「日本」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

2026年度からBIM確認申請がスタート：
PR：「BIM確認申請」に完全対応している「Archicad」最新版　AI搭載で実現する“デザインインテリジェンス”
BIMソフトウェア「Archicad」の日本語版がVer.29にアップデートされた。最新版では新機能として、「AI Assistant」を搭載すると共に、2026年度から始まるBIM確認申請にも対応している。代表取締役社長のトロム・ペーテル氏は「AIをはじめとした新たな機能で、ユーザーが建築設計の創造性をさらに発揮できるように支援していきたい」と意欲を示す。（2025/12/18）

省エネ設計の「ホタルクス LEDシーリングライト HLDC08258」がセールで28％オフの4740円に
Amazon.co.jpで、ホタルクスのLEDシーリングライト「ホタルクス LEDシーリングライト HLDC08258」がタイムセール中だ。過去価格の6566円から28％オフとなる4740円で販売されている。優れた発光効率で電気代を抑えられる、調光調色に対応した日本製の8畳用モデルだ。（2026/6/12）

ものづくり白書2026を読み解く（2）：
データは取れるがつながらない　ものづくり白書に見る製造業DXの課題
日本のモノづくりの現状を示す「2026年版ものづくり白書」が2026年5月29日に公開された。本連載では「2026年版ものづくり白書」の内容から製造業のDXや競争力などに関するポイントを抜粋して紹介する。今回は、製造現場のデータ利活用の現在地について紹介する。（2026/6/12）

日本を含む主要5カ国を調査、AMD：
「導入計画なし」はたった4％、AI PCはどこまで“企業の普通”になったのか
AMDが委託したIDCの調査で、米国、日本、フランス、英国、ドイツの5カ国の組織における、AI PCの導入状況が分かった。（2026/6/12）

“常勝軍団”ソフトバンクホークス城島健司CBOに聞く　「現場と経営の分断」を防ぐ組織設計の要点
福岡ソフトバンクホークスは、この30年でパ・リーグ優勝を11回、日本シリーズを10回制覇した常勝軍団だ。強さの背景には、スカウティングから育成、現場の戦略までを一貫した思想で生み出してきた組織設計がある。組織のレガシーを属人的な経験にとどめずナレッジとしてどう継承し、現場と経営を接続しているのか。城島健司チーフベースボールオフィサーに聞いた。（2026/6/12）

製造マネジメントニュース：
製造業へのナフサショック影響が明らかに、プラ製品製造業100％が価格に支障
日本政府は「必要な量は確保できている」と説明するものの、現場の悲鳴は止まらない――。東京商工リサーチの最新調査で、国内企業の実に85％がナフサなど石油化学製品の「調達や価格に支障がある」と回答したことが明らかになった。製造業への影響とは……。（2026/6/12）

人工知能ニュース：
「日本がいないと成り立たない」世界へ、フィジカルAIが導く独自の交渉力
Laboro.AIはメディア向けAI勉強会を開催し、2026年の業界トレンドや、日本の生存戦略となる次世代AIの動向を解説した。「SaaSの死」に伴うソフトウェア開発の変化や、グローバルなエコシステムで不可欠性を目指す「フィジカルAI」としての勝ち筋を語る。（2026/6/12）

第8回「蓄電池産業戦略推進会議」：
日本の関連売上高を2035年に3倍へ　新たな「蓄電池・電源産業戦略」の内容とは？
EVや電力系統向けなど幅広い産業における重要技術・製品である蓄電池。世界的な開発競争の激化や国際規制など市場環境の変化が急速に進む中、「蓄電池産業戦略検討官民協議会」は新たな「蓄電池・電源産業戦略」を策定した。（2026/6/12）

BeRealはNG、なのにAI議事録はスルー……　日本企業が目を背ける情報漏えい対策の限界
BeRealなどのSNSにおける情報漏えいが相次いでいる。AIの活用が急速に進み、さまざまなものを記録することが当たり前になりつつある今、企業はどうあるべきなのか？（2026/6/12）

