ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「航空機」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「航空機」に関する情報が集まったページです。

JALが「au 5G」サービスを導入 航空機整備の遠隔作業支援も視野に
KDDIは、同社が提供する「au 5G」サービスの「JAL Innovation Lab」導入について発表。2回の実証実験を経てさらなる5Gの業務活用への取り組みを加速させ、実証実験第2弾で取り組んだ「航空機整備の遠隔作業支援」などの実用化にむけた検討も進めていく。(2020/3/30)

JALが「au 5G」導入 航空機の遠隔点検、タッチレス搭乗など実用化へ
JALが「au 5G」を業務に導入すると発表。高画質な映像を使った航空機の遠隔点検や、5Gスマートフォンを活用したタッチレス搭乗サービスなどの実現を目指す。国内の航空会社が5Gを正式導入するのは初。(2020/3/30)

工作機械の内部を映像で確認できるカメラシステム「Rotoclear Camera」
キャプテンインダストリーズは、独Rotoclear製の工作機械向け機内カメラ「Rotoclear Camera」の国内取り扱いを発表した。(2020/3/26)

宇宙開発:
民間参入で拡大する日本の宇宙産業、火星シェア100%のウインドリバーが熱視線
宇宙産業で用いられるさまざまな機器の制御ソフトウェアを20年以上提供してきたウインドリバー。同社 グローバル航空宇宙・防衛担当バイスプレジデントのレイ・ペティ氏に、宇宙産業の市場動向や同社の取り組みについて聞いた。(2020/3/25)

ドローン:
ヤマ発が農業用ドローンに自動飛行機能を追加、RTK方式の位置測位で実現
ヤマハ発動機は農業用ドローン「YMR-08AP」を2020年3月中に発売する。高精度測位手法RTKと農業アプリケーションagFMSの組み合わせで自動飛行を実現。(2020/3/25)

やっぱ強そう 最強戦闘機「F-22 ラプター」が空に舞う シンガポール航空ショーに登場
漂う最強の風格。(2020/3/10)

日本ものづくりワールド 2020:
究極の航空機電動化は全超電導推進システム、液体窒素で冷やす
NEDOは、「日本ものづくりワールド 2020」内の「第2回 航空・宇宙機器開発展」において、航空機の電動化に向けて九州大学や産業技術総合研究所などが開発を進めている超電導システムを展示した。液体窒素による冷却で超電導を起こすイットリウム系超電導線材を用いて、出力1MWクラスの全超電導推進システムの開発を目指している。(2020/3/10)

SEMICON Japan 2019:
空飛ぶクルマ、SUBARUの取り組み
 半導体製造技術の展示会「SEMICON Japan(2019年12月11日〜13日、東京ビッグサイト)」で開催されたセミナー「SMART TransportationフォーラムII」にSUBARU(スバル) 航空宇宙カンパニー 技術開発センター自律システム設計部長の山根章弘氏が登壇。「空の移動革命に向けたSUBARUの安全への取り組みについて」をテーマに講演した。(2020/3/9)

航空機の遅延、欠航後の運航ダイヤ修正を自動で――ANAと日立が共同でシステム実証
ANAと日立は、悪天候などで航空機の遅延や欠航が生じた際に、運航ダイヤの修正を自動立案するシステムの実証実験を進めている。日立のAI技術などを活用することで、熟練者と同等の速度、精度でダイヤを修正し、人には難しい複数同時立案も容易にできる見込みだという。(2020/3/6)

イノベーションのレシピ:
熟練者頼みの航空機の運航ダイヤ修正、ANAと日立が自動化に向け実証実験
全日本空輸(ANA)と日立製作所は、日立コンサルティングと共同して、航空機の運航ダイヤ修正を高速かつ最適に自動立案する技術の開発を進めていると発表。2020年3月末をめどに、ANAの過去の運行データを用いたPoC(概念実証)を行っており、ANAは2020年以降にPoCの結果を評価した上で実採用を判断する方針だ。(2020/3/6)

日本ものづくりワールド 2020:
ステレオカメラが自動車から航空機に、滑走路センシングで自動着陸に貢献めざす
リコーは「日本ものづくりワールド 2020」(会期:2020年2月26〜28日/場所:幕張メッセ)内の「第2回 航空・宇宙機器開発展」において、1000m先を検知可能な超望遠4Kステレオカメラを出展した。車載用や産業用ロボットからスタートしたステレオカメラの実績を、他の用途にも展開する。2〜3年は無人固定翼機で実績を積み、5年後以降に有人機での実証実験を目指す。(2020/3/3)

