データセンター:
海に浮かぶ再エネ100%で稼働するデータセンター、横浜港大さんふ頭で稼働
日本郵船、NTTファシリティーズ、ユーラスエナジーホールディングス、三菱UFJ銀行、横浜市が、世界初を謳う再エネ100%で運用する洋上浮体型データセンターが稼働を開始した。ミニフロート(浮体式係留施設)上に、コンテナ型データセンター、太陽光発電設備、蓄電池設備を設置し、実用化すれば電力消費と脱炭素化の両立とともに、建設費や工期の問題も解消に近づく。(2026/3/27)
FAインタビュー:
なぜ三菱電機がラダー生成AIに挑んだのか、“精度”の先に描く姿とは
製造業における深刻な人手不足と熟練技術者の減少により、PLCを制御する「ラダープログラム」の技能継承が大きな課題となっている。これに対し、三菱電機が生成AIの活用に取り組んでおり、「IIFES 2025」ではラダー生成AIIのデモを披露し、反響を呼んだ。汎用LLMでは困難とされたラダー生成に、同社はなぜ挑み、いかに壁を乗り越えたのか、話を聞いた。(2026/3/16)
「世界をひっくり返す」事業をここから 十六FGが「STATION Ai」で挑む起業家との新境地
地方銀行によるスタートアップ支援の動きが、全国規模で加速している。十六フィナンシャルグループからオープンイノベーション拠点「STATION Ai」に、コミュニティマネージャーとして出向する唐木遥香さんに、STATION Aiに関わる意義と、今後の展望を聞いた。(2026/3/12)
1000社が集う巨大起業拠点「STATION Ai」 変革を急ぐ製造業の生存戦略
2024年10月に名古屋市内で開業した日本有数のオープンイノベーション拠点「STATION Ai」。十六フィナンシャルグループから出向するコミュニティマネージャーに、STATION Aiのオープンイノベーションの実態と、地域経済への貢献を聞いた。(2026/3/10)
FAインタビュー:
「そのラダープログラム10年後も読めますか」――オムロンが描くAI活用
製造業で人手不足が進み、技能継承も難しさを増している。そうした中、オムロンは生成AIを活用して設計作業を効率化するクラウドサービス「OMRON Automation Teams(仮称)」を2026年度中に投入する計画だ。同社の狙いとロードマップを聞いた。(2026/3/4)
Arasが目指すAdaptive Intelligence:
PR:AIが導くPLMの進化、エンジニアリングAI基盤が加速させるモノづくりの新たな姿
AIがモノづくりのさまざまな工程を変えようとする中、そのデータ基盤として大きな役割を果たすと見られているのがPLMシステムだ。AI×PLMでモノづくりはどのように進化するのだろうか。PLMベンダーであるArasの日本法人アラスジャパン 社長の久次昌彦氏に話を聞いた。(2026/2/27)
製造業“X”探訪(3)ICC(後編):
炭素繊維市場創出の“場”として機能する金沢工大 ICC、参加企業が見いだす意義
多くの製造業がDXで十分な成果が得られていない中、あらためてDXの「X」の重要性に注目が集まっている。本連載では、「製造業X」として注目を集めている先進企業の実像に迫るとともに、必要な考え方や取り組みについて構造的に解き明かしていく。第3回では、金沢工業大学の革新複合材料研究開発センター(ICC)に参画する4社の製造業の取り組みから、エコシステムの実像を紹介する。(2026/2/24)
研究開発の最前線:
DXの先を見据えたQXに取り組む東芝 量子社会の実現に向けた“痛みを伴う歩み”
東芝は「東芝総合研究所 Media Day 2026」を開催し、同社の研究開発における最新の取り組みを紹介した。DXの先にあるQXの実現に向け、組織再編を経て加速する同社の新たな取り組みとは何か(2026/2/16)
モビリティ用デバイス開発:
産総研とホンダ、ダイヤモンド半導体の研究開発拠点
産業技術総合研究所(産総研)およびAIST Solutionsは、本田技研工業の研究開発子会社である本田技術研究所と連携し、モビリティ用ダイヤモンドパワー半導体やこれを応用した電子デバイスの開発拠点を産総研内に設立した。(2026/2/10)
イノベーションのレシピ:
資生堂の新美容液を生み出す「fibona」とは、最小工場発のアジャイル型モノづくり
資生堂は共創プログラム「fibona」より新美容液を発表。独自技術で成分結晶化の課題を解決した。研究所併設の最小工場を活用し、プロトタイプを市場と共に磨き上げるアジャイルなモノづくり手法に迫る。(2026/2/4)
広島大学 半導体産業技術研究所 教授 黒木伸一郎氏:
極限環境に挑む「SiCのLSI」 目指すは原発事故処理や金星探査
次世代パワー半導体材料として活用が進む炭化ケイ素(SiC)だが、その応用先はパワー半導体のみにとどまらない。高温動作や耐放射線性といったシリコン(Si)を大きく上回る特性を生かし、極限環境で動作するLSIへの応用に向けた研究が進んでいる。SiC LSIの利点や実用化に向けた研究動向について、広島大学 半導体産業技術研究所 教授 黒木伸一郎氏に聞いた。(2026/1/29)
製造業“X”探訪(2)ICC(前編):
複合材料の未来を切り開く金沢工大 ICC、市場も用途も人脈も“複合”する真価とは
多くの製造業がDXで十分な成果が得られていない中、あらためてDXの「X」の重要性に注目が集まっている。本連載では、「製造業X」として注目を集めている先進企業の実像に迫るとともに、必要な考え方や取り組みについて構造的に解き明かしていく。第2回と第3回は金沢工業大学の革新複合材料研究開発センター(ICC)が作り出しているエコシステムを前後編の2回で取り上げる。(2026/1/27)
もう迷わない、新規事業のススメ:
「ポストイットの山」はもういらない――生成AIは、新規事業を共に作る“パートナー”になりうるか
ポストイットを壁一面に貼り付けるブレスト風景が過去のものになりつつある。「生成AI」の登場で、新規事業開発においても膨大な作業から人間を解放する。市場調査に数週間かけていた時代は終わり、人間は本来の「発見」「思考」「意思決定」に集中できる環境が整った。九州大学の最新講義から見える、AIと共創する新規事業デザインの未来。(2026/1/5)
EV向け高機能材料インタビュー:
コンデンサー向け材料がEVのバスバーで役立つワケ
EVで使用されている分厚い単一金属のバスバーは、交流かつ高周波の場合、「表皮効果」により電流が表面に集中して流れる。そのため、バスバーの中心部には電気が流れず、交流抵抗が増えて発熱してしまう。この問題を解決する高機能材料を三菱ケミカルが提案している。(2025/12/18)
プロジェクト:
スタンレー電気が60億円投じた技術研究所の新棟完成 2026年2月稼働開始
スタンレー電気が約60億円を投じ、神奈川県横浜市青葉区で建設を進めていた技術研究所の新棟が完成した。(2025/12/2)
ガンダムのSF技術を宇宙開発に、4年間の研究成果を披露 バンダイナムコ研究所
バンダイナムコグループのバンダイナムコ研究所は18日、人気アニメ「機動戦士ガンダム」シリーズの世界観から着想を得た科学技術を実社会で活用しようとするプログラム「ガンダム オープン イノベーション」の成果を発表するイベントを日本科学未来館で開催した。(2025/11/19)
建設DX戦略:
大和ハウスのDX施策をまとめたレポート公開 null2など万博パビリオン建築の秘話も紹介
大和ハウス工業は、グループ全体のDX施策をまとめた「大和ハウスグループDXアニュアルレポート2025」を公開した。特集では、大阪・関西万博のプロジェクトを複数採り上げ、BIMをはじめとする建設DXの実践例を紹介している。(2025/11/14)
木質バイオマス燃焼灰資源化技術の実証開発(3):
改質木質バイオマス燃焼灰を活性フィラーにジオポリマーコンクリート開発
本取り組みは、環境再生保全機構「令和3年度環境研究総合推進費 ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発(JPMEERF2021G03)」で実施した内容の一部である。第3回目では、改質木質バイオマス燃焼灰を活性フィラーとして開発したジオポリマーコンクリートの性能などを紹介する。(2025/11/12)
なぜゼネコンが歴史資料館を開館したか:
220年超の技術と精神を伝える清水建設の資料館「NOVARE Archives」探訪、旧渋沢邸も公開
清水建設の「NOVARE Archives」は、オープンイノベーション拠点「温故創新の森 NOVARE」に設けられた歴史資料館だ。220年の歩みを通じて培われた技術と精神を紹介し、企業の原点を伝えている。本稿では、清水建設におけるNOVARE Archivesや旧渋沢邸の位置付け、また資料館の展示内容を紹介する。(2025/10/15)
木質バイオマス燃焼灰資源化技術の実証開発(2):
木質バイオマス燃焼灰改質リサイクルシステムの構築
本取り組みは、環境再生保全機構「令和3年度環境研究総合推進費 ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発(JPMEERF2021G03)」で実施した内容の一部である。第2回目では、北九州市立大学と日本アイリッヒの研究グループの研究内容を紹介する。(2025/10/9)