河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」：
台風でも「全員出社」を強要する異常さ　日本企業をむしばむ「同質病」の正体
コロナ禍以降、日本のリモートワークのインフラは、急速に整備されたはずです。なのに、気象庁が散々警戒を呼びかけ、航空会社が続々と欠航を決め、鉄道会社が計画運休する状況下で「何が何でも出社＝美徳」と盲信する人がまだいるとは、絶望としかいいようがありません。（2026/6/12）

PR：日本発売が待ち遠しい！　GIGABYTEが「COMPUTEX TAIPEI 2026」で発表した気になる新製品を一挙紹介
創立40周年を迎えたGIGABYTE（ギガバイト）が、COMPUTEX TAIPEIに合わせて多くの新製品を投入した。この記事では、その中でも特に気になるものを紹介する。（2026/6/12）

DJIに強力なライバル　Insta360初のジンバルカメラ「Insta360 Luna Ultra」海外発表　11万9800円
中国Insta360は、独ライカと共同開発したジンバル一体型カメラ「Insta360 Luna Ultra」を発売した。1型センサーの8Kカメラと望遠カメラのデュアルレンズ構成で、着脱式タッチスクリーンによる遠隔操作にも対応する。日本の公式ストアでは11万9800円からだが、執筆時点では「近日販売予定」と表示されている。（2026/6/11）

「日本通信アプリ」の新バージョン提供開始　FPoS対応で本人確認のセキュリティを強化
日本通信は6月11日に新技術のFPoSに対応した「日本通信アプリ」の新バージョンを提供した。利用者はマイナンバーカードの署名検証機能を使って身元確認を行いスマートフォンに認定電子証明書を発行できる。これにより、契約時の本人確認やマイページへのログインを安全かつ簡単に行えるという。（2026/6/11）

TikTokが押し上げる新しい消費　GDP貢献6800億円の衝撃
動画投稿アプリ「TikTok」は9日、日本におけるTikTokの経済的・社会的影響をまとめた調査レポートを発表した。（2026/6/11）

エイサー、Core Ultra シリーズ3を採用した16型／18型ゲーミングノート
日本エイサーは、Core Ultraの搭載に対応した16型／18型ゲーミングノート「Predator Helios Neo 16S AI」「Predator Helios 18 AI」の新モデルを発表した。（2026/6/11）

製造ITニュース：
富士通とAnthropic、AIトランスフォーメーションを加速させるため戦略的提携
富士通は、Anthropicとの戦略的提携を発表した。AnthropicのAI技術と、富士通の業種および業務ノウハウなどを融合し、日本企業のAIトランスフォーメーション加速と社会基盤の安全性強化に貢献する。（2026/6/11）

「何でもIT化」が組織を壊す　「GIGAスクール名付け親」に聞くAI時代のリーダー論
業務を劇的に効率化させる一方で、扱い方を間違えれば組織のエンゲージメントを破壊する生成AI。テスト採点時間を最大80％削減するDXを実現しながらも「記述式の自動採点は絶対に導入しない」と言い切るEdLog社長の中川哲氏（元日本マイクロソフト業務執行役員）。同氏が形だけのDXで組織を停滞させないためのマネジメント論を展開。「AIのスコアだけで判断された部下の心は離れる」と語る組織論に迫る。（2026/6/11）

DX・AI推進の壁は「導入後」にあり
AI投資への危機感は世界一　それでも日本企業がDXで成果を出せない致命的理由
DEXソフトウェアベンダーNexthinkの調査によると、日本企業はAIの重要性への認識は高い一方、その価値を事業成果へ結び付ける仕組みや組織体制に4つの課題を抱えていることが明らかになった。（2026/6/11）

AIエージェントを「仲間」として使いこなす：
PR：非ITエンジニアが再びアプリケーション開発に向き合う――日本酸素が見いだしたDXの舞台裏
人手不足とDXの波が押し寄せる中、AI技術などの積極活用の重要性が高まっている。日本酸素は、業務改革の担当者が主導してヒヤリハットを報告・分析するアプリケーションを構築した。特筆すべきは、単なる外注の代替にとどまらない、AIエージェントを仲間として使いこなす新しい開発の手法だ。（2026/6/11）