スミソニアン博物館が無料で使える画像280万件を公開 ライト兄弟の飛行機やモハメド・アリのヘッドギアなど
世界中の人々の創造性を後押しする取り組みです。(2020/2/27)

パナソニック初の完全ワイヤレスイヤフォン ノイズキャンセルはデジタルとアナログのハイブリッド処理
パナソニックが同社初の完全ワイヤレスイヤフォン「RZ-S50W」を4月に発売する。アクティブノイズキャンセリング機能を搭載し、飛行機や電車に乗っていても「静寂の中で音楽を聞ける」という。(2020/2/26)

飛行機の待ち時間にポケモンの絵を描いていたら…… 小さな女の子との交流描いた漫画がかわいくて癒される
ワパワパ!(2020/2/25)

アストロスケール、JAXAと宇宙ごみ除去へ 
宇宙ベンチャーのアストロスケールホールディングスは、故障した日本のロケットの一部など大型宇宙ごみの除去に関する技術実証を、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と連携して実施する。(2020/2/17)

AIが投資する時代 「FOLIO ROBO PRO」はAIで何を予測するのか
投資におけるAIの活用方法は幅広い。航空写真を使って原油のタンクや駐車場の混み具合をチェックし、需要予測を行うといったものから、SNSやニュースサイトの文章を解析して暴落の前兆を見つけ出すものまでさまざまだ。FOLIOが新しくスタートさせたROBO PROでは、各資産の将来の値上がり率(リターン)の予測にAIを使った。利用したのは、為替予測などで金融機関に幅広く採用されているAlpacaJapanの技術だ。(2020/2/10)

中小型旅客機への搭載を可能に:
三菱電機、薄型のKa帯対応航空機用AESA技術を開発
三菱電機は、厚みが3cm以下という薄型で、Ka帯に対応する航空機用電子走査アレイアンテナ(AESA)技術を、情報通信研究機構(NICT)と共同で開発した。(2020/2/10)

これはうれしい JR東日本の株主優待券、割引率がアップ 1枚で2割引き→4割引きに
これで航空会社並みに近づいた。(2020/2/5)

ISSに接続する商業宿泊モジュール「Axiom Station」、2024年立ち上げへ
米航空宇宙局(NASA)が、国際宇宙ステーション(ISS)に接続する商業モジュール構築計画を発表した。ヒューストンのAxiom Spaceが2024年に宿泊も可能な「Axiom Station」を立ち上げる。(2020/1/28)

【検証レポート】ものづくり開発の革命「コシミュレーション」:
PR:高品質製品を短期間で開発、自動車や航空機で活用が進む連成解析
熱流体解析ソフト「scFLOW」と構造解析ソフト「MSC Nastran」の連成解析における共有メモリ型システムの優位性を実証。インテル® Xeon® スケーラブル・プロセッサー搭載「HPE Superdome Flex」のCAE領域における実力に迫る。(2020/1/22)

【検証レポート】ものづくり開発の革命「コシミュレーション」
高品質製品を短期間で開発、自動車や航空機で活用が進む連成解析
熱流体解析ソフト「scFLOW」と構造解析ソフト「MSC Nastran」の連成解析における共有メモリ型システムの優位性を実証。インテル® Xeon® スケーラブル・プロセッサー搭載「HPE Superdome Flex」のCAE領域における実力に迫る。(2020/1/22)

ドローン:
無人航空機が緊急時に自律的に危険回避する技術の飛行実証試験を実施
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、無人航空機が緊急時に自律的に危険回避する技術の実証試験を実施した。同技術により、地上と無人航空機間の通信インフラが十分でなくても、無人航空機を安全に飛行できる。(2020/1/23)

【日航破綻10年】当時の経営陣は「八百屋の経営もできない」
「当初から会社更生法を適用させるべきだと考えていた」。国土交通副大臣として平成21年10月に政府が立ち上げた日本航空再建対策本部の事務局長に就任し、奔走した辻元清美氏は当時を振り返ってこう語った。(2020/1/22)

【日航破綻10年】再建後の消極姿勢「全日空から首位を取り返す気がない」
日本航空が東京地裁に会社更生法の適用を申請し、経営破綻して19日で10年。3500億円という巨額の公的資金が投入されたが、業績のV字回復を果たし、東証1部に再上場して公的支援が終了した。経営再建の成功事例とされるが……。(2020/1/21)