研究開発の最前線:
CO2の資源化触媒をAIで探索して従来性能を上回る材料を開発
東北大学は、AIによる大規模データ解析により、CO2からCOへの電気化学的変換を触媒する最適な顔料色素を選定した。同色素を使用した多層構造の炭素系材料は、従来の金属錯体触媒を上回る性能を示した。(2025/9/19)
石破首相が打ち出すスタートアップ支援強化 Web3と生成AIで進める「次の5年」
石破政権はWeb3をはじめとするデジタル技術によって、日本の「次の5年」をどう変えようとしているのか。8月25日に都内で開催した「WebX2025」の基調講演の内容をお届けする。(2025/9/5)
AI:
AI建物検査システムを日本展開、外壁/屋内に対応 竹中工務店
竹中工務店は、シンガポールのスタートアップ企業H3 Zoomと共同で、AIを活用した建物検査の問題箇所の自動抽出/レポート作成システムを日本市場に展開する。外壁点検用「Fa?ade Inspector」と屋内点検用の「Interior Inspector」の2種類を用意がある。(2025/8/21)
製造マネジメントニュース:
住友ゴム工業とNEC、研究開発基盤構築と新規事業創出で戦略的提携
NECと住友ゴム工業は、世界で競争力のある研究開発基盤の構築と新規事業創出に向けた戦略的パートナーシップを締結した。両社の先端技術と知財を掛け合わせ、持続可能なイノベーションを目指す。(2025/8/18)
木質バイオマス燃焼灰資源化技術の実証開発(1):
木質バイオマス燃焼灰の類型化
本連載で紹介する取り組みは、環境再生保全機構「令和3年度環境研究総合推進費 ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発(JPMEERF2021G03)」で実施した内容の一部である。第1回目の「木質バイオマス燃焼灰の類型化」では、京都大学大学院 教授の高岡昌輝氏をサブテーマリーダーとした研究グループの研究内容を紹介する。(2025/8/22)
東北大学の挑戦:
東北大が挑むグローバル産学連携 研究開発型スタートアップ投資の起点に
東北大学は、世界的に活躍する日本人若手研究者を対象に、社会実装と産学共創を本格的に推進する新たなプラットフォーム「ZERO INSTITUTE」を設立した。9月から本格稼働させる。(2025/8/14)
もう迷わない、新規事業のススメ:
「社内で理解されない」――新規事業担当者がぶつかる壁、乗り越えるヒントは“外部ネットワーク”にあり
大企業で新規事業を担うイントレプレナーの多くが孤立無援の状況で奮闘しているものの、既存事業の成功体験や複雑な意思決定プロセス、限られた社内リソースといった構造的課題により、革新的なアイデアが芽を摘まれがちだ。この困難を打破する鍵となるのが、企業や業界を超えたイントレプレナー同士のネットワーク形成である。(2025/7/30)
研究開発の最前線:
福岡の複合施設で有機半導体材料開発を加速 ベンチャーとの協業も推進
日本曹達は、研究技術戦略「Brilliance through Chemistry 2030」に基づく新規事業創出の一環として、インキュベーション施設「いとLab+(いと・らぼ・ぷらす)」に研究拠点を開設した。(2025/7/23)
エッジAIをどう構築する?:
交通事故ゼロを目指すトヨタ、「2つのエッジ」の統合がカギを握る理由
コネクテッドカーのデータ基盤にもAIの波が押し寄せている。膨大な容量の車両データを収集し、それを学習して高度な車両制御に還流する仕組みを作ることができれば、モビリティの安全性は格段に高まる。トヨタ自動車が構築、実証実験を進めるエッジコンピューティングによる統合データ管理基盤の現状を、研究リーダーが語った。(2025/7/22)
NECのイベントにも登壇 FUJITSU ACCELERATORが描くグローバルオープンイノベーション
スタートアップとの協業を加速させる「FUJITSU ACCELERATOR」責任者である富士通アクセラレーター代表の浮田博文氏に、インタビューした。(2025/7/18)
JR東日本、生成AIで運行情報を案内する「どこトレダイヤル」提供 “聞こえない駅放送”をスマホで視覚化する試みも
東日本旅客鉄道(JR東日本)は7月23日、生成AIを用いた電話自動音声アシスタント「どこトレダイヤル」(050-3355-6421)の提供を開始する。国内の鉄道事業者としては初めてとなる。「みえるアナウンス」の試行導入も明らかにした。(2025/7/16)