H3ロケット打ち上げ時の“水蒸気”を再現するパブリックビューイング、日本科学未来館が開催
日本未来科学館は、H3ロケット6号機の打ち上げの模様を没入感のある空間で見届けられるというパブリックビューイングを開催する。入場は無料。（2026/6/10）

レジリエンス：
“地震大国”日本の技術を世界へ！　日建設計が米ミシガン州立大とレジリエンス交流
日建設計は米ミシガン州立大学の学生を迎え、災害レジリエンスをテーマにした企業訪問プログラムを実施した。学生らはヴァーチャル地震体験システム「SYNCVR」をはじめ、女優ミラーを備えるトイレやキノコの皮でできたテーブルなどアイデアが至る所に詰まった共創スペース「PYNT東京」などを視察。地震大国日本の建築設計事務所が有する最先端技術と、クリエイティブのゲンバに触れ、エンジニアの卵たちに新たな気付きを与えた。（2026/6/10）

PPAPは役目を終えたのか：
なぜ今、三菱UFJ銀行はPPAPをやめるのか？　その決断が示す次の標準
長年、日本企業のファイル送信手段として定着してきた「PPAP」。政府機関での廃止が進む中、今度は三菱UFJ銀行が大きな決断を下した。単なる運用変更では終わらないこの動きは、取引先企業の情報共有の在り方にも影響を及ぼす可能性がある。（2026/6/10）

AIニュースピックアップ：
大阪ガスが日本IBM、オージス総研とパートナーシップ締結　AIを軸としたシステム変革とは
大阪ガスとオージス総研、日本IBMの3社が、AIを軸にした次世代ITシステムに向けて共創パートナーシップを結んだ。既存システムのモダナイゼーションやAI駆動開発、セキュリティ対策、人材育成などでの検討と試行を進めるとしている。（2026/6/10）

“机の下でこっそり”AI使う――セールスフォース社長のAIエージェント活用術とは
AIエージェント製品に注力する米Salesforce。日本法人社長も「日常的に使っている」という。その活用方法とは。（2026/6/10）

技術負債を資産に変える
脱レガシーの起爆剤は”AI駆動開発”　大阪ガスがIBMと進める「システム変革」の裏側
大阪ガスが日本IBMらと提携し、AIを核とした大規模なITシステム変革に踏み出す。インフラを支える巨大組織は、技術負債とリソース不足をどうAIで解消しようとしているのか、その具体策を探る。（2026/6/10）

企業の口座を狙うボイスフィッシングが巧妙化　日本サイバー犯罪対策センターが注意喚起
日本サイバー犯罪対策センターは4日、ボイスフィッシングによる法人口座を狙った不正送金被害が巧妙化しているとして注意喚起した。（2026/6/9）

安全衛生：
防爆対策が必要な現場で使える熱中症対策製品、4時間持続の保冷剤ベスト発売
日本シグマックスは、防爆対策が必要な現場や粉じん／薬品の飛散などによりファン付きウェアを使用できない環境でも使用できる「メディエイド アイシングギア 保冷剤ベスト」を発売した。バッテリーを使用せず、約4時間冷却が持続する。（2026/6/9）

WWDC26：
「次世代Apple Intelligence」をフル活用するにはどのような条件がある？　「Siri AI」は日本で使える？　知っておくべき対応モデルのハードル
Appleは開発者向けイベント「WWDC26」にて、最新のApple Foundation Modelを各プラットフォームに統合した「次世代Apple Intelligence」を発表した。WWDC26で明かされた最新AI事情の“要点”をチェックしよう。（2026/6/9）

eスポーツ選手は睡眠の質に問題、寝起きのリズムも乱れがち　筑波大が調査
eスポーツ選手は睡眠の質に問題があったり、寝起きのリズムが乱れたりしがち──筑波大学がこんな研究結果を発表した。日本のプロeスポーツ選手とアマチュア選手計90人を対象に睡眠の状況を調査したところ、43.3％に睡眠の質の不良が認められた。（2026/6/9）