空自元幹部、防衛上の機密情報を漏えいした疑いで逮捕 USBメモリで譲り渡す
警視庁は航空自衛隊元幹部を、防衛に関する機密情報を漏えいしたとして逮捕した。情報をUSBメモリに記録して国内の商社に譲り渡したとされているが、元幹部は容疑を否認している。(2020/1/20)

CES 2020:
非テック企業がCESで注目を集めた理由 パワードスーツだけじゃないデルタ航空のイノベーション
「CES 2020」の基調講演で聴衆が沸いた。壇上に立っていたのはデルタ航空のエド・バスティアンCEO。パワードスーツやユニークなディスプレイを紹介し、テクノロジーが多様な業界を刷新する事例を示した。(2020/1/17)

国内の航空会社ランキング、最も評価が高いのは?
調査会社のNEXERは「航空会社の満足度」調査を実施し、その結果を発表した。総合評価で最も高かったのは……。(2020/1/16)

CES2020:
Uberの空飛ぶタクシーはヒュンダイがパートナーに、「自動車の信頼性が生きる」
2023年に商用サービス開始を目指す、Uberによる空の移動「Uber Elevate」。サービスで使用するエアモビリティの開発、生産のパートナーとしてHyundai Motor(現代自動車、ヒュンダイ)が名乗りを上げた。Uber Elevateの責任者であるEric Allison氏は、「エアモビリティでは最初の車体パートナーだ。自動車の大量生産の実績を持つヒュンダイの協力によって、既存の航空産業では難しいスピードでサービスを実現することができる」と語る。(2020/1/15)

CAEニュース:
航空機や自動車の騒音を低減する、高速で正確な音響解析ソフトウェア
エムエスシーソフトウェアは、音響解析ソフトウェア「Actran 2020」をリリースした。高速で正確な音響解析が可能になるため、航空機や自動車のメーカーは、騒音を低減し、乗員の快適性を向上する製品を開発できる。(2020/1/14)

羽田空港の過密ダイヤを撮影した空のタイムラプス動画 規則正しい飛行機の離着陸に「綺麗」「すごい」
美しい映像です。(2020/1/13)

検査・維持管理:
衛星「だいち2号」のデータを自動解析する“JAXA”のインフラ予防保全
衛星を使って河川堤防や港湾などのインフラ変位をモニタリングするJAXAのツールが商業利用の段階に一歩前進した。2019年8月から事業化できる民間企業を募集しており、このほど中日本航空とSynspectiveが選ばれ、商用利用に向けて大きく前進した。(2019/12/30)

無人航空機が飛行中の緊急事態に対応、自律的に危険を回避――NEDOらが技術実証
NEDOら6者は、無人航空機が緊急時でも自律的に危険を回避する技術の実証実験を行った。飛行中の故障や悪天候などの緊急事態に対応し、無人航空機が自らの判断で経路を変更して、事前に設定された緊急着陸地点まで飛行する。離島間物流などへの適用を目指す。(2019/12/26)

製造IT導入事例:
航空機メーカーの製造プロセス支援ソリューションを設計
富士通とSAPジャパンは、川崎重工業の航空機設計、製造プロセスの効率化を支援するソリューション「SAP S/4HANA Manufacturing for Production Engineering and Operations」を設計した。紙文書と業務プロセスを電子化し、業務を効率化する。(2019/12/26)

AIで船の自律航行を目指せ――商船三井、東京海洋大らと共同開発に着手
商船三井は、MOLマリン、海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所、東京海洋大学と共同で、避航操船アルゴリズムと運航自動化に関する共同研究を開始する。自律航行の実現に向け、周囲の船による衝突リスクの危険がある領域を避けて避航航路を設定するAI技術を開発する。(2019/12/23)

はやぶさ2「初代と比べようもないほど元気」 帰還へ飛行順調
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、探査機「はやぶさ2」について地球帰還に向けた計画を発表し、「初代とは比べようもないほど元気」と飛行が順調であることを明らかにした。(2019/12/23)

製造IT導入事例:
3DEXPERIENCEプラットフォームの活用により、高性能航空機開発を効率化
Dassault Systemesは、同社の「3DEXPERIENCEプラットフォーム」をロッキード・マーティンが採用している事例について発表した。ロッキード・マーティンは、同プラットフォームの活用により、高性能航空機の開発効率化や納期短縮を図る。(2019/12/18)

