2021年度は5Gスマホ比率が69％に急増、サムスンがスマホシェア2位に

[金子麟太郎，ITmedia]

　MM総研は5月19日に「2021年通期（2021年4月〜2022年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数調査」の結果を発表した。

　2021年度通期の総出荷台数は3662.9万台（前年度比4.3%増）となった。スマートフォンが3385.1万台（3.3%増）、フィーチャーフォンは277.8万台（18.1%増）となり、総出荷台数としては2018年度以降の4年間で最多、スマートフォンは過去最多の出荷台数を記録した。減少傾向にあったフィーチャーフォンが前年を上回った要因として、auの3Gサービスが2022年3月末で終了することに伴い、スマートフォンや4G対応フィーチャーフォンへの買い替えが促進された影響が大きいとMM総研は分析する。

　5G対応のスマートフォンは2336.8万台（112.2%増）と2倍以上に拡大し、スマートフォン出荷全体の69%を占めた。2021年度下期にはiPhone SE（第3世代）、Androidの低価格端末、シニア端末でも5G対応が急速に進んだ。

2021年度通期の国内携帯電話総出荷台数と、5Gスマートフォンの出荷台数

出荷台数シェアはAppleが10年連続1位に

　2021年度通期のメーカー別総出荷台数シェア1位はAppleで、通期実績として10年連続で1位を獲得した。総出荷台数は1683.3万台（前年度比6.5%増）でシェア 46.0%（1.0ポイント増）、スマートフォン の出荷台数シェアでは49.7%（1.4ポイント増）となった。

2021年度通期メーカー別総出荷台数シェア

2021年度通期 スマートフォン出荷台数シェア

　総出荷台数シェア2位はシャープで372.6万台（23.9%減）／シェア10.2%（3.7 ポイント減）。3位は京セラで342.3万台（23.0%増）／シェア9.3%（1.4 ポイント増）。4位はサムスン電子で331.7万台（3.6%増）／シェア9.1%（増減なし）。5位はFCNT276.7万台（6.3%減）／シェア7.6%（0.8 ポイント減）。6位はソニーで267.2万台（30.3%増）／シェア7.3%（1.5 ポイント増）となった。

　スマートフォン出荷台数シェアでは、首位Appleに続く2位はサムスン電子となった。サムスン電子は高価格帯ではSシリーズに加え、折りたたみ端末のGalaxy Z Flip3とGalaxy Z Fold3が徐々に存在感を増している。一方、中低価格のAシリーズの販売が好調で、同社の年度出荷台数として過去最多をけん引した。3位はシャープ、4位はソニー、5位はFCNT、6位は京セラとなる。

オープン市場は241.9万台で全体の7.1%を占める

　MM総研では、MNOとしてサービス提供するNTTドコモ、KDDI（au、UQ mobileを含む）、ソフトバンク（Y!mobileを含む）、楽天モバイルの4社が販売する端末とは区別する形で、MVNO・家電量販店・EC サイ ト・メーカー直販で販売されるSIMフリースマートフォンをオープン市場と定義。携帯キャリア別台数・シェアを見ると、NTTドコモが1164.2万台（シェア34.4%）、KDDIが962.6万台（28.4%）、ソフトバンクが856.2万台（25.3%）、楽天モバイル160.2万台（4.7%）となり、4社合計で約93%を占めた。オープン市場は241.9万台（前年度比 17.3%増）でシェア 7.1%（0.8ポイント増）と伸長した。

2021年度通期携帯キャリア別スマートフォン出荷台数

　オープン市場に限定したメーカー別出荷台数シェアを見ると、1 位はAppleで128万台（シェア52.9%）。直営店舗やオンライン販売に加えて、家電量販店での販売が増加している。2位はXiaomiで35.6万台（14.7%）、3位はシャープで27.6万台（11.4%）、4位はオウガ・ジャパンで20万台（8.3%）、上位4メーカー合計で約87%を占めた。

2021年度通期オープン市場メーカー別出荷台数シェア

2022年度の5Gスマートフォン比率は96.2%

　2022年度通期の総出荷台数は3428万台（前年度比6.4%減）と予測する。2023年度には3403万台、2024年度には3449万台、2025年度には3526万台、2026年度には3388万台となり、3400万台から3500万台規模で推移。2022年度及び2023年度の2年間は減少傾向となる見込みである。

国内携帯電話端末の出荷台数予測

　2022年に出荷されるスマートフォンについて、MM総研は世界的な半導体不足や、生産拠点（主に中国）のロックダウン、部材費・輸送費の高騰、円安の影響が懸念されていることを挙げた上で、出荷遅延や価格上昇の可能性があるとしている。