AIニュースピックアップ:
AI Alliance Japan設立 オープンソースAI技術の発展を支援
The AI Allianceは、日本に新たに設立した拠点「AI Alliance Japan」を発表した。この拠点は、日本の文化・経済に対応したAI技術の発展を目的とし、国内外の協力を推進する。(2025/7/8)
IBM SiView Standardの開発拠点に:
半導体製造ラインの立ち上げ迅速に、日本IBMが京都に開発拠点
日本IBMは、京都市下京区に「京都リサーチパーク事業所」を2025年7月22日付けで開設する。この事業所はIBM Researchの半導体研究および、半導体生産を支える製造実行システム「IBM IndustryView for Semi-Conductor Standard(IBM SiView Standard)」の開発拠点となる。(2025/7/8)
メカ設計ニュース:
ついにAIが設計を主導するように 次世代eバイク開発で本格運用
ENNEは、次世代eバイク開発を加速する独自のAIシステム「ENNE AI LAPLACE ZERO」を発表した。既にフラグシップモデル「T600GR」の開発で採用しており、今後発売される全てのENNE製品の開発プロセスで同システムを全面導入する方針だ。(2025/6/16)
【新連載】もう迷わない、新規事業のススメ:
大企業の新規事業が失敗してしまう3つの理由――事業化で覚えておきたい “組織のアップデート”とは
大企業における新規事業開発は近年ますます活発化している。社内ビジネスコンテストやオープンイノベーションの導入が進み、最近では生成AIを用いたアイデア化も一般化しつつあるが、実際の事業化に至るケースは意外に少ない。日本企業が直面する「アイディア創出」から「実行フェーズ」への壁とは何かを考察する。(2025/6/3)
製造マネジメントニュース:
三菱重工は社内の全体最適で「桁違いのスケール拡大」を目指す
三菱重工は中期経営計画「2024事業計画」(2024〜2026年度)の進捗状況について説明した。2024事業計画では、事業基盤と財務基盤を強化し、事業成長とさらなる収益力の強化に取り組むことを掲げている。(2025/6/2)
製造マネジメントニュース:
三菱電機は3年間で1兆円のM&A投資を見込むが、8000億円規模の事業で終息見極め
三菱電機は経営戦略について説明した。構造改革として2025年度中に8000億円規模の事業見極めを行う方針を示した他、今後3年をめどに1兆円をかけて新たなM&Aを進める計画などを明らかにした。(2025/5/29)
いつでも必要な情報へのセキュアアクセスを:
PR:社員4万人超のJR東日本に聞いた 10万台を超えるデバイスの管理方法とは?
4万人を超える社員を抱えるJR東日本。日々の業務で利用するPC、タブレット、スマートフォンは合計10万台を超える。デバイスの運用管理やセキュリティ対策が課題となる中、どのように運用しているのか。その管理方法を聞いた。(2025/6/16)
DXを阻む壁を打破する:
PR:「サイロ化」解消なるか 老舗ネットワークベンダーがAPI公開、その理由とは
いつでもどこからでも働ける環境の整備、そしてDXのさらなる加速において、基盤となるのがネットワーク環境だ。ネットワーク機器ベンダーがAPIを公開したことによって、企業ITの在り方はどのように変化するのか。(2025/5/19)
次世代のスマートビル:
スマートビルの実験場が大公大の中百舌鳥キャンパスに誕生! 産学で「ビルOS」開発に注力
大阪公立大学が大阪府堺市中区の「中百舌鳥キャンパス」で建設を進めていたスマートビルの実験棟が2025年4月に供用を開始した。学生や研究者、民間企業などが、産学で次世代スマートビルの社会実装を目指す実験場となる。そのコア技術となるのが、建物内の温度、湿度、CO2濃度などの多様なデータと連動して、建物設備を省エネ制御するビルのOperating Systemとなる「ビルOS」だ。(2025/5/7)
変革の旗手たち〜DXが描く未来像〜:
KDDIが生成AIフル活用で挑む! 「ワコンクロス」は人手不足の業界を救えるか
企業はビジネスプラットフォーム「ワコンクロス」によって、どのように課題解決できるのか。AIの強みをどう生かせるのか。ワコンクロスを担当するビジネス事業本部プロダクト本部の野口一宙副本部長に狙いを聞いた。(2025/4/17)
イノベーションのレシピ:
万博に登場、三菱電機はFA機器とパッションフルーツの“日よけ”で何を生む?
