「カーボンニュートラル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

カーボンニュートラル：
国交省、官庁施設で建築物LCAを試行　ライフサイクルカーボン削減へ
国土交通省は2025年度、官庁営繕事業で、建築物の資材製造から解体までのライフサイクル全体を通じたCO2排出量の算定試行と、削減に向けた検討を開始する。（2025/5/23）

「建築物のライフサイクルカーボン削減に関する関係省庁連絡会議」：
建築物のライフサイクルカーボン削減へ　2028年度のLCA制度開始に向けたロードマップ
建築物の建設から使用にいたる全工程の脱炭素化に向けて、政府は「建築物のライフサイクルカーボン削減に関する関係省庁連絡会議」を設置。2028年度の開始を予定している建築物のライフサイクルアセスメント（LCA）制度に向け、各種施策のロードマップを公開した。（2025/5/23）

加速するデータ共有圏と日本へのインパクト（7）：
米国「MOBI／CESMII」と中国「可信数据空間」、米中両国のデータ共有圏の現状は
欧州を中心にデータ共有圏の動向や日本へのインパクトについて解説する本連載。第7回は、米国の「MOBI／CESMII」と中国の「可信数据空間」など、米中両国の取り組みを紹介する。（2025/5/20）

電動化：
ホンダが「2030年度まで10兆円投資」の計画から3兆円減、その内訳は
ホンダは事業戦略説明会を開き、四輪車の電動化戦略の軌道修正など最新の方針を発表した。2024年にホンダは電動化戦略に関連して2021〜2030年度の10年間累計で10兆円を投資する計画を公表したが、3兆円減の7兆円に見直す。（2025/5/21）

「グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会」：
脱炭素化の実現に求められるグリーン製品需要の拡大策　環境省が検討会を新設
一般消費者などの需要サイドや、企業活動におけるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けては、グリーン製品のさらなる需要喚起が課題となっている。そこで環境省では、グリーン製品・サービスに対する需要創出や、バリューチェーンのグリーン化に向けた施策を検討する検討会を新設した。（2025/5/21）

万博で「未来からのSOS」に応答──日立とKDDIが組んだ“体験型ブース”の狙いは
日立製作所やKDDIなど日本を代表する企業・団体12者が出展する万博最大級の展示がある。会場西側に位置する「未来の都市」パビリオンだ。現地に赴いた記者が詳報する。（2025/5/21）

「テクノグラフィック」で読み解くMarTechの現在：
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。（2025/5/20）

木材回帰で都心に増える木造高層ビル　リング注目、低環境負荷も持続可能な森林経営に課題
開催中の2025年大阪・関西万博で世界最大の木造建築「大屋根リング」に注目が集まる中、木材建築回帰の動きが高まっている。（2025/5/19）

材料技術：
大面積フィルム型カルコパイライト太陽電池で発電実証実験
日揮ホールディングスは、国内EPC事業会社である日揮とPXPが横浜市内の施設屋根で、フィルム型カルコパイライト太陽電池を用いた大面積発電モジュールの実証実験を開始したと発表した。（2025/5/19）

第8回「グリーンLPガス推進官民検討会」：
目標は「2050年に100％グリーン化」　LPガスの脱炭素ロードマップ
ガス分野の脱炭素化に向けて、第7次エネルギー基本計画においても次世代燃料の一つとして普及拡大を目指すことが記されている「グリーンLPガス」。その普及策などを検討する「グリーンLPガス推進官民検討会」の第8回会合では、今後の具体的な取り組みの内容が検討された。（2025/5/16）

高根英幸　「クルマのミライ」：
自動運転は「レベル2」で十分である理由　完全自動運転も“完璧”ではない
中国メーカーの高性能EVで自動運転システムによる死亡事故が発生するなど、高度なシステムでも故障や事故は起こり得る。乗用車であればレベル2の運転支援システムで十分便利だ。ドライバーが運転を管理する方が、安全で確実なシステムになるだろう。（2025/5/16）

カーボンニュートラル：
低炭素型コンクリのボックスカルバートを製品化、CO2排出6割超削減　三井住友建設
三井住友建設子会社のSMCプレコンクリートは、低炭素型コンクリートを使用したボックスカルバートを製品化した。ポルトランドセメントのみを使用した従来製品と比較して、材料由来のCO2排出量を60％以上削減できる。（2025/5/14）

製造マネジメントニュース：
ホンダの2025年度業績に6500億円の関税影響、電動化戦略も見直し
ホンダが2024年度連結業績と2025年度連結業績見通しについて説明。北米におけるEV市場の成長鈍化を受けて、カナダにおけるEVの包括的バリューチェーン構築に向けた大型投資を延期することも明らかにした。（2025/5/14）

