加谷珪一

米国ではコロナ危機からの景気回復が進んでいるが、一方で多くの人が仕事に戻りたがらないという現象が発生している。この現象は、日本にも……。

品川駅に表示された「今日の仕事は、楽しみですか。」という広告が炎上した。それにしても、なぜこの文言が世に出たのか。宣伝とブランディングを理解していなくて……。

「親ガチャ」というキーワードが論争の的となっている。この言葉に多くの人が反応するのは、人生に「諦め」の気持ちがあるのかもしれない。努力しても意味がないのは、本当なのか……。

サントリーホールディングスの新浪剛史社長による、45歳定年制が必要という趣旨の発言が波紋を呼んでいる。経営者としての本音がポロっと出たわけだが、彼の発言からビジネスパーソンは何を学ぶべきなのだろうか。筆者の加谷氏は……。

人助けに関するランキングで、日本が世界最下位に。ネット上では「日本人は冷たい」「欧米による勝手なランキングだ」といった声が出ているが、筆者の加谷氏は「結果について過剰反応するより、冷静に受け止めてうまく活用したほうがよい」という。どういうことかというと……。

新型コロナの感染が深刻化していることから、テレワークの重要性がさらに高まっている。テレワークにシフトできた企業は、柔軟で働き方の多様性が認められている可能性が高く、テレワークの可否は社員の定着率にもつながってくる。企業はどう対応すればいいのだろうか。

EUがガソリン車の新車販売を2035年までに禁止する方針を打ち出したことで、各社はEVシフトの前倒しを進めている。充電設備の不足が懸念されている日本で、EVは普及するのだろうか。マンションで充電することは難しいのに……。

米国の景気が回復基調にあることから、このところ「インフレ」という言葉をよく耳にするようになった。もし日本でもインフレが進んだ場合、国民の生活はどうなるのか。筆者の加谷氏が解説したところ……。

コロナ危機をきっかけに、日本型雇用の見直しが進もうとしている。終身雇用が保障されて、会社の中は「管理職だらけ」といったケースが多いかもしれないが、ジョブ型雇用になればどのような働き方が増えるのか。不安を感じるかもしれないが……。

ネット上で、たびたび「電話不要論」が話題になる。「2ちゃんねる」創設者のひろゆき氏が発言したことで、また盛り上がりを見せているが、なぜ両者の意見に食い違いがみられるのか。その背景にあるのは……。

首都圏の新築マンション価格が上昇している。コロナ危機が広がる中で、なぜタワマンが売れているのか。その背景について、筆者の加谷珪一氏が解説した。

新型コロナのワクチン接種が順調に進む米国で、接種率を高めるために、特典を付ける動きが活発になっている。日本では批判が集まりそうな内容だが、こうした仕組みは合理的なのか。それとも……。

米バイデン政権が、巨額の財政出動を次々と繰り出している。日本に当てはめれば、約160兆円。大盤振る舞いをしている米国の財政は大丈夫なのか。一方、日本でも同じようなことができるのか。

会社にかかってきた電話は、誰がとるべきなのか。「新入社員がとるべきでしょ」と思われた人が多いかもしれないが、海外ではどうなっているのか。調べてみると……。

4月から公共料金や食品など多くの商品が値上がりしているが、ビジネスパーソンの給与も上がるのだろうか。筆者の加谷氏は否定的な見方をしていて、さらに下落するかもしれないと予測している。なぜかというと……。

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗前会長による女性蔑視発言、テレビ朝日「報道ステーション」のCMなど、このところジェンダー問題が噴出している。この問題を回避する方法はあるのか。筆者はシンプルな方法を考えていて……。

AI翻訳などを手がけるロゼッタが、自動翻訳ツールを利用することで、社内での英語利用を禁止したことが話題に。自動翻訳の技術は急速に向上しているが、近い将来、語学を学ぶ必要はなくなるのだろうか。

EVの普及によって雇用が30万人失われる――。2月、このような記事が話題になったが、この数字は本当なのか。ガソリン車と比べEVは部品点数が少ないので、部品メーカーが淘汰されるのはほぼ間違いないが、その一方で……。

森喜朗会長や菅義偉首相の「謝り方」について、厳しい批判の声が飛び交っている。謝罪しているのに、なぜその意図が伝わらないのか。ビジネスパーソンにとって、正しい謝り方は……。

静岡県御殿場市が新型コロナの感染を懸念する飲食店に配布した「一見さんお断り」のポスターが波紋を呼んでいる。首都圏からやって来る顧客を断る内容だが、こうした行動はビジネスとして妥当なのか。

新型コロナの感染拡大に対応するため、自民党が　週休3日制を提言する方針であることが明らかになった。賃金がそのままで休みが増えれば、ビジネスパーソンにとって“うれしい”ニュースになるわけだが、ネット上では評判がよくない。なぜかというと……。