インドの工科大学生が知ってる日本企業TOP10　2位はトヨタ、1位は……
インドの工科大学生の間で最も知名度がある日本企業は？──中小企業のブランディング支援などを手掛けるZenkenが、人材育成をサポートするインドの工科系大学26校で実施したアンケート結果を明らかにした。1位は……。（2026/6/9）

「オールジャパン＝負けフラグ」を払拭できるか　米巨大ITに挑む「国産フィジカルAI」の勝算と課題
ソフトバンク、ソニーグループ、ホンダ、NECなどが中心となり、AI基盤モデルを開発する新会社の設立が報じられた。目指すのは、1兆パラメータ規模の「国産フィジカルAI」の開発である。なぜ今、日本企業が連合を組み、巨額の投資をしてまで独自のAIを開発する必要があるのか。（2026/6/9）

採択迫る“日本版スターリンク”の最新状況、軍配は誰に？　楽天・AST陣営は計画を大幅変更
“日本版スターリンク”とも呼ばれる、スマートフォンと衛星を直接つなぐ衛星網実現に向けて総務省が進める低軌道衛星通信インフラ整備事業「J-LEO」。採択が迫る中、有力候補の楽天・AST陣営に動きが……。（2026/6/11）

第2回 関西ネプコンジャパン：
自動化時代だから問われる手はんだ技能と、国際規格の戦略的活用
本稿では、「第2回 関西ネプコンジャパン」の会場で実施された、世界基準の技術を競う「2026 IPC手はんだ付けリワークコンテスト日本大会」の模様を軸に「はんだ最前線！国際標準を活用した品質確保」セミナーを通じて、国際標準化団体GEA（旧 IPC）の新たな動き、そして日本を代表する自動車メーカーであるトヨタ自動車と東海理化による、国際規格を活用した品質向上戦略の詳報をお届けする。（2026/6/10）

「日本の味」を捨てたから世界で勝てた――味の素、海外売上比率6割を支える“徹底ローカライズ”の正体
うま味調味料で知られる「味の素」は、事業利益の約60％を海外事業が占める。日本生まれの味の素が支持される背景には、同社の徹底したローカライズ戦略があった。（2026/6/8）

家電ビジネス：
日本家電はなぜ輝きを失ったのか　名門家電が“別会社”になった理由
東芝やシャープ、三洋電機など、日本を代表する家電ブランドは相次いで外資傘下に入った。背景にあるのは価格競争と事業再編だ。一方で、ブランドは残り続け、“日本家電”の意味も変わり始めている。（2026/6/7）

キューバでVisa・Mastercardが利用停止に　在キューバ日本国大使館「現金の持参を」　渡航者に注意喚起
在キューバ日本国大使館は6月3日、6月6日以降キューバ国内で米VISAと米Mastercardが使えなくなるとして注意を呼びかけた。キューバ中央銀行の発表に基づくもので、米トランプ政権による対キューバ制裁強化が背景にある。（2026/6/5）

エイサー、Core Ultra 5／7を搭載した軽量スリム14型ノート
日本エイサーは、約980gの軽量筐体を採用したCore Ultra 5／7搭載14型ノートPC「Acer Swift Air 14」シリーズを発表した。（2026/6/5）

Meta、「Instagram Plus」を世界展開　月額3.99ドル（日本は319円）で
Metaは、Instagramの有料サブスクリプション「Instagram Plus」の提供を世界で開始した。月額3.99ドル（日本では319円）で、ストーリーズの優先表示や48時間への延長、再視聴インサイトなどの限定機能が利用できる。同社は今後、これらの有料サービスを「Meta One」ブランドへ統合していく方針だ。（2026/6/5）