Archi Future 2024：
2025年4月施行の“建築物省エネ法改正”と“改正建築基準法”、建築ピボットが要点解説
国土交通省は「建築基準法／建築物省エネ法」を改正し、2025年4月1日以降に着工する全ての住宅・建築物に省エネ基準の適合を義務化した他、建築確認審査の対象となる木造戸建て住宅のルール、壁量計算なども見直した。3DCADや構造計算ツール、建設業に役立つソフトウェアやサービスを提供する建築ピボットは、Archi Future 2024で法改正の詳細を解説するとともに、今回の改正に適応する製品群を紹介した。（2025/5/13）

工場ニュース：
DMG森精機子会社、従来比約2倍の新工場でX線検査の需要拡大に対応
サキコーポレーションは、企業成長戦略の一環として奈良工場を、親会社であるDMG森精機の奈良事業所に隣接する場所へ移転、拡張した。従来比約2倍の生産能力で、X線検査の需要拡大に対応する。（2025/5/13）

カーボンニュートラル：
CO2吸収材料を骨材に活用、西松建設が環境配慮型コンクリ開発
西松建設とアサヒ飲料、宮城大学は、CO2を吸収／固定化した解体コンクリートがらの微粉末や再生粗骨材を用いた環境配慮型コンクリートを開発した。西松建設の試算によると、コンクリート1立方メートル当たりのCO2排出量を通常製品と比較して99.5％削減した。（2025/5/9）

製品動向：
三菱電機の給湯機事業を支える群馬工場　エコキュート累計約260万台の生産ラインを見学
三菱電機の給湯機事業を担う群馬工場では、エコキュートや電気温水器を中心とした給湯システムを製造している。2025年4月時点で累計生産台数は約700万台、エコキュートだけでも約260万台を達成する見込みだ。その製造ラインを間近に見れる視察会で、給湯機事業の歴史を振り返るとともに、実感型ショールーム「ユクリエ」で普及が進むエコキュートの最新機能を体感した。（2025/5/9）

製造マネジメントニュース：
2025年度も減益予想のトヨタ、先を見通せずとも「軸をぶらさずじたばたしない」
トヨタ自動車は、2024年度（2025年3月期）連結業績に加えて、2025年度の業績見通しと重点取り組みについて説明した。（2025/5/9）

電動化：
広範な試験ニーズに対応する自動車評価試験設備を開設
堀場テクノサービスは、堀場製作所の本社敷地内に自動車評価試験設備「Vehicle Test Cell」を開設し、2025年4月より本格稼働した。幅広い試験ニーズに対応した総合的な試験設備となっている。（2025/5/9）

世界を読み解くニュース・サロン：
BYDの“軽”が日本に上陸　エコカー補助金の陰に潜む“監視リスク”
中国のEVメーカー、BYDが日本の軽自動車市場に参入すると発表した。中国製のEVを巡っては、欧米でセキュリティの懸念が指摘されている。多くの情報を収集するEVは、スパイ活動にも活用できると見られており、日本でも警戒が必要だ。（2025/5/9）

中小製造業の生産性向上に効く！　ERP活用の最前線（3）：
CO2排出量が不明な製品は選ばれない？　脱炭素対応が中小製造業の未来を分ける
中小製造業向けに「経営の見える化による利益率改善」の打ち手を解説する本連載。第3回は、製品のCO2排出量を示すCFP（カーボンフットプリント）への対応が中小製造業にも求められていることや、CFPの算定にツール活用が有効なことについて紹介する。（2025/5/9）

カーボンニュートラル：
省CO2／省力化コンクリ「ハイプロダクリート」を開発、東急建設と東京理科大
東急建設と東京理科大学は、省CO2と省力化を実現するコンクリート「ハイプロダクリート」を共同開発した。2025年度中に現場適用する計画だ。（2025/5/9）

「鉄道分野のGXに関する官民研究会」：
鉄道分野のGXに必要な施策とは？　官民研究会で2040年目標や戦略を策定へ
鉄道分野のグリーントランスフォーメーション（GX）に向けて、国土交通省が新たに「鉄道分野のGXに関する官民研究会」を設立。2040年をめどにした具体的な目標や戦略の検討を開始した。（2025/5/8）

脱炭素：
中野製薬が国内全拠点の電力を再エネ化、Scope2排出量ゼロに
中野製薬は、国内の全事業所で使用する電力を100％再生可能エネルギーに切り替え、Scope2排出量の実質ゼロ化を実現した。これにより、2030年のカーボンニュートラル達成に向けた取り組みを加速させる。（2025/5/7）