テレワークでは若手と中高年に働き方の顕著な差が。若手の方が生産性が上がりやすい。一方でストレスは増す傾向、なぜ？

「社長の住む街」ランキングで1位は赤坂に。田園調布や成城などの高級住宅地を抑えた。背景には経済と社長業の意外な背景が。

三菱重工の「初の国産ジェット」事業が凍結。EV、ドローンなど新技術で連敗する日本企業。その背景にある病理とは。

仮想通貨・ビットコインの価格が再び上昇。なぜこのタイミングで高騰しているのか。その本来的な価値から筆者が考察。

「ゴーストレストラン」が話題。1飲食店がネットデリバリーで複数の専門店を出す。「ズル」でないこの取り組みの真の意義とは。

みずほFGが週休3・4日制導入を決定。多様な働き方ができる反面、基本給低下も。ビジネスパーソンはどんな変化を強いられるのか。

タクシーの飲食品配送が事実上の恒久化に。コロナ禍への一時的対応だけでないと筆者は指摘。配送業界を根底から変えるイノベーションに。

菅内閣が誕生、筆者はアベノミクスを総括。経済成長したものの生活への好影響感じられず。真因にマクロ経済から迫る。

伊藤忠のファミマTOBが成立。コンビニと商社の一体化がますます加速。別路線を取る王者セブンに勝つ術はあるか。

いまだに根強いとされる日本人の持ち家志向。しかし筆者は「冗談抜きで困難」になったと指摘。印象論でなくデータから導き出される実態とは？

KDDIが「ジョブ型雇用」導入を表明。筆者はこれが日本型雇用の崩壊につながると指摘。企業社会で居場所が消滅するのはどんな人か。

「何でもスクショを飛ばして済ます」若者が話題に。ただ根底の問題は「いつでも電話」してしまう中高年と一緒と筆者は指摘。日本企業の人材、ひいてはマーケティングに横たわる課題とは？

大株主コロワイドと対立する大戸屋。株主提案は否決されたが経営再建は茨の道。店内調理の是非、そしてもっと奥に潜む対立も。

新型コロナで苦境のビール業界。特にアサヒにその影響が直撃。同社本来の「強み」が仇になったと筆者は分析。

東北大が押印廃止で事務をオンライン化。こうした生産性向上で筆者は「1週間分の休み」が増えると試算。欧米で取れる長期休暇が日本で取れない真因をそこに見る。

好景気とは言えない中で特に30代の貯蓄が急増。老後生活の成立には貯蓄だけでは不足と筆者は指摘。消費者不安の中で必要な経済成長を果たす秘訣とは？

非合理な面もあった日本企業の“ムラ社会”。筆者はコロナ危機で崩壊する可能性を指摘する。終身雇用の終焉や「ムダな社員・職場」の顕在化が進む。

原油先物が初のマイナス価格に。筆者は「単なる市場の混乱」だけでないと指摘。アフター・コロナに価値や価格が消滅・激減するモノとは。

新型コロナ対策で国は108兆円の経済対策を発表。だが筆者はその「見掛け倒し」な内実を分析。給付金ですら満足に行きわたらない可能性も。

各社で大きく分かれる新型コロナ対策。対処ができなければ「従業員に見放される」可能性も。危機にこそ組織の本質が問われる。

新型コロナで広がるトイレットペーパー買い占め。買ってしまう人を笑う風潮に筆者が苦言。「頭がいい」と思ってる人ほど落ち込むワナがそこにある。

新型コロナの影響が深刻化。企業やビジネスパーソンはどう立ち向かうべきか？　筆者は「働き方改革・IT化」が結局のカギになると分析。

「海外は賃金も高いが物価高で暮らしにくい」という幻想。OECD賃金データからは逆に「圧倒的に暮らしにくい国」日本の実像が。諸外国のように成長できない日本を待つ最悪の未来とは？

Slackで謎の「昭和風マナー」が押し付けられていると話題に。これまでも日本企業はこうしたIT導入に失敗してきた過去が。新システムを「日本型」に変えガラパゴス化することに。

進むカーシェアや自動運転技術。10年後には自家用車が最大25％減少の予測も。大打撃を受けそうな意外な業界とは？

「日本の未来を開く」などとうたわれる5G。しかしユーザー・メーカー双方に大したメリットをもたらさない可能性も。5Gでどう経済効果を生み出せるかを問う。

2020年から正社員サラリーマンの年収が激減する恐れ。ポイントは同一賃金同一労働の施行だ。意外なモノが「賃下げ」のターゲットになる可能性が。

牛・豚肉などが焦点だった日米貿易協定。自動車の追加関税も「回避」となったがそこにはカラクリが。政府が隠そうとした協定の“欺瞞”を筆者は指摘。

パナソニックがGoogleの部門トップを幹部登用。これまでも外資出身者や出戻り人材を抜てきしてきた。「目玉人事」は奏功するか、それともただの話題作りか。