三菱電機は2025年4月13日に開幕する「2025年大阪・関西万博」において、同社のFA技術を活用した「IoTグリーンシェード」を展示する。(2025/4/8)
スマートビル:
大林組のスマートビル基盤「WELCS place」、大阪・関西万博の2パビリオンに採用
大林組が開発したスマートビルプラットフォーム「WELCS place」が、大阪・関西万博の2つのパビリオンで採用された。ミスト噴霧の制御など空間演出に活用する。(2025/4/4)
「NECのイベント」に富士通社員も登壇 オープンイノベーションに本腰を入れたワケ
NECが、オープンイノベーションに本腰を入れている。NEC Open Innovation Nightには富士通の社員も登壇。同社の取り組みの真意に迫る。(2025/4/3)
ITmedia Virtual EXPO 2025 冬 講演レポート:
月の砂を用いた蓄熱システムの開発体制と特徴を担当者が語る
「ITmedia Virtual EXPO 2025 冬」において、レゾナック 計算情報科学研究センターMI基盤開発グループプロフェッショナルの清水陽平氏が「レゾナックが素材で挑む月面開発」と題して行った講演から抜粋して紹介する。(2025/4/2)
建設業の未来を創る技術拠点(1):
“サウナと水風呂”で次の100年を拓く 前田建設 ICI総合センターの意義(前編)
人手不足や建設費高騰、脱炭素化への対応など、建設業界はかつてない変革期にある。各社は自社の強みをどう磨き、どのような未来像を描いているのか。答えの一端が技術開発拠点にある。シリーズ「建設業の未来を創る技術拠点」第1回目は、前田建設工業の技術研究所「ICI総合センター」を取材。前編ではセンターの全体像を紹介し、後編ではセンターの役割や具体的な研究内容について紹介する。(2025/3/31)
越智岳人の注目スタートアップ(13):
歯磨きは「手」ではなく「ロボット」で――歯ブラシ革命に挑むGenics
全自動口腔ケアロボット「g.eN」を手掛ける早稲田大学発スタートアップのGenics。従来の歯ブラシとは一線を画す革新的な製品の特長や開発の舞台裏、今後の展望などについて、創業者の栄田源氏に話を聞いた。(2025/3/27)
3Dプリンタニュース:
建築用3Dプリンタ技術とWPC工法を融合させたハイブリッド建築物が完成
百年住宅は、建築用3Dプリンタ技術とプレハブ建築のWPC工法を融合させたハイブリッド建築によるトイレ建屋を完成させた。鉄筋コンクリート構造と比べ、構造躯体の組立工期を約4分の1に短縮している。(2025/3/5)
「楽天なくして生活ない、AIなくして未来ない、モバイルなくして成功ない」 三木谷氏が楽天市場出店者に訴える
楽天グループは1月31日に都内で「楽天新春カンファレンス2025」を開催した。楽天新春カンファレンスは楽天から事業戦略を共有するとともに、店舗同士のつながりの場を提供するイベントとして毎年開催している。今回も楽天グループの三木谷浩史会長(楽天グループ社長を兼務)が登壇し、AIとモバイルについて語った。(2025/1/31)
「IT多重下請け」の構造と解決策 やりがい搾取と「報酬中抜き」はなくなるか?
ITエンジニアやアニメ制作者らが抱えている「多重下請け構造」。この課題が社会問題となって久しい。発注者と受注者という立場の差が生み出した事象だ。TECH PLAY Company代表に多重下請け構造の課題を聞いた。(2025/1/31)