カーボンニュートラル：
CO2排出量算定業務をAIで自動化、大林組の竣工予定物件で
ゴーレムと大林組は共同で、大林組が手掛ける物件の排出量算定業務を自動化する取り組みを開始した。AIを活用して建物のライフサイクル全体のCO2排出量を算定する「Gorlem CO2」を使用する。（2025/5/2）

サプライチェーンを変える2つのポイント（後編）：
環境問題への対応になぜSCMシステムが重要になるのか
サプライチェーンの問題に多くの製造業が振り回される中、SCMシステムでもさらなる進化が求められている。そのカギを握るポイントの1つである環境問題への対策について、Blue Yonder 最高サステナビリティ責任者のサスキア・ファン・ヘント氏に話を聞いた。（2025/5/2）

高根英幸　「クルマのミライ」：
ETC障害で大渋滞、それでも「通行料は払って」　高速道路会社の“謎理論”
4月、ETCのシステム障害で94万人のドライバーが足止めされる大渋滞が発生。高速道路行政はさまざまな部分で時代に合っておらず、今回の件も、NEXCO中日本が高速料金の後払いを求めているのは不適切。もっと企業イメージを高められるやり方もあったのではないか。（2025/5/2）

電動化：
バッテリー交換式EVの国連基準化に向けた国際的な議論を開始
国土交通省は、日本が発案したバッテリー交換式EVの安全性や耐久性に関する国連基準の制定に向けた国際的な議論を始めることが合意されたと発表した。（2025/5/1）

“土木×AI”で起きる建設現場のパラダイムシフト（32）：
BIM／CIMの歴史と本質を学会論文で振り返る【土木×ICTのBack To The Basic Vol.4】
日本の「BIM元年」となった2009年の「BIM元年」から早16年。現在では設計だけでなく製作や施工、さらに維持管理でのデータ連携が進み、ISO 19650が示すようにBIMのI（属性情報）を建設生産プロセス全体で、どうマネジメントするかが重要となっています。直近では国交省による補助金事業も、2025年度も継続されるなど、国を挙げてBIM／CIMを後押しする動きも本格化しています。そこで今回は、BIM／CIMの歴史を今一度振り返るとともに、土木分野での可能性を解説します。（2025/5/1）

脱炭素：
住友林業とレンゴーがバイオエタノール生産で協業　建設現場の木くずを活用
住友林業とレンゴーは木質由来のバイオエタノールの生産に関して基本合意書を締結した。（2025/4/28）

脱炭素：
清水建設が脱炭素型地盤改良工法を実工事に初適用　溶融スラグとバイオ炭活用
清水建設は、東洋スタビと共同開発した脱炭素型地盤改良工法「SUSMICS-G」を、東京都町田市の駅改良工事で初適用し、施工時のCO2排出量を実質ゼロに抑えた。（2025/4/25）

メイドインジャパンの現場力：
エコキュート製造の三菱電機 群馬工場　翻訳サイネージ含む自動化の最前線
カーボンニュートラルで注目を集める「エコキュート」だが、新たな価値提案を重ねながらエコキュート製品で着実な成長を遂げているのが三菱電機だ。その中心拠点である三菱電機 群馬製作所のモノづくりの強みについて紹介する。（2025/4/25）

脱炭素：
住友ゴム白河工場で水素製造装置が稼働　「つくる」「つかう」二刀流の効果とは？
住友ゴム工業は、白河工場（福島県白河市）で2025年4月に稼働を開始した水素製造装置「やまなしモデルP2Gシステム（500kWワンパッケージモデル）」の見学会を行った。（2025/4/24）

UCC、CO2を出さない大型水素焙煎機「ハイドロマスター」稼働　“水素焙煎コーヒー”順次発売へ
UCC上島珈琲は23日、富士工場で大型水素焙煎機「HydroMaster（ハイドロマスター）」を使用する“水素焙煎コーヒー”の量産を始めたと発表した。（2025/4/23）

車両デザイン：
ギガキャストはなぜ必要？　役割や期待、課題をリョービが解説
リョービは「インターモールド2025」において、大型一体ダイカスト（ギガキャスト）に関する講演を行った。（2025/4/24）

サステナブル設計：
セメント系3Dプリンタで製作された環境配慮型ベンチ　札幌駅前通沿いに設置
金沢工業大学は、鹿島建設が開発を進めている「札幌4丁目プレイス」において、セメント系3Dプリンティング技術とCO2を吸収するコンクリート素材で製作されたベンチを設置する。（2025/4/23）

メカ設計ニュース：
トヨタ新型車に採用　ゴムパッキン不要のバンパーリテーナー
ニフコは、ゴムパッキンを使用せずに止水性能を実現する「パッキンレス・バンパーリテーナー」を開発し、トヨタ自動車向けに量産を開始したと発表した。（2025/4/23）