ドローン:
中国の産業用ドローンメーカー大手との共同事業を検討
VAIOは、中国のドローンメーカー深圳科比特航空科技と日本国内にて既存の機体を基にした事業の可能性を検討する。将来的には、日本市場に合わせた機体などの商品企画および開発も視野に入れる。(2019/12/10)

試用段階:
“食べられる”コーヒーカップが登場 一部空港ラウンジと航空機内サービスで
食べられるコーヒーカップが登場。ニュージーランド航空が試験的に導入。どのような素材でできているのか。(2019/12/9)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
実現近づく“未来の技術”、2020年は航空機電動化の動向に注目
クルマとは違ったロマンが飛行機にはありますよね。(2019/12/5)

「2時間で都内行けるのは田舎じゃない」「(最終飛行機に)田舎の民は間に合わない」 地方オタクの嘆きを描いた漫画に共感多数
バンドも舞台も、ありとあらゆる推しを持つ地方在住オタクを代弁。(2019/12/4)

2週間かかっていたファイアウォール設定が数分に
航空会社がマルチクラウドのポリシー乱立解消に生かした「タグシステム」とは
Alaska Airlinesは複数のクラウドを用いたマルチクラウド環境を構築した。マイクロセグメンテーションを利用したセキュリティツールを組み込み、アプリケーション運用の自動化とコンテナの活用に取り組んでいる。(2019/11/28)

ファーストネームで呼び合う文化:
働きやすい外資系企業ランキング 日本でも認知度が高い2社が1位に
オープンワークが発表した「働きやすい外資系企業ランキング」によると、1位はイケア・ジャパンとキャセイパシフィック航空だった。(2019/11/27)

ITの過去から紡ぐIoTセキュリティ:
ドローンのハッキングに注意 傍受、乗っ取りも 専門家が指摘する手口
「無人飛行機やドローンはDDoS攻撃をはじめとするさまざまな悪用コードのターゲットになり得る。同時に、敵情視察や監視、スパイの手段としても非常に有効だ」──セキュリティの専門家がリスクを指摘。(2019/11/25)

一貫したストーリーを作りやすい:
入力テキストを基に「動画モンタージュ」を作成するツール、国際大学チームが開発
清華大学と北京航空航天大学、ハーバード大学、IDCヘルズリヤ大学のコンピュータ科学者のチームが、特定のテーマに関するテキストを入力するだけで一つながりの動画モンタージュを作成する新ツール「Write-A-Video」を開発した。(2019/11/20)

「もうこの飛行機乗れません」 搭乗20分前に手続きが必要と知らず、飛行機に乗れなかった話がドンマイとしか言えない
いくつになろうと、慣れないことはどうしてもね……。(2019/11/16)

機内でもハッキリ聴ける? ノイキャン対応「AirPods Pro」を数日使って感じたこと
「AirPods Pro」は、待望のアクティブノイズキャンセイリングに対応した。ノイズキャンセリングモードではかなりはっきりと環境音が消されるので、地下鉄で使えば、電車の走行音はほとんど気にならない。OSレベルでの連携によってスムーズに機能することもメリットだ。(2019/11/14)

飛行機が1300リットルの水を放出して墜落 赤ちゃんの性別披露イベントで事故
搭乗者は命に別状はないとされています。(2019/11/12)

そろそろ会議やめませんか:
航空会社のANAが「移動しないで瞬間移動」サービスを提供する理由
航空会社が抱える「6%の壁」を打ち破るべく、さまざまなチャレンジを行っている。ANAの場合はどうなのか。その“移動を軽減する”取り組みを見ていこう。(2019/11/12)

ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト:
“空の道”の整備進む、ドローン37台を運行管理システムに相互接続
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト」を推進している。この計画では、インフラ点検などの分野で活用できる無人航空機やロボットの開発、社会実装するためのシステム構築および飛行試験などを実施。物流ドローンが都市部で安全に使える環境の整備を目指している。2019年10月23〜24日、福島県南相馬市の「福島ロボットテストフィールド」で行われた運行管理システムの相互接続試験では、一般事業者のドローンとつなげることを成し遂げ、ドローンを危険なく扱える土壌をさらに整えた。(2019/11/5)

DJI、手のひらサイズに折りたためる空撮用ドローン「MAVIC MINI」発表 重量199グラムの日本向け仕様
重量が200グラム未満で「模型航空機」に分類されるため、一般的なドローンよりも規制のハードルが低め。それでも飛ばす際は各種法規制の確認と順守が求められます。(2019/11/1)



にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。