BIM確認申請：
大和ハウスと日本ERIの先駆者に学ぶ、「BIM図面審査」の仕組みとデータ審査への壁
2026年4月から、建築確認申請にBIMを活用した「BIM図面審査」が始まった。指定確認検査機関の日本ERIと大和ハウス工業は制度開始の8年も前に、共通データ環境を活用した独自のBIM審査を試行している。その経験を踏まえ両社は、BIM図面審査の意義や2029年のBIMデータ審査に向けた課題を解説した。（2026/6/5）

ものづくり白書2026を読み解く（1）：
価格転嫁を行った製造業は8割以上に、原材料価格の高騰や米国関税への対応で
日本のモノづくりの現状を示す「2026年版ものづくり白書」が2026年5月29日に公開された。本連載では「2026年版ものづくり白書」の内容から製造業のDXや競争力などに関するポイントを抜粋して紹介する。今回は市況の変化による価格転嫁の状況に関する動きを取り上げる。（2026/6/5）

製造マネジメントニュース：
ナフサショックで野菜が出荷できない、なぜ……
「野菜を作っても、包む袋がないから出荷できない」――今、日本の農業現場でナフサショックの影響が深刻化している。この問題を可視化した、農業総合研究所の実態調査を紹介する。（2026/6/5）

「ドメインナレッジ×AI」が強みに　日立・東原会長が語る、AI時代の日本企業の勝ち筋
2025年5月15日、日本生産性本部は「付加価値増大を軸とした生産性経営の実践〜2040年、日本を世界の生産性トップリーグへ導く経営変革の道筋〜」と題する提言を発表した。この提言について、生産性経営者会議の共同委員長であり、日立製作所取締役会長 代表執行役 東原敏昭氏が見解を語った。（2026/6/5）

Dataiku調査
AIの提案を年間20回スルー　データが暴く日本企業CEOの「慎重すぎる前進」
Dataikuの最新調査で、AIを使いながらも自律的な動作を拒み、世界で最も「意思決定を見送る」日本企業の特異な実態が浮き彫りになった。（2026/6/5）

特選プレミアムコンテンツガイド
10億円かけて“塩漬けSAP”を生む日本企業　S/4HANA移行で現場が被る代償
SAP製ERPのクラウド移行に大金を投じながら、既存資産を「塩漬け」にする日本企業が続出している。アドオンや過去データをそのまま持ち込むことによる「技術的負債の爆発」を回避し、体制を立て直すヒントを探る。（2026/6/5）

Microsoft、UNIX系コマンドをWindowsに移植した「Coreutils for Windows」一般公開
米Microsoftは、6月3日未明（日本時間）に開幕した年次イベント「Microsoft Build 2026」で、UNIX系の基本的なコマンド群をWindowsに移植した「Coreutils for Windows」の一般公開を発表しました。（2026/6/4）

Dreame、日本市場で製品拡大　新型冷蔵庫や掃除機、ヘアケア製品を披露
Dreameの新製品発表会でスリム＆大容量の冷蔵庫やAI搭載ヘアケアなど新領域の製品が一挙に披露された。（2026/6/4）

日本政府、AI「Mythos」アクセス権を取得　サイバー防衛強化に活用
三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行もアクセス権を得たとみられている。（2026/6/4）

キオクシアにも注目：
日本企業の競争力を探る　2026年5月の記事ランキング
「EE Times Japan 2026年5月の人気記事ランキング トップ10」をお届けします！（2026/6/4）

テストマーケティングから見るプロダクトの近未来：
日本発のスマートグラスが1億円超えのヒット　スペック以上にこだわったポイントは？
福井県の鯖江発のスマートグラスが人気だ。海外メーカーなど、競合がひしめく中で、なぜここまでの支持を得られたのか？（2026/6/4）

PR：日本流の働き方を否定せず生産性アップ？　AIを“知恵袋”で終わらせない「実行力」
日本の労働生産性は低迷している。あえて日本流の働き方を否定せず、デジタルで昇華させる方法とは。（2026/6/8）