カーボンニュートラル：
清水建設、国内の全新規着工現場に100％再エネ電力を導入
清水建設は国内で今後新たに着工する全ての工事現場で使用する電力を、100％再生可能エネルギーに切り替える。将来は海外プロジェクトやグループ会社の現場にも再エネ調達を拡大する方針だ。（2025/4/21）

材料技術：
沖縄でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証開始　台風や塩害の影響を評価
積水化学工業、積水ソーラーフィルム（SSF）、沖縄電力、ユニチカの4社は、台風や塩害などの影響を受ける沖縄県宮古島市で、防草シートに設置したフィルム型ペロブスカイト太陽電池の共同実証研究を2025年3月18日に開始したと発表した。（2025/4/18）

高根英幸　「クルマのミライ」：
迷走するトランプ関税　自動車業界で得をするのは誰なのか
米トランプ政権の関税政策が世界を振り回している。自動車業界への影響も大きいが、日本メーカーは過去の貿易摩擦問題によって、すでに海外における現地生産が進んでいる状況だ。目まぐるしく方針が変わる関税政策に対して、どのように交渉していくのか。（2025/4/18）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（2）：
BELS、CASBEE、DBJ GB…環境性能認証は不動産の“必須要件”になるか（前編）
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。連載第2回は、不動産業界で勝ち残るカギの1つとなるグリーンビルディングと建築物の環境認証の役割について解説します。（2025/4/30）

26年2月着工、28年4月竣工：
ディスコが広島県呉市に精密加工ツールの新工場、生成AI需要などに向け
ディスコは2025年4月17日、広島県呉市に精密加工ツール生産の新工場を建築することを明かした。第1期は2026年2月1日に着工、2028年4月30日に竣工予定。建築費用は330億円と見積もる。（2025/4/17）

Apple、カーボンニュートラルに向け温室効果ガス排出量を60％以上削減
Appleは、4月22日のアースデイを前に、環境への取り組みと進捗状況を発表した。グローバルな温室効果ガス排出量を2015年比で60％以上削減したとしている。（2025/4/17）

第18回「脱炭素燃料政策小委員会」：
次世代バイオディーゼル燃料の制度動向　燃料規格や税制の見直しの方向性
運輸部門の脱炭素化に向けて、今後の普及拡大が期待されているバイオディーゼル燃料。さまざまな種類の次世代燃料の開発が進んでいる中、炭素燃料政策小委員会ではその導入推進に向けた施策や課題等について検討が行われた。（2025/4/17）

カーボンニュートラル：
建物の生涯CO2評価システム「Z-CARBO」開発、竹中工務店
竹中工務店は、建物のライフサイクル全体におけるCO2排出量を定量的に評価するプラットフォーム「Z-CARBO」を開発した。（2025/4/16）

車載ソフトウェア：
いすゞと富士通が商用SDVの開発で協業、商用車情報基盤「GATEX」を深化
いすゞ自動車と富士通は、商用SDVの開発強化に関するパートナーシップ契約を締結したと発表した。（2025/4/16）

2025年に訪れる転機
2.4億台が「電子ごみ」に？　PCの買い替えが進む“コロナ特需”だけではない事情
2020年のコロナ禍で需要が高まったノートPCは、さまざまな理由で買い替え時を迎えている。大規模な買い替え需要の背景と、それに直面する企業が対処すべき問題を取り上げる。（2025/4/16）

工場ニュース：
日立ハイテクが半導体製造装置の新製造棟、生産工程のデジタル化／自動化進展
日立ハイテクは、山口県下松市笠戸地区で建設を進めていた半導体製造装置の新製造棟が完成した。総投資額は約245億円。エッチング装置の生産能力向上を図るため、生産ラインのデジタル化や自動化を進めた。（2025/4/15）

脱炭素：
CO2循環可能なポリプロピレン製造を検討　2つのプロセスを融合
日本ポリプロは、日揮グローバルとともに、CO2循環スキームの確立が可能なポリプロピレン（PP）製造に向けた共同調査を開始した。（2025/4/15）

NTTファシリティーズの省エネビル指標「NEBs」（1）：
NTTファシリティーズとデロイトが開発、総合的な評価指標「NEBs」とは何か？【新連載】
NTTファシリティーズとデロイト トーマツが提案する新しい評価指標「NEBs」は、省エネ建築物の経済効果を総合的に評価し、投資対効果を適正に捉えた意思決定を支援するものです。NEBsによる評価が進むことが、ZEBの普及を促進し、カーボンニュートラルの達成や従業員のウェルビーイング向上、企業価値の最大化にもつながります。本稿では、NEBsの指標開発に取り組んだ背景とその考え方、評価方法について解説します。（2025/4/22）