をしたい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

11月26日のダイヤ改正で、スカイライナーのうち青砥駅停車列車が新鎌ヶ谷駅にも停車することになった。かつてスカイライナーの京成上野駅発車時刻は毎時00分、20分、40分だったが、青砥駅に停車するため2020年に一部の発車時刻が3分繰り上がった。しかし青砥駅停車は2つの意味で問題がある。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

豊橋鉄道の電車やバスを利用したデジタルスタンプラリー「テクテク豊橋ブラ散歩」が2023年2月28日まで開催中だ。豊橋鉄道の観光集客と、豊橋市の公共交通利用推進に貢献するイベントという位置づけだが、実はフリーきっぷからMaaSへの進化のステップでもある。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

身近な商品の値上げが続くなか、北総鉄道の運賃値下げが予定通り実施された。北総鉄道は「日本一運賃が高い鉄道」という不名誉で知られる。もし北総鉄道の名前は知らなくても、スカイライナーに乗った人は必ず通っている。しかし今回の値下げで、スカイライナーは値下げにならない。なぜだろうか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東京都で新線計画が進んでいる。22年だけでも東京メトロや多摩都市モノレールなどの延伸で、事業許可や計画策定がされた。そして東京都にまだある沿線の悲願の1つが葛飾区の「新金線旅客化計画」だ。新金線は貨物専用線で、沿線住民は貨物走行のない時間帯に旅客列車の運行を望んでいる。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

大井川鐵道が、蒸気機関車を完全修復し、本線を走らせるために、1億円のクラウドファンディングを開始した。近年、鉄道事業者による車両の動態保存を目的としたプロジェクトが増えている。この仕組みを使って、既存の保存車両の修繕プロジェクトをつくれないだろうか。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

東急と東急バスが9月13日〜15日に多摩田園都市の住宅街で「自動運転モビリティの実証実験」を実施した。実験コースは横浜市青葉区すすき野付近で、反時計回りに4つの信号機付き交差点を巡って戻る。使用車両は8人乗りの小型バス。この小さな車両が選ばれた理由から、課題が見える。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

8月23日、西九州新幹線の特急券が発売された。開業日9月23日の上りと下りの一番列車は10秒、二番列車も1分半で完売したという。福岡県と長崎県は、西九州新幹線のフル規格を佐賀県内でも実現したいだろう。しかし佐賀県がいらないというフル規格新幹線を押しつける必要はない。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

「日本の列車はダイヤに正確」は、旅客列車に限った話だ。貨物列車は、全国ネットワークで長距離を走るから、障害が起きれば遅延は全国に波及。JR貨物の公式サイトには、貨物列車の運休や遅延の関する「お詫び」が毎日のように掲載されている。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

国土交通省が7月25日に「地域の将来と利用者の視点に立ったローカル鉄道の在り方に関する提言」を発表。新聞やテレビなどで「乗客1000人未満のローカル線は存廃論議」と報じられているが、断片的な報道より、原典で真意を読み取ってほしい。

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杉山淳一の「週刊鉄道経済」:

福島県の会津若松駅と新潟県の小出駅を結ぶJR東日本の只見線を、奥会津の風景とともに年間約300日、30年間以上も撮影し続けたのが星賢孝氏だ。氏の主演する映画『霧幻鉄道 只見線を300日撮る男』の全国展開が始まる。映画の魅力と只見線のこれからを、星氏、監督の安孫子亘氏に聞いた(後編)。

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