男性のiPhone比率は同居配偶者がいる方が高い 相手に合わせる傾向あり？ ドコモの調査より

[エースラッシュ，ITmedia]

　NTTドコモのモバイル社会研究所は、11月16日に同居配偶者の有無によるライフスタイルの差異に関する調査結果を発表した。調査対象は全国15〜79歳男女で、有効回答数は6559（20〜79歳は6202）。

　性／年代別（3区分）に同居配偶者がいる割合を調査したところ、男女ともに年代区分が上がるにつれて同居配偶者がいる割合が高い。スマートフォン所有者（最も良く使う端末がiPhoneまたはAndroidスマートフォン）のiPhone比率を同居配偶者の有無に着目して比較すると、男性のiPhoneユーザーの比率は各年代とも同居配偶者がいる方が高く、女性のiPhoneユーザーの比率は男性よりも全体的に高いものの、同居配偶者の有無による比率の変化はほぼない。

　家族が契約している携帯電話会社を調査した結果から、配偶者と同一の会社を契約する傾向があることを確認しているため（2022年版 モバイル社会白書）、スマートフォンの種類でも配偶者と同じ種類に合わせる傾向があると仮定すれば、男性は女性よりも相手のスマートフォンに合わせる傾向が強いと推測できる。

同居配偶者がいる割合

iPhoneユーザーの比率

　平日のインターネット利用状況について仕事／学校での利用に着目すると、59歳以下の男性は同居配偶者がいる人の方が（2時間以上の）利用率が約4〜6ポイント高いが、女性の59歳以下の利用率は14〜16ポイント低い。同居配偶者がいない人は男女に大きな差異がなく、結婚によるライフスタイルの変化を反映している可能性があるとしている。

　仕事／学校以外での利用に着目すると、男女とも同居配偶者がいる方の（4時間以上の）利用率が低い。しかし利用率の減少幅は女性が約5〜8ポイント、男性は約14〜23ポイントと減少幅が大きくなる。同居配偶者がいない人は各年代ともに男性の方が女性よりも仕事／学校以外での利用率が高く、同居配偶者がいる59歳以下は女性の方が男性よりも利用率が高い。60歳以上では同居配偶者の有無に関わらず、男性の方が約6〜13ポイント以上高くなる。

インターネット利用状況

　利用率が高い11項目のICTサービス利用状況を男性と女性で集計したところ、全体的な傾向として男女ともに同居配偶者がいると情報の検索やQRコード決済などの実用的側面が強いサービスが多く、動画や音楽などの視聴やゲームなど娯楽的側面が強いサービスの利用は少なくなる。ただし性別／年代によって差異があり、同居配偶者の有無によるICTサービス利用率の変化は全体的に男性の方が女性よりも大きくなっている。

　男性を同居配偶者の有無で比較すると20〜39歳は投資、災害情報通知、ナビゲーション、40〜59歳はナビゲーション、QRコード決済、災害情報通知、投資、SNSが増加し、それ以外は減少。60〜79歳は動画や音楽などの視聴やゲームなど娯楽的側面が強いサービスの利用は減少し、それ以外が増加している。同居配偶者がいる男性の場合、若い年代では同居配偶者がいない人よりもサービス利用が全体として減少し、年代が上がると利用が増加する傾向にあるといえる。

　同様に女性で比較すると20〜39歳では電子メール、SNS、動画や音楽の視聴、ゲームが減少し、それ以外は増加。40〜59歳ではサービス利用の増減は全体的に少ないがSNSとゲームが増加し、60〜79歳ではほぼサービス利用が減少している。同居配偶者がいる女性の場合、若い年代では同居配偶者がいない人よりもサービス利用が全体として増加し、年代が上がると同居配偶者がいない人よりもサービス利用が減少する。

ICTサービス利用状況（男性）

ICTサービス利用状況（女性）